最新記事

BOOKS

ロシア人YouTuberが「炎上」する理由を本質から考える

2022年4月18日（月）16時30分
印南敦史（作家、書評家）

先述のロシア人批判はもとより、ネット上に顕著な"叩けるものは叩く"という発想は、すべてここに由来するのではないか。

そしてコロナ禍においては、「弱者」の定義が変わってきたことを著者は指摘している。


震災などの場合には、あくまでもその犠牲者である被災者が弱者として認定される。しかしコロナ禍の場合には、その直接的な犠牲者である感染者だけではなく、経済活動の停止に伴う間接的な犠牲者として、営業を続けられなくなった店舗や、顧客を失った業者、さらにその取引先など、さまざまな存在が弱者の定義に含まれる。というよりもむしろ弱者を定義すること自体が困難になってしまっている。しかも災禍が世界中に広がっているため、極言すれば人類の誰もが潜在的な犠牲者として位置付けられてしまう。このように弱者の定義がはっきりしないため、そもそも誰に配慮すべきかがわからなくなってしまったのではないだろうか。（36～37ページより）

弱者の定義がはっきりせず、誰もが潜在的な犠牲者であるのだとしたら（おそらくそのとおりなのだが）、それはとても恐ろしいことだ。

自分がそのような存在である（らしいという）ことを心のどこかでうっすらと意識していながら、それを認めたくない人たちは、社会の中での自らのあり方を肯定するために矛先を他者に向けるのだろうから。

つまり、そこに「炎上」が生まれる。

新型コロナや戦争など、どうしようもない不安を誰もが抱える時代に、感情のはけ口として誰かを攻撃してしまうのは仕方のないことなのかもしれない。

しかし、だからこそ各人がどこかのタイミングで自分自身に歯止めをかけるべきなのではないか。「自分たちとはどこかが違っている他者」を非難してみたところで、結局のところ何も変わりはしないのだから。

『炎上社会を考える――
　自粛警察からキャンセルカルチャーまで』
　伊藤昌亮 著
　中公新書ラクレ

（※画像をクリックするとアマゾンに飛びます）

［筆者］
印南敦史
1962年生まれ。東京都出身。作家、書評家。広告代理店勤務時代にライターとして活動開始。現在は他に「ライフハッカー［日本版］」「東洋経済オンライン」「WEBRONZA」「サライ.jp」「WANI BOOKOUT」などで連載を持つほか、「ダ・ヴィンチ」などにも寄稿。ベストセラーとなった『遅読家のための読書術』（ダイヤモンド社）をはじめ、『世界一やさしい読書習慣定着メソッド』（大和書房）、『読んでも読んでも忘れてしまう人のための読書術』（星海社新書）、『人と会っても疲れない　コミュ障のための聴き方・話し方』（日本実業出版社）など著作多数。新刊は、『書評の仕事』（ワニブックス）。2020年6月、日本一ネットにより「書評執筆本数日本一」に認定された。

【話題の記事】
薄すぎる生地で体が透ける！ カイリー・ジェンナーの水着ブランドが炎上
ネット炎上の参戦者、実はヒマでも貧困でもない｢高年収の役職者｣という意外な実像

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

アリババＡＩモデル、アクセス集中で販促クーポン発行
2026.02.10

ワールド

米・アルメニア、民生用原子力分野での協力で合意
2026.02.10

ワールド

ベセント米財務長官、中国副首相と近く会談へ　高官が
2026.02.10

ビジネス

米クローガー、新ＣＥＯにウォルマート出身のフォラン
2026.02.10
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 4
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 9
    韓国映画『しあわせな選択』　ニューズウィーク日本…
  • 10
    【銘柄】なぜ？「サイゼリヤ」の株価が上場来高値...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 4
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中