最新記事

ミツバチ

盗まれたミツバチ40万匹、飼い主の元に戻り始める

https://www.newsweek.com/stolen-beehive-bees-returning-home-cornwall-uk-1717528

2022年6月22日(水)15時35分
ジェシカ・トムソン

養蜂家の飼い主は新しい巣箱を作って帰りを待っている(イメージ写真) Sushaaa-iStock.

イギリスの農村地帯で盗まれたおよそ40万匹のミツバチが、脱出して「家」に戻る途上にある。

このミツバチたちは6月11日夜、コーンウォール州にある邸宅ホテル「トレシリアン・ハウス)」から盗まれた。窃盗犯が盗んだ5つの巣箱には、それぞれ8万匹のミツバチが入っていた。

盗まれたミツバチたちは脱走して元いた場所を探し、「家」に徐々に姿を現し始めている。養蜂家たちは、到着するハチたちを新しい巣箱に戻している。養蜂助手のキャスリン・バーンズは、地元ニュースサイト「ファルマス・パケット」に対し、盗まれたミツバチたちは近くまで来ていると思うと話した。

「ミツバチたちが匂いをたどっているのなら、いずれみんな戻って来る。そう期待している」とバーンズは話した。「移動した距離が1マイル(約1.6キロ)未満なら、ミツバチたちは元いた場所に戻って来る」

すぐれた方向感覚

ミツバチは、きわめてすぐれた方向感覚を備えている。米粒ほどの大きさの脳しか持っていないにもかかわらず、餌を探しているときには、巣から離れる飛行の途中で得た断片的な情報を利用し、自分の移動した距離や移動速度を測定している。

ナビゲーションには太陽の位置を利用する。紫外線を見ることができるので、いついかなるときにも太陽の方角を知ることができる。さらに、短距離のナビゲーションを行う時には匂いも利用する。自分と女王バチの間にいるミツバチたちのフェロモンを嗅ぎとり、全体的な地図を作成しているのだ。

デボン・コーンウォール警察が発表した声明のなかで、スティーブ・アップルホワイト巡査部長は次のように述べた。「この犯罪では、個人の財産が盗まれただけではなく、私自身養蜂家として、盗まれたミツバチたちの健康状態が懸念される」

「一部のミツバチが、盗難前に巣箱があった場所に戻ってきたと聞いている。すると、盗まれた巣箱が持ち去られた場所もトレシリアン・ハウスからそう遠くなかった可能性がある」

トレシリアン・ハウスの養蜂家たちは、ミツバチが戻ってきたことに歓喜している。中心的な養蜂家ガイ・バーンズの妻キャスリンは、フェイスブックに投稿した文章のなかで次のように述べている。「(盗まれた日の前日に)点検したばかりで、成長ぶりを喜び、夏の収穫を楽しみにしていた。巣箱にいるのは8万匹のミツバチだけではない。養蜂に捧げられた献身、気配り、努力、そして責任も存在しているのだ」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米戦闘機2機、イランが撃墜 乗員2人救助・1人不明

ビジネス

アングル:インドへの高級ブランド進出、実店舗スペー

ビジネス

米地裁、FRB議長の召喚状差し止めの判断維持 検察

ビジネス

米3月雇用者数17.8万人増、過去15カ月で最多 
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 2
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 8
    中国は「アカデミズムの支配」を狙っている? 学術誌…
  • 9
    60年前に根絶した「肉食バエ」が再びアメリカに迫る.…
  • 10
    満を持して行われたトランプの演説は「期待外れ」...…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 10
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中