最新記事

新型コロナウイルス

オミクロン株で初の死者確認 「弱いウイルスという先入観」が危険なワケ

First Omicron Death Reported As Cases of COVID Variant Explode

2021年12月14日(火)14時11分
エド・ブラウン
ジョンソン首相

オミクロン株は軽症で済むという先入観を捨てるべきだと警告したジョンソン首相Jeremy Selwyn/Pool via REUTERS新型コロナウイルス

<感染者の多くが軽症で済むことよりも感染拡大のペースに注目すべきとジョンソン首相>

ボリス・ジョンソン英首相は12月13日、新型コロナウイルスの新たな変異株「オミクロン株」に感染した1人が死亡したと発表した。イギリスでオミクロン株による死者が確認されたのは、これが初めてとみられる。

ジョンソンはロンドンで記者団に対して、「悲しいことに、オミクロン株に感染して少なくとも1人が死亡したことが確認されている」と説明。オミクロン株がそのほかの変異株よりも軽症で済むという考え方は捨てて、感染拡大ペースの速さに注目するべきだと述べた。

イギリスでは13日、オミクロン株に感染した10人が入院していることが分かった。サジド・ジャビド保健相がスカイ・ニュースに対して明らかにしたものだ。英保健省によれば、イギリスで13日までにオミクロン株への感染が確認された人の数は、4713人にのぼっている。

過去数週間の間に、南アフリカからの初期のデータを参考に考えると、オミクロン株はデルタ株よりも軽症で済む可能性があるという報告が複数出ていた。しかし科学者たちは、まだそのように判断するのは早すぎると警告していた。

WHO「弱いウイルスと決めつけるのは早計」

今回イギリスで報告された死亡例は、オミクロン株感染者として世界で初めて確認された死亡例のようだ。欧州疾病予防管理センター(ECDC)は、12日の時点では、管轄地域で「オミクロン株関連の死亡例は報告されていない」と述べていた。

米疾病対策センター(CDC)はこれに先立つ10日に発表した報告書の中で、12月1日から8日の間にアメリカで確認されたオミクロン株の感染者43人について、「これまでのところ死亡例は報告されていない」としていた。

10日にはファクトチェックサイト「スノープス」が、WHO(世界保健機関)から、オミクロン株による死亡例はこれまでに1件も報告を受けていないと聞いたことを報告していた。

だが、オミクロン株関連の死亡例は過去にもあったのに、そうと正式に認められなかった可能性はある。

WHOの新型コロナ対策技術責任者であるマリア・ファンケルクホーフェは12月上旬、英科学誌「ニュー・サイエンティスト」とのインタビューの中で、オミクロン株について「(毒性が)弱い」と言及するのは早計だと警告。感染が広まれば「死者は出るだろう」と述べた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、NATOへの関与に否定的発言 集団防衛

ワールド

北朝鮮が固体燃料エンジンの地上燃焼実験、金総書記が

ワールド

ウクライナ大統領がUAE・カタール訪問、防衛協力で

ワールド

全米で反トランプ集会 移民政策やイラン戦争に抗議 
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:BTS再始動
特集:BTS再始動
2026年3月31日号(3/24発売)

3年9カ月の空白を経て完全体でカムバック。世界が注目する「BTS2.0」の幕開け

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 2
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度を決める重要な要素とは?
  • 3
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のSNS動画が拡散、動物園で一体何が?
  • 4
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    ヒドラのように生き延びる...イランを支配する「革命…
  • 9
    ウィリアム皇太子が軍服姿で部隊訪問...「前線任務」…
  • 10
    カタール首相、偶然のカメラアングルのせいで「魔法…
  • 1
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    レストラン店内で配膳ロボットが「制御不能」に...店員も「なすすべなし」の暴走モード
  • 4
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」…
  • 5
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 6
    イランは空爆により核・ミサイル製造能力を「喪失」…
  • 7
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が…
  • 8
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中