最新記事

生態系

東アジアから連れてこられたヨーロッパのタヌキの受難は終わらない

2021年2月19日(金)15時30分
冠ゆき

ヨーロッパのタヌキの受難は続く...... anukiphoto-iStock

<かつてロシアが東アジアから連れてきたタヌキが、ヨーロッパ各地に広がり、地域の生態系を乱す存在として問題になっている......>

ヨーロッパのルクセンブルグで、野生のタヌキの存在が初めて確認された。タヌキはもともと日本を含む東アジアにのみ生息する動物だ。そのタヌキがなぜルクセンブルグに? その経緯をただってみると、タヌキの受難の歴史が浮かび上がってきた。

ロシアでは毛皮の材料だった

タヌキの生息が確認されたヨーロッパの国はルクセンブルグだけではなかった。1975年にはフランス東部で(ル・モンド)、1997年にはスイスで(フランス・ナチュール・アンヴィロヌマン, 2009/6/8)、2007年にはベルギーで(シュッド・アンフォ, 2013/6/27)、それぞれ最初のタヌキが確認されている。

もともと極東に生息していたタヌキを西方に連れてきたのは旧ソビエト連邦だ。1929年から1955年にかけて9000頭近くを、毛皮採取を目的にロシア西郡とウクライナの飼育場へと運んだのだ。

やがてタヌキの毛皮が下火となった時代、不要になった飼育場から逃れたり放たれたりしたタヌキは、徐々に西方へと移動した(RTL 5 minutes)。その結果、この50年でタヌキはヨーロッパ広域に広がり、その生息域は2倍の広さになった。

ヨーロッパでは馴染みの薄い動物

しかしながら、タヌキはヨーロッパではまだマイナーな動物だ。英語名(Raccoon dog(ラクーンドッグ))やフランス語名(chien viverrin(シアン・ヴィヴラン))を聞いてピンとくる人はほとんどいない。夜行性であったり、イヌ科で唯一冬眠する動物だったりするため、人目に触れる機会が少ないのも原因だろう。

ヨーロッパの各メディアも、「イヌ、アナグマ、アライグマ、キツネを混ぜたような四本足の」動物だとか「キツネの大きさに、アナグマのような身体つき、イタチ科のような短い脚、そしてアライグマを連想させる毛の色」などと、タヌキの外見説明に苦労している。

公衆衛生上の問題を起こし得る有害な侵入種

1950年代、タヌキはようやく毛皮飼育から逃れたものの、その後、地域の生体多様性に悪影響を及ぼすとみなされるようになった。

スイスのべルン大学のナントウィッグ教授は、「(タヌキが)広がる場所では鳥の個体数が大幅に減少し(中略)生態系の重大な不均衡を生み出している」(スイス・アンフォ, 2004/9/28)と憂慮する。また、ベルギーのアン動物園コーラー副園長は「(タヌキの存在は)ベルギーの生態系を危険にさらす。なぜなら、キツネなど他の動物の食糧を摂取するからだ」(RTBF, 2016/7/15)と発言している。また、タヌキが狂犬病の媒介動物になる危険性も指摘されている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米テスラの第1四半期世界販売、1年ぶり低水準 在庫

ビジネス

原油先物も為替も投機的な動き高まっている=片山財務

ビジネス

英、対米医薬品協定を正式決定 対米関税ゼロに

ワールド

ロシア・イラン外相が電話会談、ホルムズ海峡の安全巡
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 9
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 10
    200年前の沈没記録が裏付けられた...捕鯨船を海の藻…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中