最新記事

気候変動

気候変動の影響で地球の自転軸がずれた──最新研究

Earth's Axis Has Been Shifted by Climate Change, Study Says

2021年4月27日(火)20時45分
アンダース・アングルシー
地球のイメージ

地球の地軸は80年以降に約4メートル移動したと推定される LuisPortugal-iStock

<地球温暖化で氷河が溶けたことで、地球上の水の配分が大きく変化したせいだという>

地球温暖化は地球の自転軸(地軸)にもずれをもらしていることが、最新研究で明らかになった。

地軸が地球の表面と交差する点である地理極(北極点と南極点)は固定しておらず、地球上の質量の配分が変われば、地軸と地理極が移動することもある。科学者たちは、(温暖化による)氷河の融解が原因で大量の水が移動したことが一因で、地理極が急速に東方向にずれていると指摘する。

1980年以降、北極点と南極点の位置は約4メートル移動したと推定されている。米地球物理学連合が発行する科学雑誌「Geophysical Research Letters」が新たに掲載した査読済みの研究報告は、1990年代以降の移動については、氷河の融解がその主な原因だと指摘。それに比べて、地下水のくみ上げはさほど大きな影響はなかったとつけ加えた。報告によれば、海流などの自然因子もまた、地軸の移動に影響を及ぼした。

研究チームは、2002年から地理極の移動を追跡している重力観測衛星「GRACE(重力取得による気候実験)」のデータを独自の数学モデルで分析し、その結果を発表した。

「唯一の理由ではないが大きな影響を及ぼした」

チームを率いたのは中国科学院の地理科学・資源研究所に所属する邓珊珊。中国政府が研究資金を提供した。

研究者たちは、1990年代半ばに地理極が南向きから東向きに移動したことを発見。また1995年〜2020年にかけての地理極の移動スピードは、1981年〜1995年に比べて17倍速かったと指摘した。

「氷河が融解した結果、陸水(内陸部にある河川や湖、湿地や雪氷などの総称)の貯水量の減少が加速したことが、1990年代以降の地理極の急速な移動を後押ししている主な理由だ」と報告書は指摘し、こう続けた。「この新たな所見は、地理極の移動と気候変動が過去に密接に関係していたことを示している」

研究チームは、気候変動は地理極の方向が変わった唯一の理由ではないが、観測を行った期間については、気候変動が大きな影響を及ぼしたことは確かだと述べた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

韓国中銀総裁、ウォン安を懸念「経済ファンダメンタル

ワールド

中国百度のAI半導体部門、香港上場を申請

ワールド

金正恩氏娘が宮殿初訪問、両親の間に立つ写真 後継ア

ワールド

韓国大統領が4日訪中、両国関係の「新たな章」期待 
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチン、その先は袋小路か
  • 2
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙」は抑止かそれとも無能?
  • 3
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは?
  • 4
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 5
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 6
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 7
    【現地発レポート】米株市場は「個人投資家の黄金時…
  • 8
    日本人の「休むと迷惑」という罪悪感は、義務教育が…
  • 9
    「断食」が細胞を救う...ファスティングの最大効果と…
  • 10
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 9
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中