最新記事
宇宙ステーション

国際宇宙ステーション、ロシア区画から火災報 万一出火なら対処法は?

2021年9月14日(火)14時45分
青葉やまと

手動での消火活動、最悪のシナリオでは退避も想定 NASA/Roscosmos/REUTERS

<ISSの一角をなす「ズヴェズダ」モジュールで火災報知器が発報。深刻な火災につながった場合、宇宙空間での対処法とは>

国際宇宙ステーション(ISS)のロシア製居住モジュール「ズヴェズダ」で9月9日、プラスチックが焦げたような異臭が充満し、匂いは他国製区画にまで流入した。出火には至らなかったとみられるものの、ISS内と地上局の警報システムが鳴動した。

CNNは、警報はISSのバッテリーを充電するプロセスの実施中に発生し、報知器がおよそ1分間鳴動したと報じている。現時点で発煙の原因は特定されていない。

ISSには現在、宇宙航空研究開発機構(JAXA)の星出彰彦氏など、4機関から選出された7名が滞在している。乗組員の健康に異常はなく、英ガーディアン紙によると、エアフィルターを作動させて空気の清浄化に成功し、宇宙飛行士たちは夜間の休憩に戻ることができたという。

ISSでの火災、鎮火マニュアルは

宇宙ステーションという孤立した空間で火災に見舞われた場合、どのような対処が講じられるのだろうか? JAXAは、火災は減圧および空気汚染とともに、ISSで定義されている災害レベルで最も深刻な「クラス1」に分類されると説明している。

火災が検知されるとISS全体の警告・警報システムに通知され、各モジュールに搭載の警告・警報パネル(C&Wパネル)が鳴動することで、全区画のクルーに警戒を促す。クラス1のアラームが発生すると、対処のため全クルーを動員するものと定められている。

また、システムによる自動的な措置が発報と同時に実施される。NASAで飛行管制官を務めるロバート・フロスト氏は、質疑応答サイト『クオラ』を通じ、詳細な動きを説明している。

フロスト管制官によると、煙探知機が作動した段階で当該モジュールを制御する中央コンピュータがこれを認識し、各種設備を連動させて火災の拡大と煙の拡散を抑える。区画内の換気システムを自動的に停止させ、延焼と他区画への煙の流入を抑える。

また、ISSでの火災は電気系統が火元となる可能性が最も高い。このことから、各種機器を収容している壁面ラックへの電源供給を遮断し、まだ生きているシステムの保護が図られる。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

カナダ当局、9人死亡の銃撃事件巡りオープンAIと協

ワールド

トランプ氏、国家安保上の新関税を検討 最高裁判決受

ワールド

インスタで不適切画像目撃、10代前半の約2割がメタ

ワールド

アイルランドなど5カ国、EUの合併規則緩和に反対表
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 3
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面を突き破って侵入する力の正体が明らかに
  • 4
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 5
    ペットとの「別れの時」をどう見極めるべきか...獣医…
  • 6
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に? ロシア中…
  • 7
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 8
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 9
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 10
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中