最新記事

動物愛護

「立て、立て!」猛暑のNYで倒れた馬車馬、なおもムチ打った御者に批判

2022年8月25日(木)16時50分
青葉やまと

馬車はセントラルパークの名物だが...... 活発化する廃止論

セントラルパーク周辺の大通りでは長年、観光客たちを引く馬車が人気となってきた。しかし、ニューヨークの象徴的な光景は、この事件をきっかけに終わりを迎えるかもしれない。動物へのあまりにも酷い仕打ちだとして非難が広がり、くすぶっていた馬車の廃止論が勢いを増している。

ニューヨークでは以前から、安全性と動物愛護の観点をもとに、馬車を電動式の客車で置き換える議論があった。市役所が近代化施策の一環として提案し、複数の市議会議員や動物愛護団体などが賛同している。

事件はこの動きに拍車をかけることとなった。米CBSは、馬は長年セントラルバーク一帯の象徴的な存在であったとしながらも、「しかし、それもまもなく終わりを迎えることになるかもしれない」と報じている。

馬車廃止の法案を提出したロバート・ホールデン諮問委員は、路上から馬を排除することによる安全上の利点を強調している。「ずっと前に終わっているべきことです。20年も前にやっておくべきだったのです」と氏は述べる。

法案を支持するほかの議員たちは、動物愛護の観点に注目しているようだ。酷暑の日などの「動物への残虐な扱い」を廃止し、「より人道的な方法」で産業を維持すべきだと訴えている。

組合側は虐待を否定

一方で馬車組合は、虐待はなかったとの立場を示している。組合の主張は、ライダーは過酷な稼働による熱中症ではなく、突発的な脳炎によって倒れたという内容だ。

NBCニューヨークは事件後、獣医による予備診断の結果として、小型動物のポッサムの糞を介して感染する脳炎の一種に感染していた可能性を報じた。事件当時、ライダーが別車線に移ろうとして曲がった際によろめいて倒れ、その後は脳炎の症状により立ち上がることが難しくなった可能性があるという。

しかし、動物愛護派や馬車廃止論を支持する人々は、この説明に冷ややかな視線を送っている。仮に酷使による熱中症ではなく脳炎が原因だったとしても、長期にわたり病気を放置したことで今回の事件に発展したと考えられるという。

愛護団体「アニマル・ウィットネス・アクション」のジム・キーン博士(獣医学)は、ニューヨーク・ポスト紙に対し、「ライダーは神経疾患の兆候や筋萎縮、そして体調不良などの症状を急性的にではなく慢性的に示しており、これは長期にわたる不適切な飼育、ひいては虐待の可能性があることを指し示す証拠です」と語っている。

ニューヨークでは17世紀から馬が街の一部となっており、馬車の廃止を惜しむ声も多い。路上に倒れた馬がもがき苦しむ衝撃的な映像が報じられるなか、街の伝統と動物福祉をめぐる議論が再燃しているようだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

メキシコ大統領、キューバへの石油供給停止を否定せず

ビジネス

三井物、オマーンの陸上油・ガス田権益の一部売却 2

ワールド

ドイツ、同盟崩壊で新たなパートナー探す必要=経済相

ワールド

トランプ氏「民主党勝てば国がつぶれる」、激戦アイオ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化はなぜ不可逆なのか
  • 3
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 4
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 7
    「恐ろしい...」キリバスの孤島で「体が制御不能」に…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    生活保護と医療保険、外国人「乱用」の真実
  • 10
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 9
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 10
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中