最新記事

インタビュー

【モデルナCEO独占取材】mRNAワクチンはコロナだけでなく医療の在り方を変える

CHANGING MEDICINE FOREVER

2021年8月5日(木)18時18分
デブ・プラガド(ニューズウィーク社CEO)

――あなたは数十年ではなく、数年以内に癌を治せるようになると言っていた。mRNAは癌の治療にどう役立つのか。

この10年間、2つの驚くべき科学的発見があったと私は考える。この発見は既に製薬業界の癌に対する見方を変えている。1つ目は、癌はDNAの病気であるという理解が十分に進んだこと。癌細胞は基本的に「異常な」細胞のことであり、DNAに突然変異が起きて自然な細胞、健康な細胞とは違うものになる。

2つ目の発見は、白血球の中のT細胞が(テレビゲームの)パックマンのように癌細胞を食べることだ。

この2つの発見で、業界全体が大きく前進している。科学の基礎的な発見を基に、医薬の応用として何ができるかが見えてきた。まさに今、私たちはそれを実現させようとしている。現在は5つの薬の臨床試験を進めている。

その中に、ワクチンを使って、免疫システムが見失った癌細胞の目印を教えようという試みがある。体内に出現した癌細胞を免疫システムが食べることができなくなって、癌を発症するのだ。

病気として発症しなくても、全ての人が生涯に何回も癌になっている。健康で、よく眠り、よく食べて、健康な免疫システムを維持していれば、癌細胞を早いうちに、パックマンのように食べてしまう。そうすれば、大きな腫瘍細胞に成長することも、転移して全身に広がることもないだろう。

そこで、癌ワクチンを使って、癌の突然変異を免疫系に教え込むというアプローチがある。癌細胞のDNAの遺伝子変異は、例えば離婚や子供を亡くすなど、人生で大きなストレスを経験したために免疫系が気付かなかった変異だ。人生で何かトラウマを経験してから10年後に、癌になることも多い。

私たちが行っているもう1つのアプローチが、mRNAを腫瘍に直接注入して、腫瘍内でタンパク質を生成しようというものだ。ただし、非常に強力で厄介な分子のため、通常の静脈注射で全身に投与すると、かなり深刻な状態になる。しかし、腫瘍に注入すれば、ごく局所的に投与できる。生体検査の組織採取のような手法だが、針を引き抜くのではなく、物質を腫瘍に押し込む。

私たちのmRNA医薬品とほかの癌治療薬を組み合わせて、癌患者にとってよりよい反応を得ようとしている。「治す」という言葉が当てはまるかどうかは分からない。私たちの業界では非常に繊細な言葉だ。

しかし、癌になってもかなり健康的な生活を送ることができる、そういう治療の段階には進めるだろう。癌が治る人もいるかもしれない。免疫療法がうまくいって、実際に治る人もいる。あるいは糖尿病と共存するように、癌と共存できるようになるかもしれない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

日中双方と協力可能、バランス取る必要=米国務長官

ビジネス

マスク氏のテスラ巨額報酬復活、デラウェア州最高裁が

ワールド

米、シリアでIS拠点に大規模空爆 米兵士殺害に報復

ワールド

エプスタイン文書公開、クリントン元大統領の写真など
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦い」...ドラマ化に漕ぎ着けるための「2つの秘策」とは?
  • 2
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリーズが直面した「思いがけない批判」とは?
  • 3
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 4
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 5
    「何度でも見ちゃう...」ビリー・アイリッシュ、自身…
  • 6
    70%の大学生が「孤独」、問題は高齢者より深刻...物…
  • 7
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 8
    中国最強空母「福建」の台湾海峡通過は、第一列島線…
  • 9
    ロシア、北朝鮮兵への報酬「不払い」疑惑...金正恩が…
  • 10
    ウクライナ軍ドローン、クリミアのロシア空軍基地に…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 9
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 10
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 7
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 8
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中