最新記事

ワクチン

コロナ対策を阻む「ワクチン忌避派」の壁──不信感の源は?

THE VACCINE RESISTANCE

2020年12月24日(木)16時30分
フレッド・グタール(科学ジャーナリスト)

magf201224_Vaccine3.jpg

学童への予防接種義務化に抗議するデモ隊(下、2020年8月、マサチューセッツ州) SCOTT EISEN/GETTY IMAGES

こうして「個人の自由」を根拠にしたワクチン忌避の新たな流れが生まれた。どこかで聞いたような話と思われるだろう。そう、新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐためのマスク着用義務化に抵抗する理屈と同じだ。いくら当局が科学的な証拠として実効再生産数(1人の感染者が何人に感染させるかを示す数値)や感染検査の陽性率、無症状段階での感染リスクなどを指摘しても、庶民の不信感は拭えない。

トランプ政権が残したツケ

しかも、この1年は大統領選絡みで偽情報が飛び交った。陰謀論には格好の温床だ。むろん、その多くは焼き直しだった。2015 年にジカウイルスが流行した後には、モンサント製の農薬に起因する新生児の奇形を隠蔽する工作だという説が広まった。最近では、マイクロソフト創業者のビル・ゲイツが自分の財団を通じたワクチン開発事業で、マインドコントロール用のウイルスを作成し、特許を取得したという風説もあった。新型コロナの流行は何者かが仕組んだものだとする動画もネット上で拡散している。

そしてファイザーのワクチンにもモデルナのワクチンにも、悪名高い遺伝子操作の技術が使われていると誤解されやすい面がある。確かにどちらのワクチンも従来のものとは異なり、メッセンジャーRNAという遺伝物質を用いて、細胞におとりのタンパク質を作らせる仕組みだ。

なにしろ最先端のバイオテクノロジーの産物だから、庶民にはなかなか理解できない。その理解不能なものを、全ての国民に接種すると言われたら、ちょっと待てと異議を申し立てたくなる人が出てくるのは無理からぬところだろう。

医療の専門家は、もちろん「心配するな」と言う。なにしろ大規模な治験を実施している。ファイザーとモデルナは合わせて6万人以上の被験者を動員した。それでも、実際に何億もの人が接種を受けてから初めて明らかになる問題もあるだろう。

医者や政府当局者はデータに基づいて安全性を強調するが、結局のところ、リスクを引き受けるのは一般国民だ。そして現に、安全なはずのワクチンで悲劇が起きた例が過去にある。そうである限り、世に陰謀説のタネは尽きないのだ。

関係者が恐れるのは、アメリカで新型コロナウイルスが猛威を振るうなか、この病気の深刻さを否定する考えや医療施設への不信感が広がって感染終息が見通せなくなる事態だ。2014年にエボラ出血熱が流行した西アフリカ諸国がそうだった。

当時、現地の人はエボラ出血熱のことをほとんど知らず、病気だと言われても信じなかった。なにしろ感染すれば10人中9人が悲惨な死を迎えるのだ。病気じゃない、超自然的な何かだと思いたくもなる。

感染者の隔離という公衆衛生当局の命令に懐疑的な人も多かった。リベリアとシエラレオネでは、治療施設に送られた患者の多くが戻ってこないため、家族が発病してもその事実を隠す住民がいた。医療従事者が殺された例もある。ガーナではワクチンを打たれたら死ぬという噂が広まって、治験計画が中止された。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

12月FOMCでの利下げ見送り観測高まる、モルガン

ビジネス

米シカゴ連銀総裁、前倒しの過度の利下げに「不安」 

ワールド

IAEA、イランに濃縮ウラン巡る報告求める決議採択

ワールド

ゼレンスキー氏、米陸軍長官と和平案を協議 「共に取
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判殺到、そもそも「実写化が早すぎる」との声も
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ成長株へ転生できたのか
  • 4
    ロシアはすでに戦争準備段階――ポーランド軍トップが…
  • 5
    幻の古代都市「7つの峡谷の町」...草原の遺跡から見…
  • 6
    アメリカの雇用低迷と景気の関係が変化した可能性
  • 7
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 8
    【クイズ】中国からの融資を「最も多く」受けている…
  • 9
    EUがロシアの凍結資産を使わない理由――ウクライナ勝…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 4
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 7
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 8
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 9
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 10
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中