最新記事

ミツバチ

盗まれたミツバチ40万匹、飼い主の元に戻り始める

https://www.newsweek.com/stolen-beehive-bees-returning-home-cornwall-uk-1717528

2022年6月22日(水)15時35分
ジェシカ・トムソン

養蜂家の飼い主は新しい巣箱を作って帰りを待っている(イメージ写真) Sushaaa-iStock.

イギリスの農村地帯で盗まれたおよそ40万匹のミツバチが、脱出して「家」に戻る途上にある。

このミツバチたちは6月11日夜、コーンウォール州にある邸宅ホテル「トレシリアン・ハウス)」から盗まれた。窃盗犯が盗んだ5つの巣箱には、それぞれ8万匹のミツバチが入っていた。

盗まれたミツバチたちは脱走して元いた場所を探し、「家」に徐々に姿を現し始めている。養蜂家たちは、到着するハチたちを新しい巣箱に戻している。養蜂助手のキャスリン・バーンズは、地元ニュースサイト「ファルマス・パケット」に対し、盗まれたミツバチたちは近くまで来ていると思うと話した。

「ミツバチたちが匂いをたどっているのなら、いずれみんな戻って来る。そう期待している」とバーンズは話した。「移動した距離が1マイル(約1.6キロ)未満なら、ミツバチたちは元いた場所に戻って来る」

すぐれた方向感覚

ミツバチは、きわめてすぐれた方向感覚を備えている。米粒ほどの大きさの脳しか持っていないにもかかわらず、餌を探しているときには、巣から離れる飛行の途中で得た断片的な情報を利用し、自分の移動した距離や移動速度を測定している。

ナビゲーションには太陽の位置を利用する。紫外線を見ることができるので、いついかなるときにも太陽の方角を知ることができる。さらに、短距離のナビゲーションを行う時には匂いも利用する。自分と女王バチの間にいるミツバチたちのフェロモンを嗅ぎとり、全体的な地図を作成しているのだ。

デボン・コーンウォール警察が発表した声明のなかで、スティーブ・アップルホワイト巡査部長は次のように述べた。「この犯罪では、個人の財産が盗まれただけではなく、私自身養蜂家として、盗まれたミツバチたちの健康状態が懸念される」

「一部のミツバチが、盗難前に巣箱があった場所に戻ってきたと聞いている。すると、盗まれた巣箱が持ち去られた場所もトレシリアン・ハウスからそう遠くなかった可能性がある」

トレシリアン・ハウスの養蜂家たちは、ミツバチが戻ってきたことに歓喜している。中心的な養蜂家ガイ・バーンズの妻キャスリンは、フェイスブックに投稿した文章のなかで次のように述べている。「(盗まれた日の前日に)点検したばかりで、成長ぶりを喜び、夏の収穫を楽しみにしていた。巣箱にいるのは8万匹のミツバチだけではない。養蜂に捧げられた献身、気配り、努力、そして責任も存在しているのだ」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米GDP1.4%増に急減速、25年第4四半期速報値

ワールド

イラン、数日中に対案準備 米との核協議巡り=アラグ

ワールド

トランプ氏、最高裁の関税違法判断「恥ずべきこと」

ビジネス

米コアPCE価格指数、12月は前月比0.4%上昇 
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中