最新記事

ファッション

韓国､コロナショック下でなぜかレギンスが大ヒット　一方で「TPOをわきまえろ」と論争に

2020年7月28日（火）13時15分
ウォリックあずみ（映画配給コーディネイター）

校則でのレギンス禁止は男女差別？

同じく2017年にはヒューストンにあるストラトフォード高校のヘザー・テイラー校長が、ドレスコードについて「Sサイズ以上である女子生徒は、太って見えるためレギンスを履くのは禁止する」と発言し、非難が殺到した。その後、校長は謝罪している。また、2018年には、ウィスコンシン州の高校で、レギンス禁止の校則は性差別だと訴える生徒たちが登場した。「男子生徒はスポーツウェアを着て登校しているのに、女生徒がレギンスを着て授業を受けて何が悪いの」というのだ。

続いて去年、2019年にはテキサスでは、生徒ではなく、保護者へ学校訪問時のドレスコードを守るように通達が言い渡され注目を集めた。レギンス以外にも、露出度が高いトップスなど10項目の禁止事項があり、学校長は「規則を守れない者は校内に入れません」とし、波紋を広げた。

アメリカでは、今回のコロナ禍でもマスク着用の是非を個人の自由と主張する人がいるほど主張の強い国だ。服装の規制一つ取っても性差別や個人の自由につながるのでさまざまな論争になってしまう。

体型を隠す日本、レギンス1枚履きはタブー？

また韓国でも、これからアメリカのようにレギンスにまつわる騒動が増えていくこととなるだろう。一方、日本では、まだヨガスタジオやジム以外ではレギンス一枚履きはタブーのようだ。外で1枚履きの場合は、トップスに丈の長いシャツなどでヒップを隠していることが多い。短パンも生足を見せている人は珍しく、「外国人が驚く日本のファッション」の一つに、夏なのに短パン+黒のレギンスのコーディネイトが上がるように、日本は隠す文化が多いように感じる。

新型コロナウィルスの感染拡大による影響は様々なところへ出ているが、まさか日韓のファッションの流行にまで表れるとは思ってもみなかった。バストやヒップを強調するというファッションをあまり好まない日本では、レギンスの1枚履きが定着することは難しいかもしれないが、ファションはそもそも自己満足のためにある。本人が快適である程度のTPOを守って着用しているのなら、他人がとやかく口を出す事ではないだろう。


【関連記事】
・新型コロナウイルス、患者の耳から見つかる
・巨大クルーズ船の密室で横行するレイプ
・がんを発症の4年前に発見する血液検査
・これは何？　巨大な黒い流体が流れる様子がとらえられる
 

20200804issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年8月4日号（7月28日発売）は「ルポ新宿歌舞伎町 『夜の街』のリアル」特集。コロナでやり玉に挙がるホストクラブは本当に「けしからん」存在なのか――（ルポ執筆：石戸 諭） PLUS 押谷教授独占インタビュー「全国民PCRが感染の制御に役立たない理由」

次のページ[映像] レギンス姿で一躍話題を呼んだクララ
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ＮＥＣ委員長、雇用の伸び鈍化見込む　人口減と生産性
2026.02.10

ワールド

中国ＢＹＤ、米政府に関税払い戻し求め提訴　昨年4月
2026.02.10

ワールド

ＥＵ、第三国の港も対象に　対ロ制裁20弾＝提案文書
2026.02.10

ビジネス

ＥＣＢ現行政策「適切」、インフレ率は目標に収束へ＝
2026.02.10
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業績が良くても人気が伸びないエンタメ株の事情とは
  • 4
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 5
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 8
    韓国映画『しあわせな選択』　ニューズウィーク日本…
  • 9
    【銘柄】なぜ？「サイゼリヤ」の株価が上場来高値...…
  • 10
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 4
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中