最新記事

BOOKS

攻撃的な自分の上司が、ネット炎上の参加者かもしれないこれだけの理由

2020年10月23日(金)11時25分
印南敦史(作家、書評家)

Newsweek Japan

<ネット上で、あるいは自粛警察として「正義を振りかざす」人はどんな人なのか。データ分析から分かったのは、ネットに没頭する暇な人ではなく、「男性」「年収が高い」「主任・係長クラス以上」という傾向を持つ人たちだった>

SNSやネットニュースなどのコメント欄で、罵詈雑言のたぐいを目にすることは決して少なくない。つまり、炎上させたり、あるいは炎上に参加して、赤の他人を攻撃してしまう相当数の人がいるということだ。

それらはネットを利用していれば否応なしに目に飛び込んでくるだけに、もはや見るのを避けるほうが難しいとすら言えるかもしれない。『正義を振りかざす「極端な人」の正体』(山口真一・著、光文社新書)の著者も、本書の冒頭でそのことに触れている。


 このような炎上は日常的に耳にすることが増え、「特別な現象」ではもはやなくなってきた。Webリスクについて調査・コンサルをしているデジタル・クライシス総合研究所によると、2019年の炎上発生件数は、年間1200件程度であったようだ。一年は365日しかないので、一日当たり3回以上、どこかで誰かが燃えているのが現実といえる。(「はじめに」より)

しかもそれはネットだけの話ではなく、「極端な人」はさまざま場所に存在している。例えばそのいい例が、少し前に問題視された「自粛警察」だろう。

緊急事態宣言が発令されるなか、外出や営業の自粛要請に応じない個人や店舗、企業などに対し、「通報する」「中傷ビラを貼る」「電話をして暴言を吐く」「ネットで攻撃する」などして"私的な取り締まり"をする人たちのことである。

「自粛警察」出現の発端となったのは、言うまでもなく新型コロナウイルスの流行だ。姿の見えないウイルスが社会全体に不安を与えた結果、常に人々がストレスを抱えるようになった。そして、それが他にもさまざまな"理由"をつけて火を放つ人の数を増やしたというわけだ。


 人々はどのように対策をしたらよいのか分からないにもかかわらず、漠然とした不安を抱え続ける。そのような状況で、「悪者」を見つけて自分の中の正義感で批判をすることで、不安を解消して心を満たそうとするのである。脳科学の分野では、正義感から人をバッシングすることで、快楽物質「ドーパミン」が出るとも言われる。(87~88ページより)

では、「極端な人」とは具体的にどのような人たちなのだろうか? そう問われたとき、「暇を持て余し、常にネットに没頭している、どちらかといえば社交性の低い人たち」というような印象を抱く人は少なくないはずだ。

しかし、そんな捉え方を著者は否定する。彼らはどこか遠いところの人ではなく、実はすぐ近くにいるというのだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

仏、空母「シャルル・ドゴール」を地中海に派遣 大統

ワールド

米、ホルムズ海峡通過タンカーの軍事保護を検討=報道

ワールド

イスラエル軍、イランの核兵器開発拠点を攻撃と表明 

ビジネス

中東紛争、長期化次第で世界経済に大きな影響=IMF
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプのイラン攻撃
特集:トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号(3/ 3発売)

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 2
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズった理由
  • 3
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び率を記録した「勝因」と「今後の課題」
  • 4
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 5
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 6
    核合意寸前、米国がイラン攻撃に踏み切った理由
  • 7
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 8
    人気の女性インフルエンサー、「直視できない」すご…
  • 9
    イランへの直接攻撃は世界を変えた...秩序が崩壊する…
  • 10
    「日本食ブーム」は止まらない...抹茶、日本酒に「あ…
  • 1
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 2
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 3
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 4
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 7
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 8
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 9
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 10
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中