最新記事

ステルス・オミクロン

次はステルス・オミクロン「BA.2」が世界で優勢になる、WHO幹部が警告

Stealth BA.2 Omicron Variant Found in 67 Countries Will Become Dominant, Says WHO Expert

2022年2月9日(水)16時24分
ロバート・リー

ワクチン接種が進んだことからマスクなしのコンサートも解禁になったデンマークだが(写真は2021年9月21日) Ritzau Scanpix/Olafur Steinar Gestsson/REUTERS

<現在のオミクロン株よりさらに感染力が強いとみられるBA.2が、規制のガードを下げたデンマークやイギリス、アメリカなどで急増の気配を見せている。オミクロン禍には第2章があるのかもしれない>

新型コロナウイルスのオミクロン株派生型「BA.2」、通称ステルス・オミクロンが、欧州とアジアで急速に拡大しており、現在のBA.1に代わる優勢な変異株になる可能性がある。BA.2は、現在までに67カ国で検出されている。

世界保健機関(WHO)の地域事務局長を務めるドリット・ニッツァン博士はエルサレム・ポスト紙に対し、BA.2の今後の推移について、デンマークや英国で見られているように、一定の閾値を超えたら、この派生型が新型コロナウイルスの新たな優勢株になると予想した。

新型コロナウイルスの変異株データサイト「アウトブレイク・ドット・インフォ」によれば、3つあるオミクロン株派生型のひとつであるBA.2は、1月31日現在で、デンマークにおける新規感染者の82%を占めている。デンマークはつい最近、すべてのコロナ規制の解除を発表したばかりだ。

コペンハーゲン出身の疫学者で米国ジョージ・ワシントン大学ミルケン公衆衛生学研究所教授のローン・シモンセンは、本誌に対して次のように話した。「BA.2はすでにデンマークで優勢になっているが、重症者の増加は見られず、ICU入室者は減少しつつある。私の見解では、BA.2は、拡散は速いものの、これまでよりも致死性の高い変異株というわけではない」

規制緩和の間隙を縫って急増

アウトブレイク・ドット・インフォによれば、米国でBA.2が確認された州の数は42に増えている。ただし現在のところは、米国における新規感染者のうち推定1%を占めるにすぎない。米国でも、多くの州で新型コロナウイルスの感染拡大の勢いが弱まりつつあり、規制も解除され始めている。

一方イギリスでは、2月3日現在、新規感染者の9%がBA.2によるものだった。新規感染者の1%にすぎなかった1月中旬以降、急激に増加している。

全世界で見ると、ステルス・オミクロンは新規感染者のおよそ18%を占めている(2月3日現在)。ステルス・オミクロンという呼称は、PCR検査で従来のオミクロン株と区別しにくいことからついた。

ロンドン大学衛生熱帯医学大学院でワクチン疫学を研究するマーク・ジット教授は、本誌に対して次のように話した。「デンマークにおいて1月上旬にBA.2が急激に増加していたことから、BA.2はBA.1より感染力が強い可能性がすでに示唆されていた。現在では、英国をはじめとする各国の分析により、それが裏づけられている」

オックスフォード大学で進化とゲノミクスを研究するアリス・キャツォウラキス教授は、ひとつの国で見られる傾向が、別の国でも繰り返されるとは限らないと指摘した上で、次のように述べた。「元のオミクロン株に比べても感染力はやや強いようであり、優勢になる可能性は高い」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ヘッジファンド、銀行株売り 消費財に買い集まる=ゴ

ワールド

訂正-スペインで猛暑による死者1180人、昨年の1

ワールド

米金利1%以下に引き下げるべき、トランプ氏 ほぼ連

ワールド

トランプ氏、通商交渉に前向き姿勢 「 EU当局者が
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:AIの6原則
特集:AIの6原則
2025年7月22日号(7/15発売)

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「史上最も高価な昼寝」ウィンブルドン屈指の熱戦中にまさかの居眠り...その姿がばっちり撮られた大物セレブとは?
  • 2
    真っ赤に染まった夜空...ロシア軍の「ドローン700機」に襲撃されたキーウ、大爆発の瞬間を捉えた「衝撃映像」
  • 3
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別「年収ランキング」を発表
  • 4
    エリザベス女王が「うまくいっていない」と心配して…
  • 5
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首…
  • 6
    【クイズ】次のうち、生物学的に「本当に存在する」…
  • 7
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 8
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップ…
  • 9
    イギリスの鉄道、東京メトロが運営したらどうなる?
  • 10
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 1
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 2
    「弟ができた!」ゴールデンレトリバーの初対面に、ネットが感動の渦
  • 3
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首」に予想外のものが...救出劇が話題
  • 4
    日本企業の「夢の電池」技術を中国スパイが流出...AP…
  • 5
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 6
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別…
  • 7
    イギリスの鉄道、東京メトロが運営したらどうなる?
  • 8
    エリザベス女王が「うまくいっていない」と心配して…
  • 9
    完璧な「節約ディズニーランド」...3歳の娘の夢を「…
  • 10
    トランプ関税と財政の無茶ぶりに投資家もうんざり、…
  • 1
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 2
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測不能な大型動物」に近づく幼児連れ 「ショッキング」と映像が話題に
  • 3
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事故...「緊迫の救護シーン」を警官が記録
  • 4
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 5
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 6
    気温40℃、空港の「暑さ」も原因に?...元パイロット…
  • 7
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 8
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 9
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
  • 10
    「うちの赤ちゃんは一人じゃない」母親がカメラ越し…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中