最新記事

教育

日本の高校生はアメリカの3倍、授業中に居眠りしている

2021年5月19日(水)11時40分
舞田敏彦(教育社会学者)

ただ日本の高校生の朝は早く、九州の公立高校では朝補習(朝課外)がある。九州名物と名高く、四半世紀ほど前、筆者も鹿児島県で経験した。「朝補習や長期休暇補習のおかげで、予備校に行かずとも国立大学に受かる学力がつく」と言われ、ありがたいと思ったが、睡眠時間を削られ、眠い目をこすりながら登校した記憶がある。

data210519-chart02.png

高校の朝補習の影響かは分からないが、九州の10代の睡眠時間は短い。6時間未満の者の割合を見ると、上位5位までを九州県が占めている<表1>。弁当を作る母親はもっと早起きを強いられ、「学校の厚意はありがたいが、何とかならないか」と思っている人もいるだろう。生徒にしても正規の授業で居眠りをするなど、朝課外ならぬ「朝加害」という悪い冗談も飛び交っている。

体質が夜型になりやすい青年期の生徒に早寝早起きを強いるのは好ましくない、という指摘もある。アメリカ西海岸のシアトルで、高校の始業時間を7時50分から8時45分に遅らせたところ、生徒の睡眠時間が増えて学業成績も向上した、という報告もある(「高校の始業時間を遅らせると生徒の成績が向上 米シアトルで実験」ダイヤモンド・オンライン、2019年8月24日)。

1時間遅らせるだけで効果がある。公立学校の場合、始業時間をどうするかは各学校の任意だ(学校教育法施行規則60条)。ちょっと工夫することで、授業での生徒の集中力も増すかもしれない。朝のラッシュも緩和されるだろう。

朝補習にしても参加は任意であることをはっきりと伝え、生活が夜型になりがちな高校生に早朝の学習をさせるのは効果があるのか、という科学的な知見も踏まえる必要がある。最も考えないとけないのは生徒の健康だ。

<資料:国立青少年教育振興機構「高校生の心と体の健康に関する意識調査」(2018年3月)、
    厚労省『国民生活基礎調査』(2019年)

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米製造業新規受注、12月は前月比0.7%減 民間航

ワールド

ウクライナ再建費用、5880億ドルと試算 GDPの

ワールド

欧州議会、米との貿易協定承認を延期 追加関税措置を

ワールド

英国の元駐米大使を逮捕、エプスタイン氏関連で公務不
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 3
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面を突き破って侵入する力の正体が明らかに
  • 4
    ペットとの「別れの時」をどう見極めるべきか...獣医…
  • 5
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に? ロシア中…
  • 6
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 7
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 5
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 8
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 9
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中