最新記事

ワクチン

コロナ対策を阻む「ワクチン忌避派」の壁──不信感の源は?

THE VACCINE RESISTANCE

2020年12月24日(木)16時30分
フレッド・グタール(科学ジャーナリスト)

magf201224_Vaccine3.jpg

学童への予防接種義務化に抗議するデモ隊(下、2020年8月、マサチューセッツ州) SCOTT EISEN/GETTY IMAGES

こうして「個人の自由」を根拠にしたワクチン忌避の新たな流れが生まれた。どこかで聞いたような話と思われるだろう。そう、新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐためのマスク着用義務化に抵抗する理屈と同じだ。いくら当局が科学的な証拠として実効再生産数(1人の感染者が何人に感染させるかを示す数値)や感染検査の陽性率、無症状段階での感染リスクなどを指摘しても、庶民の不信感は拭えない。

トランプ政権が残したツケ

しかも、この1年は大統領選絡みで偽情報が飛び交った。陰謀論には格好の温床だ。むろん、その多くは焼き直しだった。2015 年にジカウイルスが流行した後には、モンサント製の農薬に起因する新生児の奇形を隠蔽する工作だという説が広まった。最近では、マイクロソフト創業者のビル・ゲイツが自分の財団を通じたワクチン開発事業で、マインドコントロール用のウイルスを作成し、特許を取得したという風説もあった。新型コロナの流行は何者かが仕組んだものだとする動画もネット上で拡散している。

そしてファイザーのワクチンにもモデルナのワクチンにも、悪名高い遺伝子操作の技術が使われていると誤解されやすい面がある。確かにどちらのワクチンも従来のものとは異なり、メッセンジャーRNAという遺伝物質を用いて、細胞におとりのタンパク質を作らせる仕組みだ。

なにしろ最先端のバイオテクノロジーの産物だから、庶民にはなかなか理解できない。その理解不能なものを、全ての国民に接種すると言われたら、ちょっと待てと異議を申し立てたくなる人が出てくるのは無理からぬところだろう。

医療の専門家は、もちろん「心配するな」と言う。なにしろ大規模な治験を実施している。ファイザーとモデルナは合わせて6万人以上の被験者を動員した。それでも、実際に何億もの人が接種を受けてから初めて明らかになる問題もあるだろう。

医者や政府当局者はデータに基づいて安全性を強調するが、結局のところ、リスクを引き受けるのは一般国民だ。そして現に、安全なはずのワクチンで悲劇が起きた例が過去にある。そうである限り、世に陰謀説のタネは尽きないのだ。

関係者が恐れるのは、アメリカで新型コロナウイルスが猛威を振るうなか、この病気の深刻さを否定する考えや医療施設への不信感が広がって感染終息が見通せなくなる事態だ。2014年にエボラ出血熱が流行した西アフリカ諸国がそうだった。

当時、現地の人はエボラ出血熱のことをほとんど知らず、病気だと言われても信じなかった。なにしろ感染すれば10人中9人が悲惨な死を迎えるのだ。病気じゃない、超自然的な何かだと思いたくもなる。

感染者の隔離という公衆衛生当局の命令に懐疑的な人も多かった。リベリアとシエラレオネでは、治療施設に送られた患者の多くが戻ってこないため、家族が発病してもその事実を隠す住民がいた。医療従事者が殺された例もある。ガーナではワクチンを打たれたら死ぬという噂が広まって、治験計画が中止された。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

リオティントとグレンコア、合併交渉を延長か=関係者

ビジネス

スズキ、通期純利益予想を上方修正 期末配当1円増配

ワールド

AIで児童の性的画像生成「犯罪に」、ユニセフが各国

ワールド

NY市、WHO傘下のネットワークに加盟 トランプ氏
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流していた? 首相の辞任にも関与していた可能性も
  • 4
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 5
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 6
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 9
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 10
    電気代が下がらない本当の理由――「窓と給湯器」で家…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中