最新記事

米社会

快楽は「悪」ではない...性教育は「性的欲求を認める」ことで、より効果的になる

Putting the Sexy in Safe Sex

2022年3月12日(土)10時50分
ハンナ・ドクター・ローブ

研究チームはまず、05~20年に世界各地で行われた性と生殖に関する健康教育プログラムについて、過去の数千件の実験的研究を分析した。その結果、「性の健康世界学会」が19年に提言した「快楽を伴う性的健康の教育」の基準に適合するプログラムはわずか33件だった。

これら33件のうち、プログラムの成果としてコンドームの使用を挙げている8件(ブラジルの公立学校の性教育、アトランタのコミュニティー単位のHIV予防のワークショップなど)を検証。その結果、セックスにおける快楽の役割について教えない介入策と比較して、コンドームの使用に関し、比較的もしくは確実に肯定的な効果がある──つまりセックスをする際に、コンドームを使う傾向が多く見られることが分かった。

今回のメタ分析は、快楽に基づく性教育は性に関する自律性を促すという専門家の長年の主張を裏付ける。ニューヨーク市立大学大学院センターのミシェル・ファインは1988年に、快楽を中心とする性教育は「権利への入り口」であり、自分の性的判断や性的体験をコントロールできるようになると述べている。

「自分の声と考えを持って選択し、コントロールし、イエスと言い、ノーと言い、誰とするかを自分で決められる形で、社会生活のこの領域に関わる方法を思い描く。欲望と向き合わなければ、恐怖や被害者意識しか残らず、非常に脆弱な立場に追いやられる」

安全対策についても話しやすくなる

自分の欲望について安心して話せると思えるようになれば、安全対策についても話しやすくなる。

「自分は何に興味があって、以前に起きたことが好きだったかどうか」を正確に伝えられるように教えることは「快楽とスキルに基づく」介入だと、セックスセラピストのロサラ・トリッシは言う。それを機に、パートナーと「より安全なセックスをするための方法」を話し合えるようになるだろう。

フィルポットたちが分析した介入プログラムは、参加者の年齢、国籍、社会的立場などが異なる。ファインはそのサンプルの多様性から、快楽は性教育にとって広く肯定的な要素であることがよりよく分かると言う。

フィルポットは今回の研究が、快楽に基づく性教育への資金援助につながってほしいと語る。「性の健康や性教育について、より現実的な話ができるだけでなく、より効果的で費用対効果の高い介入にしていくことができる」

そして、「快楽の波」が高まること、すなわち快楽に基づく介入への注目が高まることも期待する。「私たちは長い間、なぜそうしなければならないのかを主張してきたが、これからはエビデンスを踏まえて、次のステージにどのように導いていくかを考えなければならない」

©2022 The Slate Group

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=米当局がレートチェック、155.66

ビジネス

米国株式市場=ダウ下落・S&P横ばい、インテル業績

ワールド

米ロ・ウクライナ三者協議、初日終了 ドンバス領土問

ワールド

韓国首相、バンス米副大統領とワシントンで会談=報道
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 8
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 9
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 10
    3年以内に日本からインドカレー店が消えるかも...日…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 6
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中