最新記事

動物

サンフランシスコ沖でネズミ6万匹の大繁殖 ヘリ投入の根絶計画へ

2021年12月29日(水)15時26分
青葉やまと

殺鼠剤の空中投下プロジェクト

計画ではペレット状の殺鼠剤をヘリコプターで空輸し、計1.3トンをファラロン諸島に空中投下する。ベイエリアの地方紙『サンノゼ・マーキュリー・ニュース』によると、ネズミ以外に毒性が極力及ばないよう、海鳥の飛来数が少なくなる11月ごろを狙う計画だ。3週間の間隔を空けて2回に分け投下する。

並行して、その他の生物が殺鼠剤を食べないよう、島に住む研究者たちがサンショウウオやコノハズクなどを可能な限り捕獲し、数週間程度は安全な環境に収容しておく。対する本土側ではサンフランシスコ湾内に汚染生物が流れついた際に備え、当局がパトロールを強化するという。海を挟んで50キロに渡り展開する大規模な作戦だ。

計画に携わる魚類野生生物局はロサンゼルス・タイムズ紙に対し、「ハツカネズミを100%駆除することこそが、生態系回復への唯一の手段です。1組でも生き残ればプロジェクトは危うくなり、信じられないほどのスピードでネズミの個体数は元に戻ることでしょう」と述べ、殺鼠剤の散布の必要性を強調する。

しかし、殺鼠剤をもってしても個体数を一時的に減らすだけであり、完全な解決にはならないと指摘する研究者もいる。すでにカリフォルニア州はブロジファクムを使用した殺鼠剤の本土での使用を禁じており、海水汚染や殺鼠剤を含んだ動物の漂着による人間への影響を懸念する声も根強い。

島々の暗い過去

今でこそ豊かな生態系を育むファラロン諸島は、暗い過去を背負ってきた。16世紀にヨーロッパ人が到達する以前、現在のサンフランシスコ付近に住むネイティブアメリカンの人々は、島々を「死者たちの島」の名で呼んでいる。

荒々しく不気味な光景が嫌われ、島に亡者の霊が棲みついているとの信仰が生まれたようだ。また、現実的に船での接近が難しいことも危険なイメージを増幅した。現在の名称である「ファラロン」もスペイン語で「突き出た断崖」を意味し、厳めしい佇まいを象徴している。

19世紀には、この小さな島が殺人劇の舞台となった。当時高値で売れた海鳥の卵をめぐり、卵回収業者のあいだで小競り合いが頻発するようになる。最終的には銃撃による死者を出す事態にまで発展した。

さらにファラロン諸島周辺は、核の海域でもある。1940年代から70年までは実験に使われた放射性物質が島周辺の海に投棄された。1951年にはビキニ環礁原爆実験にも参加した沿海域戦闘艦インディペンデンスが廃船となり、積荷の放射性廃棄物ごと近海に沈められている。

それ以降は野生動物の保護区として穏やかな時間が島に流れていたが、ここ10年ほどで前述のようにネズミの急増問題が持ち上がった。殺鼠剤の空中投下が解決策となるか、はたまた新たな汚染問題の引き金となるのか、ベイエリアの市民は固唾を呑んで見守っている。

Plan to Drop Poison on Farallon Islands to Eradicate Mice Draws Criticism

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

中国全人代、民族団結法可決 中華民族帰属意識を促進

ワールド

ホルムズ海峡で船舶攻撃相次ぐ、米軍は護衛要請に応じ

ビジネス

ホンダが初の通期赤字転落へ、最大6900億円 EV

ビジネス

今年の独成長率、エネ高騰持続なら0.6% IFO予
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 2
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃に支持が広がるのか
  • 3
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車整備は収入増、公認会計士・税理士は収入減
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 7
    「邪悪な魔女」はアメリカの歴史そのもの...歌と魔法…
  • 8
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 9
    イランがドバイ国際空港にドローン攻撃...爆発の瞬間…
  • 10
    2万歩でも疲れない? ディズニー・ユニバで足が痛く…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 6
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 7
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 8
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 9
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 10
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だっ…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中