最新記事

宇宙旅行

前澤友作氏も仲間入り...7人の大富豪たちはなぜ宇宙を目指したのか

Billionaires in Space

2021年7月1日(木)18時07分
ディーリア・マリネスク
有人月面着陸船「ブルームーン」の発表をするアマゾン創業者のジェフ・ベゾス

「5歳の時から夢見てきた」という宇宙旅行を、ベゾスはついに実現させる Clodagh KilcoyneーREUTERS

<費用はどんどん安くなるという予想は外れたが、民間の宇宙「旅行」に大富豪が続々と参戦>

アポロ11号で人類が初めて月面に降り立ったのは1969年の7月20日だった。以来52年。その記念すべき日に、今年はアマゾンの創業者ジェフ・ベゾスが宇宙空間へ旅立つ(最悪の事態に備えて、その前にアマゾンのCEOから退く予定だという)。

ベゾスは他人の手は借りない。自ら起業した宇宙開発会社ブルーオリジンのロケットを使い、その先端に取り付けたカプセルに乗り込む。同乗者は弟マークと、唯一の乗客枠を2800万ドル(約31億円)で落札した幸運な人物だ。

出発から帰還までの時間は約11分。ロケットは地上約100キロを超えて宇宙空間に達するとカプセルを切り離す。その後の数分間、ベゾスらは本物の無重力状態を体験できる。それが済んだら地球の重力に導かれ、パラシュートを開いて地上へ戻る。

2800万ドルは高い。起業家&冒険家のリチャード・ブランソンが立ち上げたヴァージン・ギャラクティック社は何年も前に、同様の宇宙体験ツアーを25万ドルで売り出している。初飛行はまだだが、既に650枚以上のチケットが売れたという。

ただし現在は受け付けを中止しており、再開後は値上げする予定だ。安全対策などで、想定以上の投資がかさんでいるらしい。10年前には「あと5年もすれば10万ドルで宇宙へ行ける」という予想もあったのだが、現実は厳しかったということだろう。

ロシア発、宇宙行き

それでも、大金持ちは金に糸目をつけずに宇宙へ行きたがる。数えてみると、ベゾス以前に7人いる。

まだ民間の宇宙旅行会社はなかったから、金持ちたちはロシアに頼った。金欠のロシアが、その宇宙船ソユーズを国際宇宙ステーションISSまで飛ばすときに「乗客」を受け入れていたからだ。

最初に自腹を切って、このサービスを利用したのはアメリカの実業家デニス・ティトだ。それ以前にも複数の民間人がソユーズで宇宙へ飛んでいたが、費用を自己負担したのは彼が最初。だからティトは、人類初の「宇宙旅行者」とされている。

現在80歳のティトは2001年4月に、2000万ドルを払ってロシアの宇宙飛行士2人と共にソユーズに乗り込み、8日間の宇宙旅行を楽しんだ。「置いてあった鉛筆が浮き上がって、窓からは暗闇に浮かぶ丸い地球が見えた」。今年4月に彼はCNNの番組でそう語り、「もしも体が元気なら」という条件付きでこうも言った。「(イーロン・マスクの会社スペースXが開発した)スターシップに乗り込んで、火星に初上陸する仲間に加わりたい」と。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

英中銀ピル氏、4月インフレ低下予想に過度に安心しな

ワールド

パキスタン首都で自爆攻撃、31人死亡 シーア派モス

ビジネス

米ミシガン大消費者信頼感、2月速報値は小幅改善 物

ワールド

米イラン高官が核協議、アラグチ外相「継続で合意」
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南山」、そして「ヘル・コリア」ツアーへ
  • 4
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中