最新記事

環境

今度は米西部でバッタが大発生、繰り返される厄災にどう対処すべきか

Now It’s a Grasshopper Crisis

2021年7月30日(金)19時45分
グレース・ウッドラフ
バッタの大量発生(イメージ画像)

写真はイメージです ruvanboshoff-iStock

<アメリカでバッタ大発生。ワイオミング大学のバッタ研究者に聞く、生態系を壊さずにバッタを減らす賢い方法>

アメリカ東部では今年5〜6月、17年周期で大量発生するセミが話題をさらった。朝から晩まで大合唱するセミの大群に迷惑顔をする人もいれば、有名シェフがセミ料理のレシピを公開するなど、ちょっとした社会現象になった。

それが一段落したと思ったら、今度は西部でバッタが大量発生しているという。バッタは農作物を食い荒らすという実害を与えるだけに、ユタ州やワイオミング州、モンタナ州など西部の農家はピリピリしている。

実際、その光景はこの世のものとは思えないらしい。オレゴン州の牧場主ロジャー・ニコルソンは、「地上の大災厄」だと英ガーディアン紙に語っている。

だが、殺虫剤を大量散布する駆除方法は、生態系まで破壊する恐れがあるとして、環境活動家から反対の声が上がっている。では、どうすればいいのか。スレート誌のグレース・ウッドラフが、ワイオミング大学の昆虫学者スコット・シェルに話を聞いた。

――どのくらいの数のバッタが発生しているのか。

西部全体がバッタに覆われている印象を与える報道があるが、それは違う。ただ、大発生地域の個体数を合計すると相当な数になるだろう。

懸念の対象となるのは、1平方ヤード(約0.8平方メートル)当たり14匹を超えてからだそれが今年は50〜60匹になっている地域がある。

――農作物を大量に食べられてしまうから、農家にとっては大損害だろう。

こうしたバッタは、農作物の葉を食べるだけではない。特に今年は気温が高くて乾燥しているから、穂先を折って、茎の水分を吸い取ろうとする。実の部分を食べるわけではないが、収穫できないものにしてしまうから、農家にとっては大損害だ。

しかもバッタが草を食べるスピードは、動物よりもずっと速い。体の大きさに対する消費量で見ると、家畜などよりもはるかに大量に食べる。

幼虫のときは、1日に自分の体重よりも重い量の草を食べることもある。まだ飛べないから、周辺を動き回って作物の葉先を食べ散らかす。

芽が出たばかりの農作物は、まだ口が小さい幼虫にとってぴったりのごちそうで、育つそばから食べ尽くしてしまう。

――なぜ今年の大発生はとりわけ懸念されるのか。

干ばつとバッタの大量発生の組み合わせがまずい。アメリカ西部は今年、高温と激しい干ばつに見舞われている。

このためモンタナ州は、バッタを幼虫のうちに駆除しようと、殺虫剤の空中散布を開始した。だが、これには環境活動家の間から反対の声が上がっている。バッタ以外の多くの昆虫も駆除して、生態系のバランスを悪化させるというのだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米USTR、新たな301条調査開始へ 主要国の大半

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判

ワールド

アングル:米相互関税に違憲判決、世界経済の先行き依
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 10
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中