最新記事

ワクチン

ワクチン接種で先行した国々に学ぶ国家戦略の重要性と、先行国が見据える未来

VACCINATION PRIDE

2021年6月16日(水)11時53分
ウィリアム・アンダーヒル(ジャーナリスト)
ワクチン接種会場になった英ソールズベリー大聖堂(2021年1月)

全員一丸英南部にあるソールズベリー大聖堂もワクチン接種会場に(1月) FINNBARR WEBSTER/GETTY IMAGES

<争奪戦の勝負は1年前に決まっていた──。コロナ後に向けて前進する優等生国家の出口戦略>

イギリスのオックスフォード郊外にあるカサム・スタジアムは、地元サッカークラブの本拠地。試合のある日は、数千人のサポーターでにぎわっていた。

しかし新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)が起きてからは、押し寄せる人々ががらりと変わった。毎週最大1万人の市民がスタジアムのゲートをくぐるが、サッカーを見るわけではない。近くのオックスフォード大学の研究室でアストラゼネカ社と共同開発されたワクチンの接種を受けているのだ。

新しい観衆もサポーターに負けないくらい熱狂的だ。昨年12月に始まった市のワクチン接種は、市民も驚くほど効率よく運営されている。

「信じられなかった」と、美術史家のイザベラ・フォーブスは言う。「行列はないし、書類の記入もほとんど必要ない。ボランティアやスタッフはとても明るい顔をしていて、私も誇らしい気持ちになった」

同じ誇りをイギリス全土が感じている。賢明な意思決定と従順な国民のおかげで、イギリスは今や先進国でもごく少数の優等生だ。つまり、国民の半数以上がワクチン接種を受けている。5月下旬で接種率(少なくとも1回接種)は56%に達した。

イギリスのワクチン戦略の成功は3回にわたる厳格なロックダウン(都市封鎖)と、新型コロナ関連の死者がヨーロッパで最多の15万人超を記録したこの国の悲惨な経験の痛みを和らげている。

EUはイギリスに大きく後れを取っている

ヨーロッパの隣人たちが羨むのも無理はない。EUは全27加盟国のワクチンを確保するため指揮を執っているが、煩雑な官僚主義のせいもあり、イギリスに大きく後れを取っている。最近はスピードアップしているものの、5月下旬の接種率(少なくとも1回)はドイツが41%、イタリアが36%、フランスが35%。G7でイギリスの数字に迫る国はアメリカ(49%)だけだ。

さらに、イギリスでは感染率と死亡率が急速に低下している。第2波がピークに達した今年1月、ウイルスは1日で1800人以上の命を奪った。しかし、5月に入ると5人を下回る日も出てきた。新聞には患者が一人もいなくなった新型コロナ用の救急病棟の写真が掲載され、通常の生活が少しずつ戻り始めている。

5月17日からは国内の大部分の地域で、愛する人を抱き締め、レストランで食事をし、パブで酒を飲むことができるようになった。ボリス・ジョンソン英首相が言うとおり、「慎重に、しかし不可逆的に」封鎖が解かれていくと期待できそうだ。(編集部注:ジョンソン首相は6月14日、変異株の拡大による感染拡大を受けて封鎖解除を1カ月延期すると発表)

もっとも、世界のトップランナーの栄誉は、イギリスではなくイスラエルのものだ。イスラエルのワクチン接種は、開始当初は1日に人口の2%が受けるという猛烈な勢いで展開され、既に62%超の人が少なくとも1回目を済ませている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イラン、中東の米軍基地標的に 米が攻撃なら=外相

ワールド

衆院選きょう投開票、自民が終盤まで優勢 無党派層で

ワールド

米、対インド25%追加関税撤廃 貿易の暫定枠組み公

ワールド

ウクライナのエネ施設に大規模攻撃、無人機400機以
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本版独占試写会 60名様ご招待
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 6
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 7
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 8
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 9
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中