最新記事

BOOKS

「典型的な論者を呼んでも、正直退屈」と講演会で打ち明けられた著述家が、「右でも左でもない」を目指す理由

2021年9月1日(水)17時45分
印南敦史(作家、書評家)
『超空気支配社会』

Newsweek Japan

<新しい同調圧力、新しいプロパガンダが生み出されつつある、と辻田真佐憲著『超空気支配社会』。左右のイデオロギー対立が深まる今の日本社会で、いかに生きていくべきか>


 ああ、またか。今回のコロナ禍でも、われわれを動かしたのは科学ではなく、やはり空気だった。
 もはや誰もが薄々気づいている。緊急事態宣言の発出タイミングにも、それにともなうさまざまな自粛要請の細目にも、科学的な根拠などないのだと。そこにあるのはただ、ひとびとが行楽に出かける大型連休などに合わせて、できるだけ刺激的なメッセージを発することで衆目を引きつけ、なんとなく危ないぞという空気を醸成することで、ひとびとの行動を変容しようとする企てにすぎない。(「はじめに」より)

『超空気支配社会』(辻田真佐憲・著、文春新書)は、このように始まる。

確かにそのとおりで、そうした流れを「戦前のよう」だと表現する人も少なくない。だが、むしろ現代のほうが事態は深刻ではないだろうか。

なぜなら誰もがSNSを通じて効率的に、そして簡単に多くの人の感情を刺激できるようになっているからだ。それは、多くの人が必要以上の刺激を受けなければならない状況に追い詰められているということでもある。


 ようするにわれわれの社会は、SNSが加わったことで、超空気支配社会となり、これまでにない新しい同調圧力、新しいプロパガンダを生み出しつつあるのである。(「はじめに」より)

そんななか、本書では「この社会は今後どうなっていくのか」「われわれはここでいかに生きていくべきか」「そのとき頼りになる在標軸はあるのか」について論じている。

収録されている論考の多くは、「文春オンライン」をはじめとするオンラインメディアで発表されたもの。注目すべきは、ときにネット上でページビュー獲得競争に巻き込まれ、ときに罵詈雑言を含むさまざまな反応に晒されながら活動を続けてきた著者の姿勢だ。

今こそ、"専門原理主義とデタラメの中間"、すなわち、どちらにも偏りすぎることのない"バランス"を大切にするべきだと主張しているのである。

なるほどそれは、評論家や歴史家に求められるべきものであったはずだ。いつしか失われていったことも事実ではあるが、とはいえ今日のメディア状況下においてもそれは可能で、強く求められているものだろう。

だからこそ著者は、「論壇に総合と中間を取り戻したい」と強く訴えるのである。それこそすなわち、バランスを取るということだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

PayPay、米ナスダックに新規上場申請 時価総額

ワールド

トランプ氏、ベネズエラと「並外れた」関係 石油富豪

ワールド

トランプ氏のイラン合意状況整備に期待、軍事行動回避

ワールド

ロシア、米との経済協力分野選定 ウクライナ戦争後見
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 3
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の定説に挑む、3人の日本人科学者と外科医
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    エプスタイン疑惑の深層に横たわる2つの問題
  • 10
    「ショックすぎる...」眉毛サロンで「衝撃的な大失敗…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中