最新記事

オリンピック

パリ五輪ロゴの出会い系アプリ激似説がネットで再燃

2021年7月30日(金)12時10分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
パリ五輪のロゴ

パリ五輪組織委員長のトニー・エスタンゲ氏(右)と車いすテニス選手のミカエル・ジェレミアス氏、スクリーンにはパリ五輪のロゴ(2019年10月) Pascal Rossignol-REUTERS

<このロゴについて「左スワイプ」とのコメントも...>

2024年にパリで開催されるオリンピックの公式ロゴが、出会い系アプリからアメリカの人気ドラマ『フレンズ』のレイチェルまで、あらゆるものに似ているとネット上で嘲笑されている。

このロゴは2019年には発表されていたが、東京五輪の開催に伴って再び関心が高まっているようだ。

パリ五輪のツイッター公式アカウントはこのロゴに込めた意味について、「メダル、炎、マリアンヌ」と紹介。(マリアンヌはフランス共和国を象徴する女性像)ソーシャルメディア上では、多くのユーザーがこのロゴと有名人を比較する動きを見せている。

ジェームズ・フェントンは、オリンピックロゴとマッチングアプリのロゴを並べて「このオリンピックロゴを左にスワイプ」とツイート。(Tinderでは、表示される相手の写真を左にスワイプすると「なし」の意思表示に)

フェリペ・ヴィエイラは「2024年のパリ五輪のロゴは、2007年のヴィクトリア・ベッカムをベースにしている」と投稿。

また、カイル・M・ギボンズは「このデザインについて、上司に話がある!」とツイート。この投稿に添えられた#Karen(カレン)はインターネットミームであり、気に食わないことがあると不満を爆発させたり、「上司を出せ」と要求する厄介な女性の代名詞となっている。

他にも、招致時のロゴのほうが良かったというコメントも見られる。

ほとんどの開催国が招致時とは別のロゴを採用してきたのに対して、フランスではオリジナルのデザインを支持する声が高まっている。オリジナルのロゴは、パリのランドマークであるエッフェル塔と、大会の年号「24」を模したカラフルなデザインだ。

東京オリンピックが開幕した23日、クリス・ブラウンは2つのロゴ画像を下記のテキストに添えてツイートした。

「24という数字とエッフェル塔を表す文字通り完璧なロゴだったのに、バリスタに怒鳴る中年女のデートアプリのようなロゴのために破棄されてしまったことを、タイムラインに思い起こさせるのに良いタイミングだと思う」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

訂正-インド・EU、FTA最終合意 1年以内の発効

ワールド

北朝鮮ミサイル、2回目の発射情報も いずれも既に落

ビジネス

伊藤園、通期純利益を10億円に下方修正 自販機事業

ビジネス

インタビュー:海外マネーの日本投資を促進、中東に焦
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに...宇宙船で一体何が?
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 7
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 8
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 9
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 10
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中