最新記事

コロナと脱グローバル化　11の予測

コロナで「脱グローバル化」なんてあり得ない──は本当か？

2020年8月26日（水）17時25分
森田優介（本誌記者）

dam_point-iStock.

＜人と物の往来が途絶えた今、欧米では「グローバル化」の行く末が盛んに論じられている。いつか元通りになるのか、それとも世界秩序は形を変えるのか。例えば、コロナ禍で大打撃を受けた観光業はどうなるのだろうか＞

『コロナ後の世界』（文春新書）、『アフターコロナ　見えてきた7つのメガトレンド』（日経BPムック）、『コロナショック・サバイバル　日本経済復興計画』（文藝春秋）......。

新型コロナウイルス感染症が世界を覆い尽くし、その長期化が明らかとなる中、コロナ時代を展望した書籍が人気を博している。

雑誌やテレビ、新聞、ウェブメディアでも、業界ごとの影響を特集したり、個人の働き方に焦点を当てたりした記事が出ており、「これから世界がどうなるか」は人々の関心事だ。そしてもちろん、議論が盛んになっているのは日本だけではない。

とりわけ欧米で盛んに論じられているテーマのひとつが「グローバル化」だ。感染症が地球の隅々にまで蔓延し、あらゆる国が国境を閉ざし、人と物の往来が途絶えた。当たり前のように他の国に行けた「グローバル化した世界」は、瞬時にして姿を消した。

いつ元に戻るのか？

何十年と世界経済の発展を牽引してきたグローバル化が終わり、世界はこれから「脱グローバル化（deglobalization）」していくと、本気で考えている人はそう多くないのかもしれない。

しかし、例えば働き方について、以前と全く同じに戻ることはないなどと言われるように、あるいはキャッシュレス化など、以前から始まっていたデジタル化が加速するなどと言われるように、「グローバル化した世界」も完全には元通りにならないのではないか。

ニューズウィーク日本版では8月25日発売号で「コロナと脱グローバル化　11の予測」特集を組み、国内外11人の識者に、新型コロナ禍でグローバル化がどうなるか、それが特定の業界や分野にどのような影響を与えるかを論じてもらった。
20200901issue_cover200.jpg
その１人、国際政治学者の細谷雄一・慶應義塾大学教授は、グローバル化の後退は既に10年近く前から論じられていたことを指摘しつつ、「グローバル化とはそもそも多面的で複合的」だと、安易な脱グローバル化論にくぎを刺す。

【関連記事】コロナでグローバル化は衰退しないが、より困難な時代に突入する（細谷雄一）

一方、同じく特集寄稿者のウィリアム・ジェーンウェイ（ベンチャーキャピタリスト）は、グローバル化の第2波は2008年のリーマン・ショックと今回のパンデミック（世界的大流行）を機に「後退」局面に入るとしている（ジェーンウェイはグローバル化には2つの波があり、第1波は第1次大戦でピークを迎えたとする）。

次のページ「コロナ禍においても、観光は死なない」
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

与党「地滑り的勝利」で高市トレード再開へ、日経6万
2026.02.08

ワールド

高市首相、消費減税「やった方がいいと確信」　改憲は
2026.02.08

ワールド

自民単独300議席超、「絶対安定多数」上回る　維新
2026.02.08

ビジネス

自民大勝でも「放漫財政にならない」＝片山財務相
2026.02.08
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』　ニューズウィーク日本…
  • 5
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 8
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 9
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 4
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中