最新記事

ウクライナ情勢

すっかりピョートル大帝気取りのプーチンだが、この戦争に勝者はいない

How Russia Turned Its War Around

2022年6月22日(水)14時20分
フレッド・カプラン(スレート誌コラムニスト)

220628p44_DBS_02v2.jpg

激戦地セベロドネツクで応急処置を受けるウクライナ側の負傷者 RICK MAVEーSOPA IMAGESーLIGHTROCKET/GETTY IMAGES

第1に、戦闘の大半は近距離で行われる。砲撃の応酬になれば、自軍にも敵と同じくらいの被害が出る(攻撃側には隠れる場所がないから、守備側より多くの死者が出る可能性が高い)。

第2に、ロケット砲の射程はせいぜい数十キロだから、ウクライナ領の奥深くまでロケット砲を運ぶ必要がある。そうなると、途中で補給線を断たれるリスクが高まる(食料や燃料が尽きれば、大切な武器も奪われかねない)。

つまり、当初の作戦ではロシア軍の弱点ばかりが目立ち、強みを生かせなかった。

しかしキーウの攻略を(少なくとも現時点では)放棄して部隊を東部戦線に移動させてからは、戦況がロシア側にとって有利になった。

なにしろロシア軍(表向きは「親ロシア」の民兵組織)は東部ドンバス地方で8年も前から戦っている。ドンバスでも西半分はウクライナ側の支配下にあったが、東半分は親ロシア派が実効支配してきた。だから補給面の心配はない。そして地形はおおむね平坦だから、奇襲攻撃を狙ってウクライナ軍が隠れる場所は皆無に等しい。

しかも地面は春の雨でぬかるみ、兵士たちは迅速に動けない。だから塹壕に身を潜めているのだが、そういう兵士は砲撃やミサイル攻撃の格好の標的だ。そして砲撃戦ならロシアが有利。手持ちの爆弾や砲弾は多いし、ロケット砲の射程も長い。だから、ウクライナ側のロケット砲が届かない場所から攻撃できる。

アメリカ政府は先に、ウクライナがロシアと対等に戦えるように、今までより射程の長いロケット砲の供与を決定した。しかし、これらの兵器が前線に届き、兵士が使い方を覚えるまでには時間がかかる。それでウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領は、アメリカ政府の対応が遅いと不満を漏らした。

基本的に、塹壕戦では敵の防衛線を突破して背後に回り込み、全方向から包囲するのが理想的な戦術だ。現時点では、まだそこまではできていない。しかしロシア側の優位は明らかで、彼らはウクライナ軍を後退させ、ドンバス地方での支配地域をじわじわと、確実に広げている。

だからといって、この戦争でプーチンが勝利を収めつつあるわけではない。射程の長い飛び道具が手に入れば、失った土地の一部をウクライナ側が奪還し、ロシア軍を押し返すことも可能だ。

いずれにせよ、この戦争ではどちらの側も、電撃的な勝利は望めそうにない。ロシア側にもウクライナ側にも、それを可能にするほどの兵士がいないからだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米住宅価格指数、25年11月は前月比0.6%上昇=

ワールド

カナダ首相、ダボスでの発言撤回を否定 トランプ氏と

ビジネス

米GMの四半期コア利益が予想超え、SUV販売好調 

ワールド

G7、一方的措置でなく共通の解決策を模索する必要=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化はなぜ不可逆なのか
  • 3
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに...宇宙船で一体何が?
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 6
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパ…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 9
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 10
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中