最新記事

中国軍事

中国潜水艦隊の脅威にパニクった周辺諸国が買いあさる軍備とは

China's Submarine Fleet Is Catching Up to U.S., Causing Partners to Panic

2021年11月2日(火)19時03分
ナビード・ジャマリ/トム・オコナー

だが中国側は、対空攻撃能力も強化している。

人民解放軍は、中国本土だけではなく南シナ海にある複数の島にも、地対空ミサイルシステムを配備している。中国軍の艦船はP8哨戒機にも目を光らせており、2020年2月には、米海軍のP8A哨戒機が、中国海軍の駆逐艦からレーザーを照射されたとして同駆逐艦の乗組員らを非難した。

アメリカのパートナー諸国の多くは、P8哨戒機の調達に加えて自国の潜水艦隊の強化も行うことで、現代の海洋軍事環境に適応しようとしている。実際、アメリカのパートナー諸国と中国は兵器開発競争を展開している状態で、中国の研究調査機関「南海戦略態勢感知計画(SCSPI)」の胡波主任は、この競争においては中国の方が有利な状況にあるとの見方を示した。

「アジア太平洋における水中での軍拡競争は激しさを増している。アメリカやその他の国々による開発を受けて、中国がますます水中部門に投資を行っている状況だ」と胡波は本誌に述べ、さらにこう続けた。「中国が並外れた規模の資源や人員を総動員できることを考えると、アメリカにとって今後、状況はさらに困難になる可能性がある」

「中国の地上部隊が過去20年間で大きく発展したことが、その証拠だ」

潜水艦からのSLBM発射能力

したがって軍拡競争は続く。

オーストラリア、イギリスとアメリカは9月に新たな安全保障の枠組み「AUKUS(オーカス)」を発表。アメリカとイギリスが、原子力潜水艦を初導入するオーストラリアを技術支援する計画も、合わせて発表された。これを受けて、中国はすぐに反発を表明。米英豪の3カ国の動きは地域の不安定化を招くと非難した。オーストラリアと先に潜水艦共同開発を約束していたフランスとの契約破棄を覚悟の上の決断だった。

また9月には、アメリカの同盟国である韓国がSLBM発射実験を成功させ、非核保有国として初めて、潜水艦からのSLBMの発射能力を持つことになった。その数週間後には、北朝鮮がSLBMを発射。核保有国である北朝鮮もまた、潜水艦の戦闘能力に投資を行っていることを示した。

韓国国防部の報道官は本誌に対して、「国防部は潜水艦の活動も含め、北朝鮮の軍事状況を注意深く監視している」と述べた。

韓国は、アメリカと強固な同盟関係を維持する一方で、中国とのつながりも維持してバランスを模索するようにもなっている。中国の同盟相手である北朝鮮に対しても、抑止と外交の両面で慎重な姿勢を取っている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏 、 ホルムズ海峡に多くの国が軍艦派遣と

ビジネス

最近の急速なウォン安・円安、深刻な懸念共有=日韓対

ワールド

米戦略石油備蓄の第1弾、来週末までに供給 8600

ビジネス

日立とGEベルノバ、東南アジアで小型モジュール炉導
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革命をもたらす「新世代ドローン」とは?
  • 3
    イラン攻撃のさなか、トランプが行った「執務室の祈祷」を中国がミーム化...パロディ動画が拡散中
  • 4
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 5
    ファラオが眠る王家の谷に残されていた「インド系言…
  • 6
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 7
    ホルムズ封鎖で中国動く、イランと直接協議へ
  • 8
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 8
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中