最新記事

インド

トイレを作っても野外排泄をやめない男たち... インドのトイレ改革「成功」の裏側

2020年10月12日(月)11時10分
佐藤大介(共同通信社記者)

インド南部カルナータカ州の村落にある屋外トイレ Sachin Ravikumar-REUTERS


<6億人がトイレのない生活を送るインドで、モディ首相が2014年に提唱した政策「スワッチ・バーラト」。5年間で野外排泄をゼロにする目標を掲げ、実際に2019年、モディは目標達成を宣言した。だが本当に改善されたのか? 共同通信社記者の佐藤大介氏が、トイレ事情からインドの実態に迫ったルポ『13億人のトイレ――下から見た経済大国インド』(角川新書)より一部を抜粋する>

使われていないトイレ

ニューデリーから車で南に約6時間。幹線道路の両脇には畑が広がり、点在するレンガ工場からは煙がのぼっている。横道に入り、陥没して水溜まりだらけの粗末な舗装道路を進んでいくと、インド西部ラジャスタン州のヒンダウン市に着いた。広大なタール砂漠を有するラジャスタン州だけあって、通りには牛のほかにラクダも闊歩している。そこからさらに1時間ほど車を走らせると、キビ畑に囲まれた小さな集落が現れた。人口約1800人のアンダンプラ村だ。傾きかけた電柱には、細い電線がたるんでつながっている。電気の供給も不十分なこの村が「野外排せつゼロ」を宣言したのは、2018年10月のことだ。村内を歩くと、学校など公共施設の塀にトイレの使い方を示した絵が描かれていた。

カメラをぶら下げながら歩いている外国人の姿が珍しかったのか、中心部にある広場で村人に話を聞いていると、どこからともなく人々が集まってくる。いつの間にか、周りには20人ほどの男たちで人だかりができていた。そこで、彼らにある質問をしてみることにした。

「皆さんの中で、家にトイレがある人は手を挙げてくれませんか」

そう尋ねると、1人だけが手を挙げた。そこで、もう一つ、別の質問を投げかけてみた。

「では、皆さんの中で、今でも野外で用を足している人は手を挙げてください」

そうすると、全員が笑いながら手を挙げた。私が少し驚いたような表情を浮かべていると、初老の男性が手を挙げながら口を開いた。「昔から外で用を済ませてきたんだ。今になって変える理由もない」。妙に力強い言葉に、その場にいたほかの男性たちが次々と首を横に振る動作をした。日本では否定を示すような動作だが、インドで首を横に振るのは、同意や肯定を意味している。誰もが、その男性の言い分に納得している様子だった。

トイレは妻のたっての希望でつくられた

アンダンプラ村にあるトイレは10基ほど。家にトイレがあるかとの質問に、唯一手を挙げたポラン・サイニ(50)の自宅庭には、そのうちの2基があった。トイレを設置したのは2018年末。1基当たり約2万5000ルピー(4万円)の費用は銀行から借金して充てた。キビの栽培と飼っている水牛のミルクを売って生計をたてているサイニにとって、年収の10分の1程度にあたる額だ。だが、そのトイレをサイニは使っていない。

「せっかくトイレをつくったのに、使わないのはもったいなくないですか」

「そうかもしれないけど、トイレを掃除したり、水を管理したりするのが面倒だ。それに、地下にあるタンクが(汚物で)いっぱいになれば、回収する費用もかかるだろう」

「じゃあ、トイレに行きたくなったら、どこで用を足すのですか」

「あそこだよ」

サイニは、笑いながら裏庭の雑木林を指さした。そこは、以前から「トイレ」として使ってきた場所でもある。自宅庭にあるトイレは、2基のうち1基が使われないままになっており、農作業の道具などを収納した物置と化していた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

仏カルフール、年10億ユーロのコスト削減へ 中核市

ビジネス

アングル:「カタリスト待ち」の日本株、成長投資の中

ワールド

衆参両院で高市氏を首相に選出、第2次内閣発足へ 全

ワールド

外国諜報機関、ロシア兵のテレグラム閲覧可能に=イン
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 10
    極超音速ミサイルが通常戦力化する世界では、グリー…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中