最新記事

動物

サンフランシスコ沖でネズミ6万匹の大繁殖 ヘリ投入の根絶計画へ

2021年12月29日(水)15時26分
青葉やまと

殺鼠剤の空中投下プロジェクト

計画ではペレット状の殺鼠剤をヘリコプターで空輸し、計1.3トンをファラロン諸島に空中投下する。ベイエリアの地方紙『サンノゼ・マーキュリー・ニュース』によると、ネズミ以外に毒性が極力及ばないよう、海鳥の飛来数が少なくなる11月ごろを狙う計画だ。3週間の間隔を空けて2回に分け投下する。

並行して、その他の生物が殺鼠剤を食べないよう、島に住む研究者たちがサンショウウオやコノハズクなどを可能な限り捕獲し、数週間程度は安全な環境に収容しておく。対する本土側ではサンフランシスコ湾内に汚染生物が流れついた際に備え、当局がパトロールを強化するという。海を挟んで50キロに渡り展開する大規模な作戦だ。

計画に携わる魚類野生生物局はロサンゼルス・タイムズ紙に対し、「ハツカネズミを100%駆除することこそが、生態系回復への唯一の手段です。1組でも生き残ればプロジェクトは危うくなり、信じられないほどのスピードでネズミの個体数は元に戻ることでしょう」と述べ、殺鼠剤の散布の必要性を強調する。

しかし、殺鼠剤をもってしても個体数を一時的に減らすだけであり、完全な解決にはならないと指摘する研究者もいる。すでにカリフォルニア州はブロジファクムを使用した殺鼠剤の本土での使用を禁じており、海水汚染や殺鼠剤を含んだ動物の漂着による人間への影響を懸念する声も根強い。

島々の暗い過去

今でこそ豊かな生態系を育むファラロン諸島は、暗い過去を背負ってきた。16世紀にヨーロッパ人が到達する以前、現在のサンフランシスコ付近に住むネイティブアメリカンの人々は、島々を「死者たちの島」の名で呼んでいる。

荒々しく不気味な光景が嫌われ、島に亡者の霊が棲みついているとの信仰が生まれたようだ。また、現実的に船での接近が難しいことも危険なイメージを増幅した。現在の名称である「ファラロン」もスペイン語で「突き出た断崖」を意味し、厳めしい佇まいを象徴している。

19世紀には、この小さな島が殺人劇の舞台となった。当時高値で売れた海鳥の卵をめぐり、卵回収業者のあいだで小競り合いが頻発するようになる。最終的には銃撃による死者を出す事態にまで発展した。

さらにファラロン諸島周辺は、核の海域でもある。1940年代から70年までは実験に使われた放射性物質が島周辺の海に投棄された。1951年にはビキニ環礁原爆実験にも参加した沿海域戦闘艦インディペンデンスが廃船となり、積荷の放射性廃棄物ごと近海に沈められている。

それ以降は野生動物の保護区として穏やかな時間が島に流れていたが、ここ10年ほどで前述のようにネズミの急増問題が持ち上がった。殺鼠剤の空中投下が解決策となるか、はたまた新たな汚染問題の引き金となるのか、ベイエリアの市民は固唾を呑んで見守っている。

Plan to Drop Poison on Farallon Islands to Eradicate Mice Draws Criticism

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

イラン、米との恒久的和平協議に前提条件設定 海峡通

ビジネス

パーシング・スクエア、ユニバーサル・ミュージックを

ワールド

フィリピン3月CPI、+4.1%に大幅加速 輸送費

ビジネス

英新車販売、3月は前年比約7%増 イラン危機が懸念
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官 ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 3
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 6
    「王はいらない」800万人デモ トランプ政権への怒り…
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 9
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 10
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 9
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中