最新記事

変異株

ステルス・オミクロンの感染力は「1.5倍」の可能性も、知っておきたい傾向と対策

2022年2月2日(水)17時01分
セーラ・ブレイナー
コロナウイルス研究

コロナウイルスの研究を行う米ペンシルベニア大学の研究所 Hannah Beier-Reuters

<一部メディアが恐怖を煽り立てているオミクロン亜種は、従来の変異株と比べてどれだけ危険なのか? ワクチンはどれだけ有効か?>

アメリカでは、一部の地域でオミクロン株の感染拡大ペースに鈍化の兆しが見えてきた。だが最近、BA.2というオミクロンの親戚のような新しい変異株が流行し始めた。

「ステルス・オミクロン」の異名を持つBA.2は、世界数十カ国で確認され、一部メディアはその恐怖をあおり立てている。実際どの程度恐れる必要があるのか。これまでに分かっていることをQ&Aでまとめると──。

■この「ステルス」はどういう意味か

カリフォルニア大学サンフランシスコ校の感染症専門家ピーター・チンホンによれば、PCR検査で検出できないから「ステルス」と呼ばれるわけではない。その系統、つまり他の変異株やその亜種との関係を判別しにくいので「ステルス」なのだ。

BA.2はオミクロンの亜種だが、遺伝子に特定の「癖」があり(いわゆる「S遺伝子」が検出されない)、一部の遺伝子配列解析ツールを混乱させる可能性がある。つまり「新型コロナウイルス」と特定するのが難しいのではなく、BA.2と識別するのが難しい。新型コロナに感染したかどうか自体は、PCR検査で判定できるはずだ。

■どこで見つかったのか

初期の情報の多くは、デンマークからもたらされた。既にイギリス、インド、スウェーデン、シンガポールなど50カ国以上で見つかっている。最近はアメリカでも、カリフォルニア、テキサス、コネティカット、ワシントンの各州で検出が報告された。

■感染力は通常のオミクロンより強い?

まだ断定はできないが、デンマーク政府と同国立血清研究所の報告によると、感染力はオミクロンの1.5倍である可能性がある(あくまでまだ可能性の話だが)。

■より重症化しやすいか、それとも重症化しないのか

これもまだ断定できないが、デンマーク国立血清研究所の別の報告では、入院リスクに差はなかった。

■通常のオミクロンとどう違うのか

BA.2は、ウイルスが細胞に侵入する際に使用するスパイクタンパク質に別の変異が加わっている。また、前述のようにS遺伝子が検出されない。

■ワクチンや治療法はまだ有効か

「まだ有効」の定義による。BA.2は「おそらくオミクロンとそう変わらないが、正確にはまだ分からない」と、チンホンは言う。オミクロンの感染歴がある人がBA.2に再感染しても驚かないが、ブースター接種は新しい変異株にも有効なので、「入院リスクを抑えられることは確信している」という。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後

ビジネス

乳児ボツリヌス症の集団感染、バイハート社の粉ミルク

ワールド

北朝鮮抑止「韓国が主な責任」、米国防総省が関与縮小

ワールド

トランプ政権のEVインフラ助成金停止は違法、米地裁
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    「これは違法レベル...」飛行機で「史上最悪のマナー…
  • 9
    トランプを支配する「サムライ・ニッポン」的価値観…
  • 10
    3年以内に日本からインドカレー店が消えるかも...日…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中