最新記事

インタビュー

【モデルナCEO独占取材】mRNAワクチンはコロナだけでなく医療の在り方を変える

CHANGING MEDICINE FOREVER

2021年8月5日(木)18時18分
デブ・プラガド(ニューズウィーク社CEO)

210803P20_MCO_05.jpg

ウイルスは武漢の研究所(写真)から誤って流出した可能性も FEATURECHINA/AFLO

――最近は、ウイルスが武漢の研究所から誤って流出した可能性が高いと報じられている。本誌は20年4月に、この可能性をいち早く報じていた。それについてどう思うか。

可能性はあるだろう。今の段階では、何が起きたのか確信できるデータはない。

しかし可能性として、ウイルスは動物由来かもしれない。中国では生きている動物が市場にたくさん出回っていて、人間のすぐ近くにいる。生きたまま連れて帰り、何日も何週間も家で飼うこともある。ウイルスが種を飛び越えるという意味で、好ましくない状況だ。

もう1つ言えるのは、P4(病原体レベル4)研究所の存在だ。世界最高水準のバイオセキュリティーを備えた研究所だ。そして、人間は間違いを犯す。どんな仕事であれ、人間はミスをする。

――研究所で重く複雑な防護服を着て作業をしていた技術者が誤って防護服を傷つけ、気付かずに感染する可能性は?

世界中どこでもあの手の研究所ではその可能性はある。感染して帰宅し、家族にも感染を広げるかもしれない。潜伏期間のせいで感染していることにさえ気付かないせいだ。それから1~2週間ひそかに感染が広がっていく。冬に一部の若者に風邪のような症状が出ても、誰も驚かないだろう。入院するケースが複数出るまでさらに2週間、まずい状況だと気付かれないまま感染が拡大する可能性がある。その頃には既にウイルスが研究所の外に広がってパンデミックが起きている。

だから可能性としてはある。武漢の研究所での人為的ミスでウイルスが流出したと確信できるか。あるいは市場から広がったという説か。どちらかがより信憑性があると考えるに足るデータはない。だが可能性としてはイエスだ。

――新型コロナの感染拡大が起きていなければ、モデルナの事業展開はどのような経緯をたどっていたか。

コロナ前の計画では24~25年に初のワクチン、サイトメガロウイルス(CMV)ワクチンを発売する計画だった。CMV感染による先天性異常の頻度は、アメリカをはじめ世界各地でダウン症を上回ってトップだ。本来なら臨床試験を開始してより多くの薬を臨床の場に送るのは数年先のことで、そのために1年か1年半か2年ごとに資金を調達していただろう。商品化して成功している他のバイオテック企業は、どこもそうしている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

マクロン氏、武力による海峡開放「非現実的」 イラン

ワールド

トランプ氏、ボンディ司法長官を解任=政権高官

ビジネス

FRB、不確実な経済に対応可能 中東戦争で見通し困

ワールド

トランプ氏、イランに合意再要求「手遅れになる前に」
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 7
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 8
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 9
    自国の国旗損壊を罪に問うことの深刻さを考える
  • 10
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中