最新記事

変異株

ステルス・オミクロンの感染力は「1.5倍」の可能性も、知っておきたい傾向と対策

2022年2月2日(水)17時01分
セーラ・ブレイナー
コロナウイルス研究

コロナウイルスの研究を行う米ペンシルベニア大学の研究所 Hannah Beier-Reuters

<一部メディアが恐怖を煽り立てているオミクロン亜種は、従来の変異株と比べてどれだけ危険なのか? ワクチンはどれだけ有効か?>

アメリカでは、一部の地域でオミクロン株の感染拡大ペースに鈍化の兆しが見えてきた。だが最近、BA.2というオミクロンの親戚のような新しい変異株が流行し始めた。

「ステルス・オミクロン」の異名を持つBA.2は、世界数十カ国で確認され、一部メディアはその恐怖をあおり立てている。実際どの程度恐れる必要があるのか。これまでに分かっていることをQ&Aでまとめると──。

■この「ステルス」はどういう意味か

カリフォルニア大学サンフランシスコ校の感染症専門家ピーター・チンホンによれば、PCR検査で検出できないから「ステルス」と呼ばれるわけではない。その系統、つまり他の変異株やその亜種との関係を判別しにくいので「ステルス」なのだ。

BA.2はオミクロンの亜種だが、遺伝子に特定の「癖」があり(いわゆる「S遺伝子」が検出されない)、一部の遺伝子配列解析ツールを混乱させる可能性がある。つまり「新型コロナウイルス」と特定するのが難しいのではなく、BA.2と識別するのが難しい。新型コロナに感染したかどうか自体は、PCR検査で判定できるはずだ。

■どこで見つかったのか

初期の情報の多くは、デンマークからもたらされた。既にイギリス、インド、スウェーデン、シンガポールなど50カ国以上で見つかっている。最近はアメリカでも、カリフォルニア、テキサス、コネティカット、ワシントンの各州で検出が報告された。

■感染力は通常のオミクロンより強い?

まだ断定はできないが、デンマーク政府と同国立血清研究所の報告によると、感染力はオミクロンの1.5倍である可能性がある(あくまでまだ可能性の話だが)。

■より重症化しやすいか、それとも重症化しないのか

これもまだ断定できないが、デンマーク国立血清研究所の別の報告では、入院リスクに差はなかった。

■通常のオミクロンとどう違うのか

BA.2は、ウイルスが細胞に侵入する際に使用するスパイクタンパク質に別の変異が加わっている。また、前述のようにS遺伝子が検出されない。

■ワクチンや治療法はまだ有効か

「まだ有効」の定義による。BA.2は「おそらくオミクロンとそう変わらないが、正確にはまだ分からない」と、チンホンは言う。オミクロンの感染歴がある人がBA.2に再感染しても驚かないが、ブースター接種は新しい変異株にも有効なので、「入院リスクを抑えられることは確信している」という。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

高市首相、応援演説で円安メリットに言及 米関税のバ

ワールド

米政府機関の一部が閉鎖、短期間の公算 予算案の下院

ビジネス

中国1月製造業PMIが50割れ、非製造業は22年1

ワールド

トランプ氏、労働統計局長にベテランエコノミスト指名
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵士供給に悩むロシアが行う「外道行為」の実態
  • 4
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 5
    「着てない妻」をSNSに...ベッカム長男の豪遊投稿に…
  • 6
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 7
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    日本経済を中国市場から切り離すべきなのか
  • 10
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 6
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 7
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 8
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 9
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 10
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中