最新記事

オーストラリア

洪水でクモ大量出現、世界で最も危険な殺人グモも：シドニー

2021年4月8日（木）17時45分
青葉やまと

殺人グモの名は決して誇張ではなく、過去に累計13名の死者を出している。また、近年では2017年、シドニーの少年が指を噛まれ生死の瀬戸際をさまよった。オーストラリアの医療史上で最大量となる12瓶分の血清の投与を受け、辛うじて生き延びている。

問題のジョウゴグモは黒色ないし茶褐色のクモで、体長は最大で5センチほど、脚部を含めた全長は10センチほどに及ぶ。鋭い牙を持ち、性格は攻撃的だ。強い神経毒を有し、噛まれると軽微な場合で嘔吐や腹痛、重症になると筋肉のけいれんや呼吸困難などの症状が現れ、最悪の場合は死に至る。

住居内での目撃例も多く、在宅中でさえ致死性の毒に襲われる可能性がある。爬虫類パークのフォークナー園長は洪水に伴い、「彼ら（ジョウゴグモたち）が住居に侵入することになる可能性があります」と懸念を示していた。

オーストラリアではクモの繁殖期に入ると当該種の目撃情報も増えるのが通例で、以前には洗濯物かごに積まれた衣類のすきまやゴミ箱の陰、そして脱いでおいた靴のなかなど、生活と密接に関わるシーンで目撃されている。また、シドニーに留まらず、近郊の大都市圏であるニューカッスルやウロンゴンなどでも目撃の報告が増えている。

市民協力で数十匹が捕獲

洪水後はラムジー氏の予想通り、非常に多くのシドニージョウゴグモ個体が目撃された。捕獲されたものだけでも、その数は数十に及ぶ。ラムジー氏はスカイニュースのインタビューに対し、3月下旬の2日間だけで50匹を超えるシドニージョウゴグモが捕獲され園に寄贈されたと述べている。

シドニージョウゴグモからは、血清の原料となる成分を抽出することができる。そのため、園は腕に自信のある人は捕獲に協力してほしいと呼びかけていた。問題のクモは滑らかな面を登ることができないため、ガラスまたはプラスチック製の深めの食品保存容器などで捕獲することができる。

オーストラリアでは累計13例の死亡例が記録されているが、80年代に血清が開発されてからは、幸いなことに死亡事故は起きていない。毎年30名少々が噛まれる被害に遭うが、ここ数年では死亡に至った例は確認されていない。とはいえ、ラムジー氏は警戒を怠らないようにと呼びかけている。朝になって靴を履こうとした時に、その中に潜んでいるケースなどがあるようだ。

今回の一件は個体数が増えたわけではなく、平時から存在している個体が洪水に伴って住居まで上がってきたものだ。洪水の収束に伴い、事態は沈静化の兆しを見せている。同時に、裏を返せばシドニー近郊の地表付近には殺人グモが常時生息しているのだという状況を改めて印象付ける結果となった。

●参考記事
・今年4月以降、米国で数十億匹のセミが発生する、との予測
・米フロリダ州に座礁したクジラは新種だった
・ヘビ？　トカゲ？　進化の過程で四肢をなくし、再び取り戻した例外的な生物

Spiders Take Refuge on Backyard Fence Amid New South Wales Floods


Sydney issues spider warning: Funnel-web's emerge after heavy rainfall

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

原油先物、週間で4カ月半ぶり下落率に　トランプ関税
2025.03.07

ビジネス

クシュタール、米当局の買収承認得るための道筋をセブ
2025.03.07

ビジネス

アングル：全米で広がる反マスク行動　「＃テスラたた
2025.03.07

ワールド

トルコ中銀が2.5％利下げ、インフレ鈍化で　先行き
2025.03.07
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集：進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号（3/ 4発売）

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは？
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇？　年…
  • 5
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 6
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け！最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け！最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る！」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中