最新記事

芸術

ロシアの芸術家にプーチン批判を求め、「祖国」を捨てさせるのは正しい行動か

MUSIC AND POLITICS

2022年3月10日(木)18時00分
藤井直毅(ジャーナリスト)

もちろんそうした打算的な関係だけではない。

『オリエンタリズム』などの著作で知られるパレスチナ系アメリカ人のエドワード・サイードとイスラエル人の指揮者ダニエル・バレンボイムは1999年にウェスト=イースタン・ディヴァン管弦楽団を創設。イスラエルとアラブ諸国出身の若手演奏家が集まり、1つのオーケストラとして合奏することで対立する双方の相互理解につなげたいという理念を形にした。サイードが03年に死去した後、さまざまな困難に行き当たりながらも現在でも演奏活動を行っている。

政治的な活動や平和運動のために設立したわけではない。ひとりの人間として相手の奏でる音や動きを見て聞くことで、相手を理解して敬意を払うようにしてほしい――現在も楽団を率いるバレンボイムは、朝日新聞の取材にこう語る。

ほかにも、ナチスドイツによるソ連侵攻から50周年を迎える91年の記念日に、ドイツとソ連(当時)の演奏家によって結成されたオーケストラによる演奏会でのパフォーマンスは名演奏として今でも高く評価される。欧州で最も有名なフェスティバルの1つ、ザルツブルク音楽祭は第1次大戦後、戦争により分断した欧州を芸術の力で融和させようと作曲家リヒャルト・シュトラウスなどを中心に創設され現在まで続く。

このように音楽が統合の象徴として用いられながら、同時に音楽そのものとして高い評価を得ている例も数多い。

独裁者の保護を受けた社会的活動

崇高な理念が政治体制と妥協を迫られることもある。貧困の中で薬物や犯罪に走りがちな若者に楽器を教え、そこで育ったメンバーで構成されるベネズエラのシモン・ボリバル・ユース・オーケストラ・オブ・ベネズエラの演奏は一時世界的なブームを巻き起こした。しかし、その教育システムは独裁者ウゴ・チャベスと後継者ニコラス・マドゥロによる手厚い保護によって育てられ、国家のイメージアップの道具としても利用されてきた。

220315P40_GGF_04v2.jpg

「育ての親」のマドゥロ体制に今は背を向けるドゥダメル(2009年) CARLOS GARCIA RAWLINSーREUTERS

その申し子ともいえる指揮者グスターボ・ドゥダメルは現在、政権と袂(たもと)を分かっている。しかし公にそうした態度表明を行うことは、彼が少なくともマドゥロ政権が続く間は故郷に帰れなくなることをも意味する。

ゲルギエフが学び、プーチンが政治家としてのキャリアを築いた街サンクトペテルブルクが生んだ大作曲家にショスタコービチがいる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

IMF、中国26年成長率予測4.5%に維持 不動産

ビジネス

リオティント、通期利益が予想に届かず 鉄鉱石価格の

ワールド

アングル:「被告になる時間はない」トランプ氏、起こ

ビジネス

米大手テック企業の債券発行規模、今年の予測を上方修
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 3
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 4
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではな…
  • 5
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中