最新記事

米空母

1円で売却された米空母キティホーク、解体に向け最後の旅路に就く

2022年1月24日(月)12時24分
青葉やまと

2008年横須賀を出航する空母キティホーク REUTERS/Kyle D. Gahlau/U.S. Navy photo/

<空母キティホークが1円で譲渡。売却先のスクラップ工場へ出航した>

2009年に退役した米空母のキティホークが昨年、スクラップ会社に1セント(約1円)で売却された。建造には現在の貨幣価値に換算しておよそ25億ドル(約2800億円)が投じられている。アメリカ海軍協会はツイートを通じ、「バーゲン価格」での売却だと報じた。


準同級艦のジョン・F・ケネディにも同じ1セントの値札が付いている。両艦ともまだアスベストが積極的に利用されていた時代に建造されたものであり、船体にはほかにも毒性の強い化学物質が用いられている。海軍としては実質無償でスクラップ業者に譲渡することで、本来必要となる莫大な廃船費用を負担しなくてよいメリットがある。

キティホークは退役後、シアトル近郊・キトサップ海軍基地の所在するワシントン州ブレマートンの街に保管されていた。1月19日になってテキサス州の民間の解体工場へ向け、最後の航海に出航した。

米ネイビー・タイムズによると、船幅の制限を超過するためパナマ運河を航行することができないことから、南米大陸の先端まで大回りするルートを取る。米ドライブ誌は、この最後の航海は130日以上の長旅になると報じている。

かつて住み慣れた家、今は鉄くずに

かつての乗員たちは、廃船となるキティホークに胸を痛める。1月のある霧の日、ジェイソン・チュディ曹長は、ブレマートン対岸のシアトル・ディスカバリーパークに立っていた。氏はキティホークに最後まで乗務した17名の船員のひとりであり、解体に向けて出航する同艦を見送りたいと考えた。

チュディ氏は英インディペンデント紙に対し、別れの日を次のように振り返っている。「その日は濃霧でした。船はふと、タグボートとともに霧のなかからその姿を現し、ゆっくりと近づいてきました。」「多くの人々にとって、とても悲しい日でした。」

最後の姿を目に焼き付けたチュディ氏だが、その胸中は複雑だ。ブリッジ外壁にはかつて、艦番号を示す「63」の文字がペイントされていた。この日までにすでに塗りつぶされ、キティホークはその象徴を失っていたという。「なんとも言えない思いです。3年間を過ごした家なんだ、という気持ちが込み上げます。しかし、もう巨大な鉄の塊でしかないのです。」

解体されたキティホークの部材は、その大半が鉄くずなどの資源として処理される。しかし、空母を象徴する一部の希少なパーツは個別に取り外され、eBayなどのネットオークションに出品される見通しだ。

長年キティホークに乗務していたベテランの軍人たちのなかには、愛着のある船体のパーツを入手できる日を楽しみにしている人々も多い。苦楽を共にした空母の形見を手元に残そうと、オークションで見かけるのを心待ちにしているのだという。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米FRBは年内1─2回の利下げ必要=SF連銀総裁

ワールド

トランプ氏、イランとの取引国に「2次関税」 大統領

ビジネス

ビットコイン反発、7万ドル回復

ワールド

ロシア軍高官、自宅で銃撃され重体 ウクライナは関与
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中