最新記事

BOOKS

「典型的な論者を呼んでも、正直退屈」と講演会で打ち明けられた著述家が、「右でも左でもない」を目指す理由

2021年9月1日(水)17時45分
印南敦史(作家、書評家)
『超空気支配社会』

Newsweek Japan

<新しい同調圧力、新しいプロパガンダが生み出されつつある、と辻田真佐憲著『超空気支配社会』。左右のイデオロギー対立が深まる今の日本社会で、いかに生きていくべきか>


 ああ、またか。今回のコロナ禍でも、われわれを動かしたのは科学ではなく、やはり空気だった。
 もはや誰もが薄々気づいている。緊急事態宣言の発出タイミングにも、それにともなうさまざまな自粛要請の細目にも、科学的な根拠などないのだと。そこにあるのはただ、ひとびとが行楽に出かける大型連休などに合わせて、できるだけ刺激的なメッセージを発することで衆目を引きつけ、なんとなく危ないぞという空気を醸成することで、ひとびとの行動を変容しようとする企てにすぎない。(「はじめに」より)

『超空気支配社会』(辻田真佐憲・著、文春新書)は、このように始まる。

確かにそのとおりで、そうした流れを「戦前のよう」だと表現する人も少なくない。だが、むしろ現代のほうが事態は深刻ではないだろうか。

なぜなら誰もがSNSを通じて効率的に、そして簡単に多くの人の感情を刺激できるようになっているからだ。それは、多くの人が必要以上の刺激を受けなければならない状況に追い詰められているということでもある。


 ようするにわれわれの社会は、SNSが加わったことで、超空気支配社会となり、これまでにない新しい同調圧力、新しいプロパガンダを生み出しつつあるのである。(「はじめに」より)

そんななか、本書では「この社会は今後どうなっていくのか」「われわれはここでいかに生きていくべきか」「そのとき頼りになる在標軸はあるのか」について論じている。

収録されている論考の多くは、「文春オンライン」をはじめとするオンラインメディアで発表されたもの。注目すべきは、ときにネット上でページビュー獲得競争に巻き込まれ、ときに罵詈雑言を含むさまざまな反応に晒されながら活動を続けてきた著者の姿勢だ。

今こそ、"専門原理主義とデタラメの中間"、すなわち、どちらにも偏りすぎることのない"バランス"を大切にするべきだと主張しているのである。

なるほどそれは、評論家や歴史家に求められるべきものであったはずだ。いつしか失われていったことも事実ではあるが、とはいえ今日のメディア状況下においてもそれは可能で、強く求められているものだろう。

だからこそ著者は、「論壇に総合と中間を取り戻したい」と強く訴えるのである。それこそすなわち、バランスを取るということだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米ロ、軍高官対話4年ぶりに再開へ アブダビ三者協議

ワールド

中国が金など裏付けのデジタル資産を開発しても驚かな

ワールド

トランプ氏、薬品割引サイト「トランプRx」を5日発

ビジネス

英中銀総裁、3月利下げ確率予想「50対50は悪くな
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 6
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 7
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 8
    関税を振り回すトランプのオウンゴール...インドとEU…
  • 9
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 10
    習近平の軍幹部めった斬りがもたらすこと
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    日本はすでに世界有数の移民受け入れ国...実は開放的…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中