最新記事

陰謀論

「ビル・ゲイツが太陽光を遮って人口を減らそうとしている」は本当か?

Is Bill Gates Trying to Block the Sun?

2021年3月4日(木)18時03分
ジェーソン・マードック

ただ、SCoPExの公式サイトを見ればわかるように、今のところプロジェクトの規模はごく限られている。成層圏で散布した化学物質がどういう反応を起こすか、これまではシミュレーション実験で検証してきたが、今年6月の気球打ち上げでリアルなデータを得たいと研究チームは考えている。

「これは太陽地球工学そのもののテストではない」と、チームは説明している。「成層圏で、粒子同士、粒子と太陽放射、粒子と(地表からの)赤外線放射がどう相互作用を起こすかを観察するためのテストだ。こうした相互作用がより詳しく解明されれば、実用化に向けた問いに答えを出せるだろう。例えば、ほかの物理的なリスクを増やさずに、オゾン量の減少を抑制もしくは完全に防げるようなエアロゾルを見つけることは可能か、といった問いだ」

今回のテストでは、高度約20キロの成層圏内に気球を打ち上げ、炭酸カルシウムを散布する予定だ。成層圏で100グラムから2キロ程度の少量の炭酸カルシウムを放出し、幅100メートル、長さ1キロ程の雲をつくる。大気の化学的状態などがどう変化するか、気球に設置した観測装置で測定する。

最終的な目標は、エアロゾルが成層圏の化学的な状態をどう変えるかを検証することだ。チームはこのデータを基に、シミュレーションモデルの精度を高め、大規模な散布の効果を予測しようとしている。粒子の散布には気温低下に加え、オゾン層を回復させる効果もあると、チームは期待しているが、逆にオゾン層を破壊する可能性もあり、そのほかの予期せぬリスクについても慎重に検証を重ねる必要がある。

「今回のテストは人体にも環境にもこれといった危険を及ぼさない」と、チームは述べている。「炭酸カルシウムは自然界に広く存在する無害な化学物質にすぎない」

研究資金を寄付しただけ

気球はスウェーデン宇宙公社の協力を得て、同国北部の都市キルナ近郊から打ち上げられる。1回目は気球の打ち上げと地上との通信のテストをするだけで、炭酸カルシウムの放出は2回目の打ち上げで行う。

ゲイツはこの研究の内容には全く関与していない。

ゲイツはハーバード大学の太陽地球工学研究プログラムに寄付をしている多くの慈善家の1人にすぎず、このプログラムからSCoPExに助成金が下りているだけだ。

またゲイツが2007年に設立に加わった気候変動とエネルギー関連の研究支援財団もSCoPExに助成金を出している。

ハーバード大学は公式サイトで、研究助成金はビル・ゲイツ個人の財団からの寄付で、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団の活動とは何ら関係がないと断っている。

詰まるところ、ゲイツは太陽地球工学の研究資金を寄付し(寄付額は非公表)、その一部がSCoPExに充てられただけで、ゲイツが太陽光をブロックしたがっているというのは全くの作り話なのだ。

ハーバードチームは、シミュレーションモデルの精度を上げるために少量の炭酸カルシウムを散布してデータを収集しようとしているだけで、太陽光を宇宙に反射するなどという大規模な試みは、たとえ現実にやるとしても、まだまだ先の話。今はその可能性を探るために、ささやかな実験をする段階にすぎない。

ニューズウィーク日本版 BTS再始動
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月7号(3月31日発売)は「日本企業に迫る サステナビリティ新基準」特集。国際基準の情報開示や多様な認証制度――本当の「持続可能性」が問われる時代へ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ドバイの米オラクル施設に迎撃破片が落下、負傷者なし

ワールド

トランプ政権による大学への人種データ開示命令を仮差

ビジネス

アングル:トランプ関税で変わる米国のメニュー、国産

ワールド

米戦闘機2機、イランが撃墜 乗員2人救助・1人不明
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 8
    中国は「アカデミズムの支配」を狙っている? 学術誌…
  • 9
    イラン戦争は「ハルマゲドンの前兆」か? トランプ…
  • 10
    60年前に根絶した「肉食バエ」が再びアメリカに迫る.…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 7
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 8
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 9
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 10
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中