最新記事

環境

今度は米西部でバッタが大発生、繰り返される厄災にどう対処すべきか

Now It’s a Grasshopper Crisis

2021年7月30日(金)19時45分
グレース・ウッドラフ
バッタの大量発生(イメージ画像)

写真はイメージです ruvanboshoff-iStock

<アメリカでバッタ大発生。ワイオミング大学のバッタ研究者に聞く、生態系を壊さずにバッタを減らす賢い方法>

アメリカ東部では今年5〜6月、17年周期で大量発生するセミが話題をさらった。朝から晩まで大合唱するセミの大群に迷惑顔をする人もいれば、有名シェフがセミ料理のレシピを公開するなど、ちょっとした社会現象になった。

それが一段落したと思ったら、今度は西部でバッタが大量発生しているという。バッタは農作物を食い荒らすという実害を与えるだけに、ユタ州やワイオミング州、モンタナ州など西部の農家はピリピリしている。

実際、その光景はこの世のものとは思えないらしい。オレゴン州の牧場主ロジャー・ニコルソンは、「地上の大災厄」だと英ガーディアン紙に語っている。

だが、殺虫剤を大量散布する駆除方法は、生態系まで破壊する恐れがあるとして、環境活動家から反対の声が上がっている。では、どうすればいいのか。スレート誌のグレース・ウッドラフが、ワイオミング大学の昆虫学者スコット・シェルに話を聞いた。

――どのくらいの数のバッタが発生しているのか。

西部全体がバッタに覆われている印象を与える報道があるが、それは違う。ただ、大発生地域の個体数を合計すると相当な数になるだろう。

懸念の対象となるのは、1平方ヤード(約0.8平方メートル)当たり14匹を超えてからだそれが今年は50〜60匹になっている地域がある。

――農作物を大量に食べられてしまうから、農家にとっては大損害だろう。

こうしたバッタは、農作物の葉を食べるだけではない。特に今年は気温が高くて乾燥しているから、穂先を折って、茎の水分を吸い取ろうとする。実の部分を食べるわけではないが、収穫できないものにしてしまうから、農家にとっては大損害だ。

しかもバッタが草を食べるスピードは、動物よりもずっと速い。体の大きさに対する消費量で見ると、家畜などよりもはるかに大量に食べる。

幼虫のときは、1日に自分の体重よりも重い量の草を食べることもある。まだ飛べないから、周辺を動き回って作物の葉先を食べ散らかす。

芽が出たばかりの農作物は、まだ口が小さい幼虫にとってぴったりのごちそうで、育つそばから食べ尽くしてしまう。

――なぜ今年の大発生はとりわけ懸念されるのか。

干ばつとバッタの大量発生の組み合わせがまずい。アメリカ西部は今年、高温と激しい干ばつに見舞われている。

このためモンタナ州は、バッタを幼虫のうちに駆除しようと、殺虫剤の空中散布を開始した。だが、これには環境活動家の間から反対の声が上がっている。バッタ以外の多くの昆虫も駆除して、生態系のバランスを悪化させるというのだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日経平均は反発で寄り付く、5万3000円回復 自律

ワールド

アルゼンチン、イラン臨時代理大使を国外追放 攻撃関

ワールド

トランプ氏、1.5兆ドルの27年度国防予算案提示へ

ビジネス

米メキシコ湾の有望深海油田、最大51%権益入札に欧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 9
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 10
    200年前の沈没記録が裏付けられた...捕鯨船を海の藻…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中