最新記事

米空母

1円で売却された米空母キティホーク、解体に向け最後の旅路に就く

2022年1月24日(月)12時24分
青葉やまと

2008年横須賀を出航する空母キティホーク REUTERS/Kyle D. Gahlau/U.S. Navy photo/

<空母キティホークが1円で譲渡。売却先のスクラップ工場へ出航した>

2009年に退役した米空母のキティホークが昨年、スクラップ会社に1セント(約1円)で売却された。建造には現在の貨幣価値に換算しておよそ25億ドル(約2800億円)が投じられている。アメリカ海軍協会はツイートを通じ、「バーゲン価格」での売却だと報じた。


準同級艦のジョン・F・ケネディにも同じ1セントの値札が付いている。両艦ともまだアスベストが積極的に利用されていた時代に建造されたものであり、船体にはほかにも毒性の強い化学物質が用いられている。海軍としては実質無償でスクラップ業者に譲渡することで、本来必要となる莫大な廃船費用を負担しなくてよいメリットがある。

キティホークは退役後、シアトル近郊・キトサップ海軍基地の所在するワシントン州ブレマートンの街に保管されていた。1月19日になってテキサス州の民間の解体工場へ向け、最後の航海に出航した。

米ネイビー・タイムズによると、船幅の制限を超過するためパナマ運河を航行することができないことから、南米大陸の先端まで大回りするルートを取る。米ドライブ誌は、この最後の航海は130日以上の長旅になると報じている。

かつて住み慣れた家、今は鉄くずに

かつての乗員たちは、廃船となるキティホークに胸を痛める。1月のある霧の日、ジェイソン・チュディ曹長は、ブレマートン対岸のシアトル・ディスカバリーパークに立っていた。氏はキティホークに最後まで乗務した17名の船員のひとりであり、解体に向けて出航する同艦を見送りたいと考えた。

チュディ氏は英インディペンデント紙に対し、別れの日を次のように振り返っている。「その日は濃霧でした。船はふと、タグボートとともに霧のなかからその姿を現し、ゆっくりと近づいてきました。」「多くの人々にとって、とても悲しい日でした。」

最後の姿を目に焼き付けたチュディ氏だが、その胸中は複雑だ。ブリッジ外壁にはかつて、艦番号を示す「63」の文字がペイントされていた。この日までにすでに塗りつぶされ、キティホークはその象徴を失っていたという。「なんとも言えない思いです。3年間を過ごした家なんだ、という気持ちが込み上げます。しかし、もう巨大な鉄の塊でしかないのです。」

解体されたキティホークの部材は、その大半が鉄くずなどの資源として処理される。しかし、空母を象徴する一部の希少なパーツは個別に取り外され、eBayなどのネットオークションに出品される見通しだ。

長年キティホークに乗務していたベテランの軍人たちのなかには、愛着のある船体のパーツを入手できる日を楽しみにしている人々も多い。苦楽を共にした空母の形見を手元に残そうと、オークションで見かけるのを心待ちにしているのだという。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

アングル:フロリダよりパリのディズニーへ、カナダ人

ビジネス

NY外為市場=ドル横ばい、米CPI受け 円は週間で

ビジネス

米国株式市場=3指数が週間で下落、AI巡る懸念継続

ワールド

トランプ氏、有権者ID提示義務化へ 議会の承認なく
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の定説に挑む、3人の日本人科学者と外科医
  • 4
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 9
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 10
    「賢明な権威主義」は自由主義に勝る? 自由がない…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中