最新記事

英王室

メーガンの告白は視聴者数でダイアナに遠く及ばず

Meghan Markle's Oprah Interview Watched by Only Half as Many People as Princess Diana's

2021年3月10日(水)18時15分
エマ・ノーラン
ダイアナ元妃 事故死

事故死したダイアナ元妃の葬儀前日、ケンジントン宮殿の門には追悼の花束が手向けられた(1997年9月5日)Kevin Lamarque-REUTERS

<英王室で差別があったと暴露したメーガン妃のインタビューは、1995年のダイアナ元妃の衝撃告白を思い起こさせるものだったが>

オプラ・ウィンフリーによるヘンリー王子とメーガン妃のインタビューが英米両国で放映され、マスコミの話題を独占している。おかげで英王室とイギリスのマスコミは大いなる注目を浴び、同時に論争の渦に巻き込まれた。

インタビューの達人ウィンフリーに導かれて、バッキンガム宮殿内の人種差別と自殺を考えた苦しみを打ち明けたメーガン妃に世界中の人々が同情し、理解を示した。

このインタビューについて、ダイアナ元妃が亡くなる2年前に赤裸々な本音を語った1995年のインタビューとの多くの類似点が指摘されている。

7日に米CBSでメーガン妃とヘンリー王子のインタビューが放映された翌日、王室について語るダイアナ元妃の動画がインターネット上で急速に拡散された。英王室に嫁ぎ、その後タブロイド紙やパパラッチに執拗に追い回されることになった2人の女性の類似点に人々が気づいたからだ。

BBCの報道番組「パノラマ」で、ダイアナ元妃は王室の一員であることの苦難について語った。

「私が女王になることは、多くの人が望んでいなかったと思う」と、ヘンリー王子の母であるダイアナは語った。 「多くの人というのは、私が嫁いだエスタブリッシュメント(王室)のこと。王室は私のことを、だめな人だと決めつけた」

イギリスでの視聴者数は半分

今週は全世界がヘンリー王子とメーガン妃の話題でもちきりのように見えるが、実はCBSのインタビュー番組の視聴者数は、ダイアナ元妃の番組の半分でしかない。

ニールセン・メディア・リサーチの高速集計調査によると、7日夜にCBSで放映されたときの視聴者数は平均1714万人だった。

その後、8日夜にイギリスのITVで放映されたときは、1130万人が視聴した。そのうち220万人が同局の配信プラットフォームであるITVハブで視聴したという。

しかし、イギリスの視聴率測定・運営団体BARB が発表した数字によれば、ダイアナ元妃が出演した26年前のBBCの「パノラマ」特別版の視聴者は2278万人に達していた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イスラエルのソマリランド国家承認、アフリカ・アラブ

ワールド

ミャンマーで総選挙投票開始、国軍系政党の勝利濃厚 

ワールド

米、中国の米企業制裁「強く反対」、台湾への圧力停止

ワールド

中国外相、タイ・カンボジア外相と会談へ 停戦合意を
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指すのは、真田広之とは「別の道」【独占インタビュー】
  • 3
    【世界を変える「透視」技術】数学の天才が開発...癌や電池の検査、石油探索、セキュリティゲートなど応用範囲は広大
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 6
    中国、米艦攻撃ミサイル能力を強化 米本土と日本が…
  • 7
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 8
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 9
    【クイズ】世界で最も1人当たりの「ワイン消費量」が…
  • 10
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 7
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 9
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中