最新記事

教育

日本の高校生はアメリカの3倍、授業中に居眠りしている

2021年5月19日(水)11時40分
舞田敏彦(教育社会学者)
授業中に居眠りする生徒

日本の高校生は部活の朝練や深夜にまで及ぶ塾通いで疲れ切っているのか PeopleImages/iStock.

<体質が夜型になりやすい青年期の生徒に、部活の朝練や朝の補習で早寝早起きを強いるのは好ましくない、という指摘も>

国際化が進んでいるが、日本に来た留学生が驚くのは、学生が教室で居眠りをしていることだ。筆者も大学で10年ほど教えたが、学生の居眠りにはよく遭遇した。だがとがめることはしなかった。授業に興味が持てないのだろう、バイトで疲れているのだろう、授業妨害ではない――。こう解釈していた。日本の大学には、こういう(やさしい)教員が多いかと思う。

しかし欧米はそうではなく、授業中に居眠りなどしたら教室から追い出される。日本では職場で居眠りをする人もいるが、「母国だったらクビになりかねない」と国外の人の目には奇異に映るようだ。

2017年に国立青少年教育振興機構が実施した高校生の国際比較調査で、授業中に居眠りをする頻度を尋ねている。日本とアメリカの生徒の回答分布を比べると<図1>のようになる。

data210519-chart01.png

同じ高校生だが、回答はかなり違っている。「よくする」と「時々する」の割合は、日本では63.1%だがアメリカでは17.2%だ。日本の生徒の居眠り率は、アメリカの3倍を超えている。

日本の生徒は、部活の朝練や深夜まで及ぶ塾通い等で疲れ切っているのか。生徒の生活や教師の厳しさの違いで片付けるのは簡単だが、もっと大きな国民性に照らすと、日本では勉強・仕事をする時と休む時、「オン・オフ」の境界が曖昧なことも要因だろう。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

イラン最高指導者ハメネイ師死亡と報道、トランプ氏「

ワールド

アングル:イラン攻撃に踏み切ったトランプ氏、外交政

ワールド

イラン情勢、木原官房長官「石油需給に直ちに影響との

ワールド

茂木外相、「核兵器開発は決して許されない」 米攻撃
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力空母保有国へ
  • 2
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作曲家が「惨めでもいいじゃないか」と語る理由
  • 3
    「努力が未来を重くするなら、壊せばいい」──YOSHIKIが語った創作と人生の覚悟
  • 4
    【クイズ】世界で最も「一人旅が危険な国」ランキン…
  • 5
    ウクライナが国産ミサイル「フラミンゴ」でロシア軍…
  • 6
    がん治療の限界を突破する「細菌兵器」は、がんを「…
  • 7
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ?
  • 8
    トランプがイランを攻撃する日
  • 9
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 10
    今度は「グリンダが主人公」...『ウィキッド』後編の…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 9
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 10
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中