最新記事

米中対立

中国はかつて世界最高の「先進国」だった自国が、なぜ没落したか思い出すべき

THE LOSE-LOSE WAR

2022年8月5日(金)19時30分
キショール・マブバニ(国立シンガポール大学フェロー)、トニー・チャン(サウジアラビア・アブドラ国王科学技術大学学長)

220726p24_TEC_02.jpg

「次のシリコンバレー」との呼び声も高い中国・深圳 QILAI SHENーBLOOMBERG/GETTY IMAGES

香港と隣接する深圳は1990年代初頭まで寂れた漁村だったが、今では「次のシリコンバレー」との呼び声も高い。中国の大学は世界ランキングの上位に食い込んでいる。一流大学の給与や研究費はアメリカの名門校に引けを取らない。

中国は優秀な学生を輩出し続け、その一部はアメリカの大学院で学んでいる。最近のある調査によると、北京の清華大学はアメリカの一流大学にコンピューター科学の教授を世界で2番目に多く送り込んでいる。

10年ほど前にはほとんど想像もできなかった以上のような発展は、より幅広い歴史的視点から見ると理解しやすくなる。1820年頃までの2000年間の大半を通じて、中国とインドは世界の2大経済大国であり、両国で世界のGDPの約半分を占めていた。つまり、過去200年間の欧米支配は歴史上の逸脱であり、中国とインドの経済的復活は常態への回帰と見なせるかもしれない。

実際、中国の歴史は火薬、羅針盤、製紙など、科学的発見と技術革新にあふれている。現代中国も同様に見るべきだ。中国人の創造性やイノベーション力に疑問の余地はない。

どの国も「盗んで」発展してきた

欧米には、中国の台頭は欧米の技術を盗んだ結果にすぎないという疑念が根強くある。FBIのクリス・レイ長官は20年7月、中国のスパイ活動を米経済に対する「長期的な最大の脅威」と断言。人類史上最大の富の移転の1つと表現した。

この種の窃盗行為が起きているのは確かだが、今も昔も多くの国が技術を「盗んで」きたのも事実だ。近代以前の中国の偉大な発明は、特に西洋人の手で盗まれた。アメリカも蒸気機関、電気、ロケット噴射といったヨーロッパの発明を盗んだ。

アメリカ人作家のチャールズ・モリスは19世紀におけるアメリカの勃興を描いた『イノベーションの夜明け』で次のように指摘した。「(初期のアメリカ人は)イギリスの知的財産の保護に敬意を払っていなかった。彼らが独立のために闘ったのは、母国の息苦しい経済的制約から逃れるためだった。彼らの目には、イギリスの技術障壁はアメリカを原材料の供給源として、低価格製品の市場として利用するための擬似植民地主義的な策略と映った」

結果的にそれが世界に恩恵をもたらした。もし産業革命期の発明が利己的な国益の壁に阻まれ、世界に普及していなかったら、人類は今より不便な暮らしを送っていただろう。

もちろん、ここ数十年の中国と19世紀のアメリカとの間には違いがある。当時のアメリカはイギリスとの間に知的財産権に関するいかなる法的取り決めも結んでいなかった。これに対して中国は、WTO(世界貿易機関)の知的財産保護ルールを遵守することに同意したが、実際には守っていないと欧米は主張している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国軍が東シナ海で実弾射撃訓練、空母も参加 台湾に

ビジネス

再送-EQT、日本の不動産部門責任者にKJRM幹部

ビジネス

独プラント・設備受注、2月は前年比+8% 予想外の

ビジネス

イオン、米国産と国産のブレンド米を販売へ 10日ご
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 6
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 7
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 8
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 9
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 10
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 4
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 7
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中