最新記事

オミクロン株

クリスマス決行か中止か、オミクロン株爆発で土壇場の決断を迫られる欧州各国

Global COVID Surge Before Christmas Puts Governments in Tight Spot

2021年12月21日(火)19時00分
エリン・ブレイディ

これまでの証拠からは、オミクロン株は重症化するケースが少ない(科学者たちはまだ結論を下すのは早すぎると警告しているが)可能性があるものの、ワクチンによる予防効果が低い可能性があることが示唆されている。

またオミクロン株が従来株よりも「弱い」ウイルスだったとしても、感染者数が多ければそれに応じた入院や重症例が出て医療システムのひっ迫を招く可能性はある。イギリスでは、デルタ株に代わってオミクロン株が主流になってから1週間で、感染者の数が50%増加した。

英国医師会は、さらなる制限措置を導入しなければ、クリスマスまでにイングランドの国民保健制度(NHS)の医師や看護師など5万人近くが、新型コロナに感染して現場に出られなくなる可能性があると警告している。

イギリス政府は、データが示唆するように、ワクチンの追加接種によってオミクロン株の予防効果が高まることを期待しており、18歳以上の全ての人に対して、12月末までに追加接種を行うことを目標に掲げている。サッカースタジアムやショッピングセンター、大聖堂などが臨時の接種会場として使われており、19日には90万人以上に対して追加接種が実施された。

従業員が感染して閉店の店や公共施設も

アメリカのワクチンメーカーであるモデルナは20日、研究室で行った実験で、モデルナ製ワクチンの追加接種により、オミクロン株の発症予防効果が高まるという結果が示されたと明らかにした。ファイザーも同様に、実験によって追加接種でオミクロン株を防ぐ抗体の量が大幅に増えたと明らかにしている。

しかし多くの科学者は、ワクチンの追加接種だけでは不十分で、より厳しい措置が必要だと指摘している。

ドミニク・ラーブ英副首相は、20日の閣僚会議に先立ち、今週中に新たな制限措置が発表されることもないとな言えないと述べた。英政府の閣僚たちは、年末年始の集まりを制限する強制力のないガイダンスから、ソーシャルディスタンス確保の義務化や飲食店の夜間営業禁止に至るまでの、複数の選択肢を議論している。

イギリスでは、オミクロン株の感染者数が2日おきに倍増する勢いで、それがクリスマス商戦に大打撃を与えている。

普段なら人で溢れかえる劇場やレストランは、相次ぐキャンセルに見舞われている。一部のレストランやパブは、病欠または自主隔離中のスタッフが多いために、休暇明けまで閉店を決めている。ロンドンの主要な観光名所のひとつである自然史博物館は20日、「接客を担当するスタッフの不足」を理由に1週間の休館を発表した。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

透析・手術用の品目、「安定供給図る体制立ち上げた」

ワールド

トランプ氏、NATOへの関与に否定的発言 集団防衛

ワールド

北朝鮮が固体燃料エンジンの地上燃焼実験、金総書記が

ワールド

ウクライナ大統領がUAE・カタール訪問、防衛協力で
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:BTS再始動
特集:BTS再始動
2026年3月31日号(3/24発売)

3年9カ月の空白を経て完全体でカムバック。世界が注目する「BTS2.0」の幕開け

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 2
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度を決める重要な要素とは?
  • 3
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のSNS動画が拡散、動物園で一体何が?
  • 4
    ビートルズ解散後の波乱...「70年代のポール・マッカ…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    ヒドラのように生き延びる...イランを支配する「革命…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    【銘柄】東京電力にNTT、JT...物価高とイラン情勢に…
  • 9
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 10
    カタール首相、偶然のカメラアングルのせいで「魔法…
  • 1
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 2
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」モナコ舞踏会に見る富と慈善
  • 3
    レストラン店内で配膳ロボットが「制御不能」に...店員も「なすすべなし」の暴走モード
  • 4
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が…
  • 5
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    イランは空爆により核・ミサイル製造能力を「喪失」…
  • 8
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中