最新記事

教育

日本の高校生はアメリカの3倍、授業中に居眠りしている

2021年5月19日(水)11時40分
舞田敏彦(教育社会学者)

ただ日本の高校生の朝は早く、九州の公立高校では朝補習(朝課外)がある。九州名物と名高く、四半世紀ほど前、筆者も鹿児島県で経験した。「朝補習や長期休暇補習のおかげで、予備校に行かずとも国立大学に受かる学力がつく」と言われ、ありがたいと思ったが、睡眠時間を削られ、眠い目をこすりながら登校した記憶がある。

data210519-chart02.png

高校の朝補習の影響かは分からないが、九州の10代の睡眠時間は短い。6時間未満の者の割合を見ると、上位5位までを九州県が占めている<表1>。弁当を作る母親はもっと早起きを強いられ、「学校の厚意はありがたいが、何とかならないか」と思っている人もいるだろう。生徒にしても正規の授業で居眠りをするなど、朝課外ならぬ「朝加害」という悪い冗談も飛び交っている。

体質が夜型になりやすい青年期の生徒に早寝早起きを強いるのは好ましくない、という指摘もある。アメリカ西海岸のシアトルで、高校の始業時間を7時50分から8時45分に遅らせたところ、生徒の睡眠時間が増えて学業成績も向上した、という報告もある(「高校の始業時間を遅らせると生徒の成績が向上 米シアトルで実験」ダイヤモンド・オンライン、2019年8月24日)。

1時間遅らせるだけで効果がある。公立学校の場合、始業時間をどうするかは各学校の任意だ(学校教育法施行規則60条)。ちょっと工夫することで、授業での生徒の集中力も増すかもしれない。朝のラッシュも緩和されるだろう。

朝補習にしても参加は任意であることをはっきりと伝え、生活が夜型になりがちな高校生に早朝の学習をさせるのは効果があるのか、という科学的な知見も踏まえる必要がある。最も考えないとけないのは生徒の健康だ。

<資料:国立青少年教育振興機構「高校生の心と体の健康に関する意識調査」(2018年3月)、
    厚労省『国民生活基礎調査』(2019年)

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米国務長官、ミュンヘン安保会議出席へ 米代表団50

ビジネス

アポロ、xAI関連の事業体に約34億ドル融資へ=報

ビジネス

米消費者の1年先インフレ期待低下、雇用見通し改善=

ワールド

トランプ政権、解雇された連邦職員の異議申し立て制限
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業績が良くても人気が伸びないエンタメ株の事情とは
  • 4
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 8
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 9
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 10
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 8
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 9
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中