最新記事

BOOKS

ロシア人YouTuberが「炎上」する理由を本質から考える

2022年4月18日（月）16時30分
印南敦史（作家、書評家）

先述のロシア人批判はもとより、ネット上に顕著な"叩けるものは叩く"という発想は、すべてここに由来するのではないか。

そしてコロナ禍においては、「弱者」の定義が変わってきたことを著者は指摘している。


震災などの場合には、あくまでもその犠牲者である被災者が弱者として認定される。しかしコロナ禍の場合には、その直接的な犠牲者である感染者だけではなく、経済活動の停止に伴う間接的な犠牲者として、営業を続けられなくなった店舗や、顧客を失った業者、さらにその取引先など、さまざまな存在が弱者の定義に含まれる。というよりもむしろ弱者を定義すること自体が困難になってしまっている。しかも災禍が世界中に広がっているため、極言すれば人類の誰もが潜在的な犠牲者として位置付けられてしまう。このように弱者の定義がはっきりしないため、そもそも誰に配慮すべきかがわからなくなってしまったのではないだろうか。（36～37ページより）

弱者の定義がはっきりせず、誰もが潜在的な犠牲者であるのだとしたら（おそらくそのとおりなのだが）、それはとても恐ろしいことだ。

自分がそのような存在である（らしいという）ことを心のどこかでうっすらと意識していながら、それを認めたくない人たちは、社会の中での自らのあり方を肯定するために矛先を他者に向けるのだろうから。

つまり、そこに「炎上」が生まれる。

新型コロナや戦争など、どうしようもない不安を誰もが抱える時代に、感情のはけ口として誰かを攻撃してしまうのは仕方のないことなのかもしれない。

しかし、だからこそ各人がどこかのタイミングで自分自身に歯止めをかけるべきなのではないか。「自分たちとはどこかが違っている他者」を非難してみたところで、結局のところ何も変わりはしないのだから。

『炎上社会を考える――
　自粛警察からキャンセルカルチャーまで』
　伊藤昌亮 著
　中公新書ラクレ

（※画像をクリックするとアマゾンに飛びます）

［筆者］
印南敦史
1962年生まれ。東京都出身。作家、書評家。広告代理店勤務時代にライターとして活動開始。現在は他に「ライフハッカー［日本版］」「東洋経済オンライン」「WEBRONZA」「サライ.jp」「WANI BOOKOUT」などで連載を持つほか、「ダ・ヴィンチ」などにも寄稿。ベストセラーとなった『遅読家のための読書術』（ダイヤモンド社）をはじめ、『世界一やさしい読書習慣定着メソッド』（大和書房）、『読んでも読んでも忘れてしまう人のための読書術』（星海社新書）、『人と会っても疲れない　コミュ障のための聴き方・話し方』（日本実業出版社）など著作多数。新刊は、『書評の仕事』（ワニブックス）。2020年6月、日本一ネットにより「書評執筆本数日本一」に認定された。

【話題の記事】
薄すぎる生地で体が透ける！ カイリー・ジェンナーの水着ブランドが炎上
ネット炎上の参戦者、実はヒマでも貧困でもない｢高年収の役職者｣という意外な実像

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イラン、核協議で譲歩の用意　米が要求に応じれば＝当
2026.02.23

ビジネス

ドル下落、関税巡る不透明感受け　対円で0.4％安
2026.02.23

ワールド

金正恩氏を総書記に再任、朝鮮労働党大会　「核戦力強
2026.02.23

ワールド

メキシコ麻薬組織首領「エルメンチョ」死亡、軍の作戦
2026.02.23
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過･吸収する力が備わっている
  • 2
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面を突き破って侵入する力の正体が明らかに
  • 3
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 4
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に？ ロシア中…
  • 5
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 6
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 7
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 8
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 9
    「高市トレード」に「トランプ関税」......相場が荒…
  • 10
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過･吸収する力が備わっている
  • 4
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 5
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 6
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中