最新記事

ワクチン

コロナ対策を阻む「ワクチン忌避派」の壁──不信感の源は?

THE VACCINE RESISTANCE

2020年12月24日(木)16時30分
フレッド・グタール(科学ジャーナリスト)

magf201224_Vaccine3.jpg

学童への予防接種義務化に抗議するデモ隊(下、2020年8月、マサチューセッツ州) SCOTT EISEN/GETTY IMAGES

こうして「個人の自由」を根拠にしたワクチン忌避の新たな流れが生まれた。どこかで聞いたような話と思われるだろう。そう、新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐためのマスク着用義務化に抵抗する理屈と同じだ。いくら当局が科学的な証拠として実効再生産数(1人の感染者が何人に感染させるかを示す数値)や感染検査の陽性率、無症状段階での感染リスクなどを指摘しても、庶民の不信感は拭えない。

トランプ政権が残したツケ

しかも、この1年は大統領選絡みで偽情報が飛び交った。陰謀論には格好の温床だ。むろん、その多くは焼き直しだった。2015 年にジカウイルスが流行した後には、モンサント製の農薬に起因する新生児の奇形を隠蔽する工作だという説が広まった。最近では、マイクロソフト創業者のビル・ゲイツが自分の財団を通じたワクチン開発事業で、マインドコントロール用のウイルスを作成し、特許を取得したという風説もあった。新型コロナの流行は何者かが仕組んだものだとする動画もネット上で拡散している。

そしてファイザーのワクチンにもモデルナのワクチンにも、悪名高い遺伝子操作の技術が使われていると誤解されやすい面がある。確かにどちらのワクチンも従来のものとは異なり、メッセンジャーRNAという遺伝物質を用いて、細胞におとりのタンパク質を作らせる仕組みだ。

なにしろ最先端のバイオテクノロジーの産物だから、庶民にはなかなか理解できない。その理解不能なものを、全ての国民に接種すると言われたら、ちょっと待てと異議を申し立てたくなる人が出てくるのは無理からぬところだろう。

医療の専門家は、もちろん「心配するな」と言う。なにしろ大規模な治験を実施している。ファイザーとモデルナは合わせて6万人以上の被験者を動員した。それでも、実際に何億もの人が接種を受けてから初めて明らかになる問題もあるだろう。

医者や政府当局者はデータに基づいて安全性を強調するが、結局のところ、リスクを引き受けるのは一般国民だ。そして現に、安全なはずのワクチンで悲劇が起きた例が過去にある。そうである限り、世に陰謀説のタネは尽きないのだ。

関係者が恐れるのは、アメリカで新型コロナウイルスが猛威を振るうなか、この病気の深刻さを否定する考えや医療施設への不信感が広がって感染終息が見通せなくなる事態だ。2014年にエボラ出血熱が流行した西アフリカ諸国がそうだった。

当時、現地の人はエボラ出血熱のことをほとんど知らず、病気だと言われても信じなかった。なにしろ感染すれば10人中9人が悲惨な死を迎えるのだ。病気じゃない、超自然的な何かだと思いたくもなる。

感染者の隔離という公衆衛生当局の命令に懐疑的な人も多かった。リベリアとシエラレオネでは、治療施設に送られた患者の多くが戻ってこないため、家族が発病してもその事実を隠す住民がいた。医療従事者が殺された例もある。ガーナではワクチンを打たれたら死ぬという噂が広まって、治験計画が中止された。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

豊田織機の非公開化報道、トヨタ「一部出資含め様々な

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎 米

ワールド

アングル:バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 7
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 8
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 9
    ビザ取消1300人超──アメリカで留学生の「粛清」進む
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中