最新記事

教育

日本の高校生はアメリカの3倍、授業中に居眠りしている

2021年5月19日(水)11時40分
舞田敏彦(教育社会学者)

ただ日本の高校生の朝は早く、九州の公立高校では朝補習(朝課外)がある。九州名物と名高く、四半世紀ほど前、筆者も鹿児島県で経験した。「朝補習や長期休暇補習のおかげで、予備校に行かずとも国立大学に受かる学力がつく」と言われ、ありがたいと思ったが、睡眠時間を削られ、眠い目をこすりながら登校した記憶がある。

data210519-chart02.png

高校の朝補習の影響かは分からないが、九州の10代の睡眠時間は短い。6時間未満の者の割合を見ると、上位5位までを九州県が占めている<表1>。弁当を作る母親はもっと早起きを強いられ、「学校の厚意はありがたいが、何とかならないか」と思っている人もいるだろう。生徒にしても正規の授業で居眠りをするなど、朝課外ならぬ「朝加害」という悪い冗談も飛び交っている。

体質が夜型になりやすい青年期の生徒に早寝早起きを強いるのは好ましくない、という指摘もある。アメリカ西海岸のシアトルで、高校の始業時間を7時50分から8時45分に遅らせたところ、生徒の睡眠時間が増えて学業成績も向上した、という報告もある(「高校の始業時間を遅らせると生徒の成績が向上 米シアトルで実験」ダイヤモンド・オンライン、2019年8月24日)。

1時間遅らせるだけで効果がある。公立学校の場合、始業時間をどうするかは各学校の任意だ(学校教育法施行規則60条)。ちょっと工夫することで、授業での生徒の集中力も増すかもしれない。朝のラッシュも緩和されるだろう。

朝補習にしても参加は任意であることをはっきりと伝え、生活が夜型になりがちな高校生に早朝の学習をさせるのは効果があるのか、という科学的な知見も踏まえる必要がある。最も考えないとけないのは生徒の健康だ。

<資料:国立青少年教育振興機構「高校生の心と体の健康に関する意識調査」(2018年3月)、
    厚労省『国民生活基礎調査』(2019年)

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米軍がホルムズ「掃海」とトランプ氏、イランの機雷敷

ワールド

米・イラン交渉団、パキスタン首相と個別に会談 和平

ワールド

バンス米副大統領、パキスタンのシャリフ首相と会談

ワールド

米が資産凍結解除に同意とイラン筋、米当局者は否定
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国防軍は崩壊寸前」
  • 4
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 5
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦に…
  • 6
    健康を守るはずのサプリが癌細胞を助ける? 思いがけ…
  • 7
    中国が恐れる「経済ドミノ」
  • 8
    目のやり場に困る...元アイスホッケー女性選手の「密…
  • 9
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 10
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 4
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 7
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 8
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 9
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 10
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中