最新記事

新型コロナウイルス

長期的な副作用は否定できなくてもワクチン接種は受けるべきか

Unknown COVID Vaccine Side Effects May Appear After Millions Immunized

2020年12月4日（金）16時20分
カシュミラ・ガンダー

科学者やワクチンの製造元、政府当局は、ワクチン接種が始まった後もどのような副作用が出現するか監視を続けなければならない。バラク・オバマ前大統領の下で保健担当次官補を務め、現在はハーバード大学公衆衛生学大学院で教授を務めるハワード・K・コーは、「どんなワクチンも、信用性を確保するためには監視とその結果報告がきわめて重要だ」と述べた。

しかし本質的に、稀な副作用はまさに「稀なもの」だと、ラホヤ免疫研究所感染症・ワクチン研究センターのアレッサンドロ・セッティ教授は指摘する。問題が出現した時に、原因がワクチンなのか、それともその人が発症した別の病気なのかを特定するのが難しい可能性もある。「健康に悪影響が出た場合、その一部は偶然で、ワクチンとは関係ない可能性もある」と、カリフォルニア大学サンフランシスコ校の感染症専門家であるピーター・チンホン教授は言う。

ワクチンは健康な人の体内に入れるものであるため、承認にあたっては、薬などよりも厳しい安全基準が設定されている。英レディング大学薬学部のアル・エドワーズ准教授は言う。「『未知の不確定要素』はあり、想定外のことが起こる可能性もある。だが一般に、今のワクチンはこれまで以上に安全だ。組成、保管、流通と管理のどの段階においても清潔で管理が行き届き、純度の高いワクチンをつくる製造能力が格段に向上しているからだ」

副作用より感染の方が高リスク

本誌の取材に応じた専門家たちは、新型コロナウイルスのワクチン接種には、潜在的なリスクを遥かに上回る利点があると語った。

ジョンズ・ホプキンズ大学公衆衛生学大学院のモスは、次のように語る。「アメリカはまだ感染拡大を抑制することができていない。感染すれば死ぬ可能性もあるのだから、チャンスがあればすぐにでもワクチン接種を受けるのが賢明だろう。感染リスクや重症化リスクが高い人々にとっては特に、リスクを上回る利点があると思う」

サウスカロライナ大学の免疫学者プラカシュ・ナガルカッティ教授も、同じような考えだ。「特に重症化リスクが高い人は、できる限りはやくワクチン接種を受けるべきだし、ワクチン接種を受ける人が多いほど、集団免疫が達成されやすくなり、新型コロナウイルス感染症を撲滅して普通の生活に戻れる可能性が高まる」

＜参考記事＞ファイザーの新型コロナワクチン後期試験、被験者に軽中度の副作用
＜参考記事＞世界のワクチン開発競争に日本が「負けた」理由

ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号（2月10日発売）は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アルゼンチン、米との鉱物取引協定は中国からの投資排
2026.02.09

ビジネス

ゴールドマン、アンソロピックと協力しＡＩエージェン
2026.02.09

ワールド

米富豪との関係巡り欧州の王室・政界に激震、ノルウェ
2026.02.09

ビジネス

現状判断ＤＩは前月比0.1ポイント低下の47.6＝
2026.02.09
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    韓国映画『しあわせな選択』　ニューズウィーク日本…
  • 6
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 7
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 4
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中