最新記事

ヘルス

やっぱり危ない化粧品──米研究で半分以上に発がん性物質

Study Finds Cosmetics in U.S. and Canada Contain Cancerous Chemicals

2021年6月17日(木)15時45分
マシュー・インペリ
化粧品イメージ

PFASは皮膚から吸収されて体内に入る可能性もあるという misuma-iStock

<皮膚や涙管、目や口から体内に入り、永遠に蓄積されていく「フォーエバー・ケミカル」が野放しになっている>

米ノートルダム大学は、学術誌「エンバイロメンタル・サイエンス・アンド・テクノロジー・レターズ」に新たな研究報告を発表。アメリカとカナダで販売および使用されている化粧品の半数以上に、発がん性物質が含まれていると指摘した。

報告によれば、研究チームは数多くの化粧品から高濃度の有機フッ素化合物(PFAS、ピーファス)を検出した。「フォーエバー・ケミカル(永遠に残る化学物質)」として知られるPFASは、環境に悪影響を及ぼす可能性があり、「腎臓がん、精巣がん、高血圧、甲状腺疾患、新生児の低体重や子どもの免疫毒性」との関連も指摘されている。

<解説>「あなたも汚染されている?」 ──PFAS(フォーエバー・ケミカル)とは何か


研究チームは、コンシーラーやファンデーション、アイメイク用およびリップメイク用の200を超える製品について調べ、それぞれの製品に含まれるフッ素の濃度に注目した。研究報告と同時に発表されたプレスリリースによれば、「(フッ素濃度は)製品にPFASが使われていることを示す目印」だという。

調査の結果、全体の52%の製品から高濃度のフッ素が検出された。リップメイク用品は55%、液体状の口紅は62%、ファンデーション(リキッドおよびクリーム)は63%、コンシーラーは36%、マスカラは47%、ウォータープルーフマスカラは82%に高濃度のフッ素が含まれていた。

そのほかのアイシャドーやアイライナー、クリーム、化粧下地やペンシル類についても、全体の58%に高濃度のフッ素が含まれており、パウダー類や頬紅、ブロンザー、ハイライターやスプレー類などについても全体の40%に高濃度のフッ素が含まれていた。研究報告には、それがどのブランドの製品かは記されていない。

「血中にとどまり蓄積されていく」

ノートルダム大学の教授(物理学)で研究を率いたグラハム・ピーズリーは、「消費者がリスクにさらされていることに加え、日々何百万人もの消費者にこれらの製品を提供している業界の規模を考えると、きわめて憂慮すべき研究結果だ」と述べた。

「これらの化粧品は目や口の周りに使用するため、皮膚や涙管から体内に吸収されるおそれがある。口や鼻から体内に入る可能性もある。PFASは持続性のある化学物質で、血流に入り込むとそこにとどまり、蓄積されていく。製造や廃棄の過程で環境を汚染するリスクもあり、そうなるとさらに多くの人に影響が及びかねない」

また研究チームが、フッ素濃度が高かった29の製品についてさらに詳しく調べたところ、これらの製品には4~13種類のPFASが含まれていたことが分かった。この中で製品の成分表示ラベルにPFASが記載されていた製品は、1つだけだったという。

「今回の研究結果は、幅広い化粧品にPFASが使用されていることを示している。重要なのは、アメリカでもカナダでも成分表示に関する規制が十分ではないため、化粧品にどれだけのフッ素化合物が使用されているのかを推定するのが難しいことだ」とピーズリーは述べた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=円が軟化、介入警戒続く

ビジネス

米国株式市場=横ばい、AI・貴金属関連が高い

ワールド

米航空会社、北東部の暴風雪警報で1000便超欠航

ワールド

ゼレンスキー氏は「私が承認するまで何もできない」=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 6
    「衣装がしょぼすぎ...」ノーラン監督・最新作の予告…
  • 7
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 8
    中国、米艦攻撃ミサイル能力を強化 米本土と日本が…
  • 9
    【世界を変える「透視」技術】数学の天才が開発...癌…
  • 10
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 6
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 7
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 8
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 9
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中