最新記事

アイウエア

在宅勤務で目の疲れに悩む現代人...ブルーライトだけじゃないリスク要因

FOR YOUR EYES ONLY

2021年5月20日(木)16時24分
マデレン・デュシャーム

全米眼科学アカデミー(AAO)は、ドライアイの最大の原因は、画面を見つめ続けることによる、まばたきの回数の減少だとしている。一般に、人は1分間に15回まばたきをするが、画面を見ているときは5〜7回になるという。従ってドライアイを防止するためには、意識的にまばたきをするよう心掛けるか、人工の涙(つまり目薬)を差すのが有効なようだ。

また、画面に目が近過ぎると、まばたきの回数は一段と減る可能性がある。コロナ禍を機に自宅にホームオフィスを設置しようという人は、自分と画面との間に50〜66センチの距離ができるようなデザインにすることが望ましい。

定期的に画面から目を離す時間をつくることも重要だと、専門家は言う。ハーバード大学医科大学院のニメシュ・パテル講師(眼科学)は、意識的にコンピューターの前から離れて、至近距離に目の焦点を当てなくてもいい作業をする時間をつくることを推奨する。

「仕事が押していて、そんなの無理」という人には、「20・20・20のルール」を実践することをAOAのレイノルズは奨励する。「20分おきに、20フィート(約6メートル)離れた場所を、20秒間見る」習慣だ。

目が疲れる本当の理由

それさえも厄介だという人には、確かにパソコン用メガネをかけるのが楽かもしれない。ただ、メガネで一番重要なのは、ブルーライトをブロックするかどうかよりも、自分の視力に合ったメガネやコンタクトレンズを使っているかだ。パソコンやスマホで目が疲れているのは、ブルーライトではなく、視力そのものが悪化しているせいかもしれない。

コロナ禍で、大病院に行くことだけでなく、歯科医や眼科医も敬遠する人が増えているが、目の疲れがひどいなら、先延ばしにしていた視力検査を受けるのもいいかもしれない。そして必要であれば、眼科医の処方箋どおりにメガネを調整してもらうことが、目の疲れを取る、より確実な方法かもしれない。

実際、メーカーが唱える「目が疲れるのはブルーライトのせい」という説に、「強力な証拠はない」と、パテルは言う。ただし、ブルーライトを見る時間を減らすと、睡眠の質がよくなる可能性はある。

応用心理学ジャーナルに最近掲載された論文によると、ブルーライトはメラトニンの分泌に影響を与えることが分かっているから、夜デバイスを使うときはそれをブロックすれば、眠りやすくなる可能性がある。

ただ、「電子機器が睡眠や体内時計に与える悪影響のほとんどは、デバイスが発する光のせいではない」と、スタンフォード大学のジェイミー・ジーツァー准教授(睡眠医学)は語る。「本当に悪いのは、長時間にわたりユーザーを夢中にさせる(アプリやゲームの)仕組みだ」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

外相と協力して日米関税合意の実施に取り組む=赤沢経

ワールド

クリントン元大統領の証言調整、エプスタイン氏との関

ワールド

焦点:トルコのエルドアン大統領、ガザ停戦合意仲介で

ワールド

米政権、貿易相手国の薬価設定巡り新たな調査計画 F
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
2025年10月28日号(10/21発売)

高齢者医療専門家の和田秀樹医師が説く――脳の健康を保ち、認知症を予防する日々の行動と心がけ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 2
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 3
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ?
  • 4
    TWICEがデビュー10周年 新作で再認識する揺るぎない…
  • 5
    米軍、B-1B爆撃機4機を日本に展開──中国・ロシア・北…
  • 6
    【クイズ】12名が死亡...世界で「最も死者数が多い」…
  • 7
    「認知のゆがみ」とは何なのか...あなたはどのタイプ…
  • 8
    汚物をまき散らすトランプに『トップガン』のミュー…
  • 9
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 10
    本当は「不健康な朝食」だった...専門家が警告する「…
  • 1
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 2
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号返上を表明」も消えない生々しすぎる「罪状」
  • 3
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ?
  • 4
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 5
    まるで『トップガン』...わずか10mの至近戦、東シナ…
  • 6
    フィリピンで相次ぐ大地震...日本ではあまり報道され…
  • 7
    本当は「不健康な朝食」だった...専門家が警告する「…
  • 8
    日本で外国人から生まれた子どもが過去最多に──人口…
  • 9
    「心の知能指数(EQ)」とは何か...「EQが高い人」に…
  • 10
    TWICEがデビュー10周年 新作で再認識する揺るぎない…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは?
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 7
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 8
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 10
    【クイズ】日本人が唯一「受賞していない」ノーベル…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中