最新記事

コロナワクチン

中国シノバックのワクチンで死者が95%減、あのブラジルで起こった「奇跡」

Brazilian City Sees COVID-19 Deaths Fall by 95% After Sinovac Vaccine Used

2021年6月2日(水)19時27分
ゾーイ・ストロゼウスキ
シノバックのワクチンを携え、ブラジルのアマゾナス州を訪ねる医師

シノバックのワクチンを携え、ブラジルのアマゾナス州を訪ねる医師 Bruno Kelly - REUTERS

<シノバックの実験に手を挙げた人口5万人足らずの小都市が、ものの数カ月で新型コロナを制圧。それも全人口ではなく4分の3でいいことがわかった。貧しい国にとっては二重の朗報だという>

ブラジル南東部にある人口4万6000人の小都市セハナで、成人した住民全員に中国の製薬会社シノバック・バイオテック社の新型コロナウイルスワクチンを接種する実験が行われた。その結果、市内の死亡者数が95%減少した。

死亡率の低下に加えて、市内の病院の入院率が86%減少し、新型コロナウイウルス感染症の発症が80%減少した、とAP通信は伝えた。市の外では感染が拡大し、将来の見通しも立たないなかで、セハナだけがウイルス感染の恐怖を免れる安全地帯になった。

安い軽食やスナックを提供する店で働くロジェリオ・シルバは「店は、以前と同じくらいたくさんのお客さんがきている」と語った。「数週間前には、店の前に列を作る客も、店内で食べる客もいなかった。私は客にトイレをつかわせなかった。今はすべてが元通りだ」

セハナで現在、新型コロナウイルス感染症による重篤な状態にあるのは、ジェラルド・セザール・レイス博士の診療所に入院している63歳の女性だけだ。この女性はファイザー社製ワクチンの接種を望んで、シノバックのワクチン接種を拒否したのだ。成人市民の大半は実験に参加することを選んだ。

WHO(世界保健機関)は6月1日、18歳以上の人々のための緊急時使用リストにシノバック社製ワクチンを登録した。中国製ワクチンとしてはシノファーム社製ワクチンに続く2例目となる。

以下は、APによるリポートだ。

ワクチンの有効性は確実

セハナ市での集団接種実験は「プロジェクトS」と呼ばれ、4カ月にわたって現地の住民にシノバック製ワクチンを接種した。5月31日に発表された予備的研究結果は、人口の4分の3がシノバックのワクチン接種を完了すれば、全体の感染を制御できることを示した。

「最も重要な成果は、住民全員にワクチンを接種しなくても感染を制御できることがわかったことだ」と、この研究のコーディネーターを務めたサンパウロ州立ブタンタン研究所のリカルド・パラシオス博士は語った。

この実験結果は、何億もの人々、特に発展途上国の人々に希望をもたらすものだ。エジプト、パキスタン、インドネシア、ジンバブエなども、ファイザーやモデルナのワクチンより安価な中国製ワクチンに依存している。

セハナ市の住民は年齢と性別に関係なく地理的に4つのブロックに分けられ、成人の大半が4月末までに2回の接種を受けた。31日に発表された結果は、3つのブロックがワクチン接種を完了した後、新規感染が減少したことを示していた。各地域のワクチンの接種率が同じかどうかは明らかにされていない。

このプロジェクトは「ウイルスから身を守る方法があること、ワクチンが有効であることを示している。間違いない」と、ブラジルの保健規制当局の創設者の一人で医学部教授のゴンサロ・ベチーナはAP通信に語った。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米コアPCE価格指数、12月は前月比0.4%上昇 

ビジネス

トランプ政権、石炭火力発電所の有害大気汚染物質規制

ワールド

ラガルドECB総裁、任期満了が「基本方針」 WSJ

ビジネス

トランプ緊急関税、最高裁が違法判決なら1750億ド
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではな…
  • 5
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 10
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中