最新記事

テレビ

東京五輪、視聴率苦戦の根本理由

Olympic TV Ratings: How Many People Will Watch The 2021 Tokyo Games?

2021年7月27日(火)20時31分
アンソニー・リッコボーノ(IBタイムズ記者)
国立競技場

史上最も静かなオリンピックとなった東京大会 Yukihito Taguchi-USA TODAY Sports

<パンデミックの影響で異例の1年延期、ほぼ無観客、さらに開催都市への関心も今ひとつ?>

新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)のなか開幕した東京五輪は、近代五輪史上で他に類を見ない異例の大会となっている。だが、偉大なアスリートたちが競い合う雄姿を、テレビで視聴する人がどれだけいるのだろうか。多くのプロスポーツリーグが視聴者数の減少に頭を悩ませるなか、東京五輪もまた、TV視聴率が振るわない結果となる可能性がある。

アメリカ国内でオリンピック・パラリンピックの独占放映権を持つNBCには、視聴者を確保する上で幾つもの難題に直面している。まず、パンデミックの影響で東京五輪が1年延期されたこと。日本での新型コロナ感染拡大により、東京大会はほぼ無観客での開催が決定していることも、大会の様相を大きく変える要因だ。

予定どおり2020年に開催されていたとしても、東京五輪に対する人々の関心は薄かった可能性がある。スポーツ・メディア・ウォッチ社によれば、2016年のリオデジャネイロ五輪では、NBCのゴールデンタイムの放送視聴率は平均14.4%(視聴者数2540万人)。視聴率が良かった2012年のロンドン五輪から18%の減少で、夏季五輪のテレビ視聴率としては、2000年以降で最低だった。2008年の北京大会では、ゴールデンタイムの平均視聴率は16.2%(視聴者数は平均2770万人)だった。

プロスポーツも無観客は低視聴率

ハリウッド・リポーター誌によれば、アメリカではケーブルテレビまたは衛星放送の加入世帯数が、2016年の8600万から、2021年のはじめには7700万にまで減っている。この数字にはHuluライブとYouTubeライブの購読世帯数も含まれるため、オリンピックの視聴率がさらに下がることは避けられないかもしれない。

視聴者は、各競技会場に観客が入っていないことを嫌うだろうか。それは分からないが、NHL(北米プロアイスホッケーリーグ)、NBA(米プロバスケットボール)やMLB(大リーグ)はいずれも、無観客試合のテレビ視聴率が低かった。それでも、そのほかの数多くの要素の方が、視聴率にもっとずっと大きな影響を及ぼしたことは明らかだ。

NBCスポーツの広報担当者はハリウッド・リポーターの取材に対して、「東京五輪が無観客で開催されることには落胆しているが、我々はずっと以前から、NBCの数多くのプラットフォーム上での視聴体験を充実させるための計画を推し進めてきた」と述べ、さらにこう続けた。「パンデミックの発生以降、無観客のイベントは数多く経験してきた。無観客は残念ではあるが、だからといってアメリカをはじめ世界中のアスリートたちの素晴らしい物語や成果が損なわれることはない」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:戦闘で労働力不足悪化のロシア、インドに照

ワールド

アングル:フロリダよりパリのディズニーへ、カナダ人

ビジネス

NY外為市場=ドル横ばい、米CPI受け 円は週間で

ビジネス

米国株式市場=3指数が週間で下落、AI巡る懸念継続
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    【インタビュー】「4回転の神」イリヤ・マリニンが語…
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    機内の通路を這い回る男性客...閉ざされた空間での「…
  • 9
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 10
    中国の砂漠で発見された謎の物体、その正体は「ミサ…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中