最新記事

クジラ

クジラは森林並みに大量の炭素を「除去」していた──米調査

Whales Removed an Abundance of Carbon From Earth

2021年11月5日(金)17時14分
ハナ・オズボーン

ヒゲクジラ類の多くの種は、現在はまだ、20世紀に行われた大量殺戮の痛手から回復しきれていない状況だ。もしクジラの個体数が捕鯨以前のレベルに戻れば、海洋生態系の機能は大きく改善されるとピエンソンは語る。

ピエンソンは声明の中で、「私たちの研究結果は、世界の生産性と炭素除去に対するクジラの貢献度は、規模という点で、おそらく全大陸の森林生態系に匹敵していたと示唆している」と述べている。「このシステムは今も存在しており、クジラの回復を助けることで、失われた生態系の機能を取り戻し、自然を活用した気候変動対策を行うことができる」

研究チームは、20世紀が始まった時点で、南極海のクジラは年間約4億3000万トンのオキアミを食べていたと推定している。これは南極海に現存するオキアミの2倍に相当する量だ。

クジラの個体数が回復し、それに伴って植物プランクトンの量が増えれば、2億トン以上の炭素が吸収され、海洋システムに蓄えられると研究結果は示唆している。しかも研究チームによれば、これらの恩恵は年を追うごとに大きくなる可能性があるという。

「クジラは生態系エンジニアだが、私たちが研究を行うまで、現実のデータに基づく数値を比較することができなかった」とピエンソンは本誌に語った。

「捕鯨によって『海のアマゾン』が失われたと言っても過言ではない。これは、(生物多様性ではなく)バイオマスの損失という意味でのことだ。絶滅した種こそいないが、個体数の減少は、生態系の機能に劇的な影響をもたらしたと考えられる」

「巨大なクジラたちの回復を促すことは、世界の海の健康と機能にとって良いことであり、さらに、私たちの子孫にとっても良いことだと思う」
(翻訳:ガリレオ)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

豊田織機の非公開化報道、トヨタ「一部出資含め様々な

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎 米

ワールド

アングル:バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 7
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 8
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 9
    ビザ取消1300人超──アメリカで留学生の「粛清」進む
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中