最新記事

BOOKS

「典型的な論者を呼んでも、正直退屈」と講演会で打ち明けられた著述家が、「右でも左でもない」を目指す理由

2021年9月1日(水)17時45分
印南敦史(作家、書評家)

ネット上では極端な意見が目立つが、そういう人ばかりではない

例えば私が強く共感できたのは、「文春オンライン」に寄せられた「それでもわれわれが『右でも左でもない』をめざすべき理由」という文章だ。

現代の日本では左右のイデオロギー対立がますます深まっており、批判の仕方いかんによってすぐに右・左のレッテルが貼られてしまう。どちらにも属さず「右でも左でもない」という姿勢を取ったとしても、風見鶏だと批判されたりする。

どんな立場にいたとしても、いちいちやりにくく、発言もしづらくなっているということだ。しかし、それでも私たちは「右でも左でもない」という構えを捨ててはいけないと著者は主張する。

興味深いのは、それに関するひとつのトピックだ。


 もう四年近く前のことだが、ある編集者に「書き手として、赤旗から聖教新聞まで出られるように」といわれたことがある。そのときはそんなものかと軽く受け流していたが、年々そのことばの重要性を痛感するようになった。現在では完全に座右の銘となっている。(236ページより)

言うまでもなく、両極端なメディアから共に声がかかるくらい独自路線を貫けという意味である。もっと言えば、「右のメディアにも、左のメディアにも出られるようにしろ」ということだ。

私も、これはとても重要だと感じる。

例えば"右認定"された書き手は、右から熱く支持されるいっぽう、左からは攻撃の対象になるだろう。あとから「いや、実はもっと中立的なんだ」と弁解しても、そうした本音は届きにくくなる。

だとすればその書き手が、右の読者にとって心地よく、刺激的なことを書こうという方向に向かっていったとしても不思議ではない。

「右」を「左」に置き換えたとしても同じことが起こるわけだが、いずれにしても健全ではない。特定の立場からしか声がかからなくなることは大きなリスクを伴うし、自由の喪失にもつながる。

だから著者は書き手として、中間を目指すべきだと訴えるのである。


 さまざまな分断の隘路(あいろ)に陥らず、書き手として自由にやっていくためには、どうすればよいだろうか。それは、あらゆる点でバランスを図り、やはり「赤旗」からも「聖教新聞」からも声がかかるように、独自路線を追求する以外にない。
 そうすることで、さまざまな弊害――凡庸な戦前批判または戦前美化を繰り返すことや、ポリティカル・コレクトネスなど大義名分を振り回すこと、また学術用語をちりばめて政治運動をことごとく衒学(げんがく)的に例証することなど――から逃れられる。(240ページより)

「現在が分断にもとづく動員の時代であることは事実なのだから、独自路線を突っ走ることこそ滅びにつながるのではないか」という考え方もあるかもしれない。しかし、そこにこそ本当の希望があるのだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

日銀短観、景気は緩やかに回復・中東情勢の影響注視と

ビジネス

午前の日経平均は大幅反発、5万3000円回復 中東

ワールド

英最低賃金、来年は3.7%程度引き上げ勧告の可能性

ビジネス

ノボノルディスク、米で「ウゴービ」の安価サブスク開
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 7
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 8
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中