最新記事

宇宙

宇宙にまき散らされたスペース・デブリ、中国が「凧あげ」型の新装備で回収成功

China Uses Drag Sail to Clear Up Space Junk Successfully

2022年7月9日（土）14時24分
ジェシカ・トムソン
スペースデブリ

janiecbros-iStock

＜凧のように広がって、空気抵抗を使うことでスペースデブリが地球の周回軌道から離脱するのを加速させることに成功したと中国が発表＞

人類による宇宙開発が始まって以降、地球の周回軌道上には無数の人工物が漂うようになった。増え続けるこうしたスペースデブリ（宇宙ごみ）は稼働中の人工衛星などを脅かし、次なる宇宙開発を阻害する要因となっているが、この問題を解決する新たな可能性が示された。中国の宇宙科学者たちは最近、巨大なスペースセイル（帆）を使って地球の軌道上からスペースデブリを取り除く試みに成功したと発表した。

上海航天技術研究院（SAST）の7月6日の発表によれば、「長征2号」ロケットに搭載されていた巨大なセイルが展開され、軌道から離脱させることに成功したということだ。

このセイルは、直径が人間の髪の毛の10分の1という極めて薄い膜で出来ており、大きさは約25平方メートル。衛星の寿命が尽きると展開される仕組みとなっている。これが「凧」のような役割を果たし、軌道上に（薄いとはいえ）存在する大気による空気抵抗を使って「長征2号」の速度を低下させ、軌道から離脱して大気圏に再突入させるよう促進する。

■【写真】凧や帆のように空気抵抗を受けて衛星を減速させるセイル

工学分野のニュースを専門に扱うウェブサイト「Interesting Engineering」によれば、このセイルは安価で柔軟性があり、軽量な素材で出来ている。つまり生産が容易で、あらゆる形態のスペースデブリを軌道離脱させるのに使えるということだ。

現在、地球の周回軌道上には5000近い衛星があるが、このうち稼働中なのは約2000のみで、残りは「宇宙ごみ」に分類されている。ほかにも、より小規模なスペースデブリはNASAが追跡しているもので2万7000個にものぼり、これが地球低軌道を秒速7キロあまりという超高速で周回している。

デブリとの衝突が招く深刻な事態

今後さらなる衛星が軌道上に打ち上げられれば、これらのスペースデブリとの衝突の可能性が高まり、それによってまたデブリの数が大幅に増えることになる。2009年には、運用を終えたロシアの通信衛星がアメリカの商用衛星通信システム「イリジウム」と衝突。追跡可能な巨大なデブリ2300個に加えて、より小規模な無数のデブリがまき散らされた。

宇宙ごみは、将来の宇宙探査ミッションにおける危険な事故につながりかねない。遠く離れた宇宙空間に浮かんでいる小さなごみが、大きな問題を引き起こすとは考えにくいかもしれないが、2022年3月には、宇宙を超高速で漂流していた中国のロケットの残骸が、月面に衝突するという事態が発生した。これが月面ではなく国際宇宙ステーション（ISS）に衝突していたら、大惨事を引き起こしていた可能性がある。

次のページ将来のミッションの安全確保のために
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米上院、手頃な価格住宅法案を可決　下院で審議へ
2026.03.13

ワールド

米、ホルムズ海峡で国際有志連合と共に船舶護衛へ＝財
2026.03.13

ワールド

イラン国連大使「ホルムズ海峡封鎖しない」、安全維持
2026.03.13

ビジネス

米大手銀行資本手当ては「小幅に」減少、ＦＲＢ副議長
2026.03.13
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：教養としてのミュージカル入門
特集：教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号（3/10発売）

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 2
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車整備は収入増、公認会計士・税理士は収入減
  • 3
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃に支持が広がるのか
  • 4
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 5
    「イラン送りにすべき...」トランプ孫娘、警護隊引き…
  • 6
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 7
    2万歩でも疲れない？ ディズニー・ユニバで足が痛く…
  • 8
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 9
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 10
    イランがドバイ国際空港にドローン攻撃...爆発の瞬間…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 6
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 7
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 8
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 9
    中国はイランを見捨てた？　イランの「同盟国」だっ…
  • 10
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中