最新記事

宇宙ステーション

国際宇宙ステーション、ロシア区画から火災報 万一出火なら対処法は?

2021年9月14日(火)14時45分
青葉やまと

手動での消火活動、最悪のシナリオでは退避も想定 NASA/Roscosmos/REUTERS

<ISSの一角をなす「ズヴェズダ」モジュールで火災報知器が発報。深刻な火災につながった場合、宇宙空間での対処法とは>

国際宇宙ステーション(ISS)のロシア製居住モジュール「ズヴェズダ」で9月9日、プラスチックが焦げたような異臭が充満し、匂いは他国製区画にまで流入した。出火には至らなかったとみられるものの、ISS内と地上局の警報システムが鳴動した。

CNNは、警報はISSのバッテリーを充電するプロセスの実施中に発生し、報知器がおよそ1分間鳴動したと報じている。現時点で発煙の原因は特定されていない。

ISSには現在、宇宙航空研究開発機構(JAXA)の星出彰彦氏など、4機関から選出された7名が滞在している。乗組員の健康に異常はなく、英ガーディアン紙によると、エアフィルターを作動させて空気の清浄化に成功し、宇宙飛行士たちは夜間の休憩に戻ることができたという。

ISSでの火災、鎮火マニュアルは

宇宙ステーションという孤立した空間で火災に見舞われた場合、どのような対処が講じられるのだろうか? JAXAは、火災は減圧および空気汚染とともに、ISSで定義されている災害レベルで最も深刻な「クラス1」に分類されると説明している。

火災が検知されるとISS全体の警告・警報システムに通知され、各モジュールに搭載の警告・警報パネル(C&Wパネル)が鳴動することで、全区画のクルーに警戒を促す。クラス1のアラームが発生すると、対処のため全クルーを動員するものと定められている。

また、システムによる自動的な措置が発報と同時に実施される。NASAで飛行管制官を務めるロバート・フロスト氏は、質疑応答サイト『クオラ』を通じ、詳細な動きを説明している。

フロスト管制官によると、煙探知機が作動した段階で当該モジュールを制御する中央コンピュータがこれを認識し、各種設備を連動させて火災の拡大と煙の拡散を抑える。区画内の換気システムを自動的に停止させ、延焼と他区画への煙の流入を抑える。

また、ISSでの火災は電気系統が火元となる可能性が最も高い。このことから、各種機器を収容している壁面ラックへの電源供給を遮断し、まだ生きているシステムの保護が図られる。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中