最新記事

環境

今度は米西部でバッタが大発生、繰り返される厄災にどう対処すべきか

Now It’s a Grasshopper Crisis

2021年7月30日(金)19時45分
グレース・ウッドラフ
バッタの大量発生(イメージ画像)

写真はイメージです ruvanboshoff-iStock

<アメリカでバッタ大発生。ワイオミング大学のバッタ研究者に聞く、生態系を壊さずにバッタを減らす賢い方法>

アメリカ東部では今年5〜6月、17年周期で大量発生するセミが話題をさらった。朝から晩まで大合唱するセミの大群に迷惑顔をする人もいれば、有名シェフがセミ料理のレシピを公開するなど、ちょっとした社会現象になった。

それが一段落したと思ったら、今度は西部でバッタが大量発生しているという。バッタは農作物を食い荒らすという実害を与えるだけに、ユタ州やワイオミング州、モンタナ州など西部の農家はピリピリしている。

実際、その光景はこの世のものとは思えないらしい。オレゴン州の牧場主ロジャー・ニコルソンは、「地上の大災厄」だと英ガーディアン紙に語っている。

だが、殺虫剤を大量散布する駆除方法は、生態系まで破壊する恐れがあるとして、環境活動家から反対の声が上がっている。では、どうすればいいのか。スレート誌のグレース・ウッドラフが、ワイオミング大学の昆虫学者スコット・シェルに話を聞いた。

――どのくらいの数のバッタが発生しているのか。

西部全体がバッタに覆われている印象を与える報道があるが、それは違う。ただ、大発生地域の個体数を合計すると相当な数になるだろう。

懸念の対象となるのは、1平方ヤード(約0.8平方メートル)当たり14匹を超えてからだそれが今年は50〜60匹になっている地域がある。

――農作物を大量に食べられてしまうから、農家にとっては大損害だろう。

こうしたバッタは、農作物の葉を食べるだけではない。特に今年は気温が高くて乾燥しているから、穂先を折って、茎の水分を吸い取ろうとする。実の部分を食べるわけではないが、収穫できないものにしてしまうから、農家にとっては大損害だ。

しかもバッタが草を食べるスピードは、動物よりもずっと速い。体の大きさに対する消費量で見ると、家畜などよりもはるかに大量に食べる。

幼虫のときは、1日に自分の体重よりも重い量の草を食べることもある。まだ飛べないから、周辺を動き回って作物の葉先を食べ散らかす。

芽が出たばかりの農作物は、まだ口が小さい幼虫にとってぴったりのごちそうで、育つそばから食べ尽くしてしまう。

――なぜ今年の大発生はとりわけ懸念されるのか。

干ばつとバッタの大量発生の組み合わせがまずい。アメリカ西部は今年、高温と激しい干ばつに見舞われている。

このためモンタナ州は、バッタを幼虫のうちに駆除しようと、殺虫剤の空中散布を開始した。だが、これには環境活動家の間から反対の声が上がっている。バッタ以外の多くの昆虫も駆除して、生態系のバランスを悪化させるというのだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

豊田織機の非公開化報道、トヨタ「一部出資含め様々な

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎 米

ワールド

アングル:バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 7
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 8
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 9
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 10
    ビザ取消1300人超──アメリカで留学生の「粛清」進む
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 7
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中