最新記事

宇宙探査

NASAが「泳ぐ探査機」を発表 大量展開で生命の兆候を一挙取得へ

2022年7月19日(火)19時00分
青葉やまと

数十台の小型ロボットが、氷の殻を通って下の海に降りてくるイメージ credits: NASA/JPL-Caltech

<車両型や衛星型の探査機に続き、泳ぐタイプのものが登場しそうだ>

次世代の宇宙探査は、携帯サイズの探査機が主役になるかもしれない。NASAのジェット推進研究所(JPL)のエンジニアが、水中を遊泳する小型ロボットを考案した。JPLが「遠い世界の生命を探す」ロボの有力なアイデアとして、コンセプト段階の同機を発表している。

このコンセプトでは、スマホほどのサイズの小型ロボットが多数連携しながら水中を泳ぎ、広い範囲を一挙に探索する。1台ごとのサイズを抑えてあるため、限りある母船のスペースに大量に搭載できる点が革新的だと評価されている。探査対象の星が生命の居住に適しているかのデータを収集し、原始的な生命体がいないか探索する。

木星の衛星であるエウロパなど、水のある衛星に数十台単位で投入することが想定されている。すでに数千万円規模の予算が割り当てられており、今後試作機の製作フェーズへ進む予定だ。

探査機は、JPLでロボット工学を研究するイーサン・シャーラー氏が考案した。NASAの革新的先端コンセプト・プログラム(NIAC)から60万ドル(約8300万円)のフェーズ2資金が与えられている。今後2年間を費やし、3Dプリントによるプロトタイプの作成とテストに当たる計画だ。すでにフェーズ1資金として昨年、12万5000ドル(約1700万円)が支給されていた。

コンセプトは「Sensing With Independent Micro-Swimmers(独立型マイクロ・スイマーによる探査)」と名付けられ、遊泳を意味するSWIM(スイム)の略称で呼ばれている。

複数台の同時探査案、ついに試作段階へ

これまでのNASAの惑星探査プロジェクトは、中核的な探査機を1台または2台投入する形のものが主流だった。2021年には火星探査車のパーサヴィアランスが、小型ヘリコプターのインジェニュイティとともに火星に届けられた。

ただし以前から、複数の探査車を同時に投入した方が広範囲を同時に探査できるとの議論は存在した。2021年に火星に到達した探査車のキュリオシティも、同型機を2〜3機同時に打ち上げる案が議論されていた。

今回のシャーラー氏のアイデアは、この考え方を大胆に拡張し、数十台の規模にまで数を拡大するものだ。ロボットを群れで放つことでより広いエリアを探査できるだけでなく、データを重複して収集することで、測定値の正確性を向上する効果が期待されている。

探査機で運び、専用のロボットで氷を溶かす

SWIMの投入プロセスとしては、まずは母船となる探査機が衛星の表面に軟着陸し、続いてクライオボットと呼ばれる筒状のロボットを真下に向けて放つ。クライオボットの外壁は原子力電池によって熱を帯び、氷を融解しながら堀り進むように設計されている。

クライオボットが水中に到達すると、いよいよ小型ロボットの放出フェーズだ。クライオボットに搭載された数十台のロボットが放たれ、水中で群れとして活動する。探査機とクライオボットはケーブルで結ばれているが、放たれる小型ロボットにケーブルはない。小型ロボットそれぞれがデータの収集にあたりつつ、遠方まで進んだほかの個体からのデータを無線で受け取り、クライオボットに送り返す中継機の役割を果たす。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米鉱工業生産、1月は0.7%上昇 製造業に復調の兆

ワールド

ウクライナ和平協議、成果乏しく終了 「困難な交渉」

ビジネス

FRB、金利据え置きで大方一致 方向性に見解の相違

ビジネス

シュナーベルECB理事「早期退任ない」、27年まで
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 3
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方...勝利のカギは「精密大量攻撃」に
  • 4
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 8
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 9
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    アフガニスタンで「対中テロ」拡大...一帯一路が直面…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中