最新記事

航空戦

ロシア空軍が弱いのは何もかも時代遅れだったから

Search WORLD Exclusive: Russia's Air War in Ukraine is a Total Failure, New Data Show

2022年5月26日(木)19時33分
ウィリアム・アーキン(元米陸軍情報分析官)

アメリカはその後、3年間にわたってタンホア鉄橋を寸断させようと、攻撃を試みたものの、橋は攻撃に持ちこたえた。アメリカの爆撃機が橋を損壊するたびに、北ベトナム側は橋を修復して交通を再開させた。1968年にアメリカが北爆の全面停止を宣言したことで、鉄橋への攻撃も一時停止された。その後、1972年5月に米空軍のF4ファントム戦闘機が第一世代のレーザー誘導弾「ペイブウェイ」26発をタンホア鉄橋に投下し、鉄橋の西側を使えなくした。そして同年10月6日に、最後の攻撃が実行された。4機の米海軍機から発射された誘導ミサイル「ウォールアイ」が、遂に鉄橋を完全に寸断することに成功した。

タンホア鉄橋の空爆は、アメリカにとっての近代戦のはじまりだった。当時のアメリカは、優先標的を破壊するのに十分な精密兵器も爆発規模も持っていなかった。タンホア鉄橋の破壊に苦労した反省から、爆発規模がより大きく、より精密な誘導が可能な複数の兵器が開発された。「一撃必殺」が新たな信念となった。1991年湾岸戦争での「砂漠の嵐作戦」までには、投下される爆弾の7%は精密誘導爆弾となっていた(ベトナム戦争時は1%未満だった)。同年のコソボ紛争における空中戦では、新たな(そして安価な)衛星誘導爆弾が、使用された兵器の35%を占めていた。2003年のイラク戦争までには、投下された爆弾の70%が誘導弾だった。

空軍は補佐役

誘導爆弾と並行して長距離巡航ミサイルの開発も進められ、アメリカはこれらの兵器を好んで使用するようになった(ミサイル1基あたり100万ドル超と効果なために使用は制限されるが)。イラクのサダム・フセイン大統領(当時)を罰する目的で始められたイラク戦争から、旧ユーゴスラビアでの空爆、そして2018年のシリア化学兵器施設に対する攻撃に至るまでの32年間で約2300発の巡航ミサイル「トマホーク」が使用された。

ロシア軍は、今回のウクライナ侵攻開始から85日間で、これとほぼ同じ数(5月23日時点で2275発)のミサイルを使用した。ロシアがウクライナの防空網を突破できない理由が、これらの(やはり高額な)長距離ミサイルに頼っているからなのかどうかは、まだ分からない。

ロシア空軍は地上部隊の補佐役の意味合いが大きく、より大きな戦略目標に資する独自の存在というよりも、各ミッションにおいて現場司令官の支援を行う存在だ。ロシア軍には、戦場の外にある「戦略的」な標的――本部や軍事施設、工業施設、石油・発電関連施設や輸送網――を攻撃する爆撃部隊があるが、そのような標的を確実に破壊するために、大量に使える比較的低コストの兵器(アメリカの衛星誘導弾のようなもの)の開発を行ってこなかった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ノボとヒムズが和解、肥満症調剤配合薬の特許侵害訴訟

ワールド

米、石油備蓄の協調放出検討 他の選択肢も=エネルギ

ワールド

米の要請で和平協議延期、新たな協議に応じる用意=ゼ

ワールド

トランプ氏、イラン最高指導者へのモジタバ師選出に「
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「一日中見てられる...」元プロゴルファー女性の「目のやり場に困る」密着ウェア姿がネットを席巻
  • 4
    ダイヤモンドのような「ふくらはぎ」を鍛える最短ル…
  • 5
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 6
    「巨大な水柱に飲み込まれる...」米海軍がインド洋で…
  • 7
    ホルムズ海峡封鎖、石油危機より怖い「肥料ショック」
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    プーチンに迫る9月総選挙の暗雲
  • 10
    なぜ脳は、日本的「美」に反応する? 欧米の美とは異…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 4
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 5
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 6
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 7
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 8
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 9
    核合意寸前、米国がイラン攻撃に踏み切った理由
  • 10
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中