最新記事

感染症

オミクロン後に起きること...本当にこれで「コロナ危機」は終わりなのか?

THE FOREVER VIRUS

2022年3月3日(木)17時11分
ネッド・ポッター、フレッド・グタール
新型コロナ検査

ニューヨークの街角で新型コロナ検査の順番を待つ市民 ANDREW KELLYーREUTERS

<新型コロナウイルスは弱毒化して共存できるという見方もあるが、新たな変異によって危機再来の可能性も。必要なのは長期戦への覚悟と準備>

世界中で猛威を振るうオミクロン株の波は、既にピークを打ったのかもしれない。米ワシントン大学保健指標評価研究所(IHME)のコンピューターモデルでは、アメリカで毎日報告される新規陽性者数は1月19日までに最大値の120万人に達し、その後減少に転じると予測されていた。実際、アメリカは南アフリカと同様のパターンをたどり、その後は急激に減少した。

オミクロンの大流行が新型コロナウイルスのパンデミックの終わりの始まりとなる可能性はある。ただし、必ずそうなるとは言い切れない。

楽観的シナリオは次のようなものだ。オミクロンが世界を席巻した後、十分な数の人々が自然免疫を獲得する。ワクチン接種済みの人々も考え合わせれば、その後の感染は恒常的に低いレベルに抑えられる。その日が到来すれば、世界は絶え間ない危機の連続から、もっと制御しやすい状態に移行し始める。このレベルの感染でも研究者や公衆衛生担当者は大忙しだが、残りの人々は普段どおりの日常に戻ることができる。

一方、こんな悲観的なシナリオが実現する可能性もある。まず、新型コロナウイルスの新たな予期せぬ変異株が生じ、私たちの希望を打ち砕くというおなじみの悪夢が再現される。オミクロンは沈静化するものの、別の厄介な変異株に取って代わられるだけで、さらに多くの患者と死者を出しながらパンデミックは拡大し続ける。

原因ウイルスは何世代も居座り続ける

近い将来にどちらのシナリオが現実になるかを断言するのは、まだ時期尚早だ。おそらく事後に振り返ってみて初めて分かるのだろう。ただし、1つだけほぼ確実なことがある。新型コロナの原因ウイルス(SARSCoV-2)はなくならないということだ。今後何世代にもわたり居座り続けるだろうと、大半の専門家は口をそろえる。

たとえパンデミックが収束しても、「ウィズコロナ」の未来がどんなものになるかは分からない。新型コロナウイルスは普通の風邪のような害の少ないものになるのか。それとも、インフルエンザのように私たちを悩ませ続け、毎年の予防接種と次の大流行への警戒が必要になるのか。

あるいはまた、これまでの常識を完全に覆し、新たな恐怖をもたらすのか。専門家は米バイデン政権に対し、「ウィズコロナ」を念頭に置いた長期的対策を求めている。

一方で、現在のパンデミックもまだ終わったわけではない。オミクロンの被害が広がる余地は十分に残されている。WHO(世界保健機関)によると、感染者数は昨年12月末の時点で110カ国に拡大した。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日経平均は反落で寄り付く、米ハイテク株安を嫌気 5

ワールド

NATO事務総長の戦争準備発言は「無責任」、ロシア

ワールド

米H─1Bビザの10万ドル申請料、差し止めへ20州

ビジネス

中国、消費喚起へビジネス・金融システムの連携強化求
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の展望。本当にトンネルは抜けたのか?
  • 2
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジアの宝石」の終焉
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    南京事件を描いた映画「南京写真館」を皮肉るスラン…
  • 5
    極限の筋力をつくる2つの技術とは?...真の力は「前…
  • 6
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 7
    トランプが日中の「喧嘩」に口を挟まないもっともな…
  • 8
    大成功の東京デフリンピックが、日本人をこう変えた
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 3
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 6
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 7
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 8
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 9
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 10
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中