最新記事

サミット

G7ならぬ「D10」がトランプと中国の暴走を止める切り札

Forget the G-7, Build the D-10

2020年6月11日(木)19時10分
エリック・ブラッドバーグ(米カーネギー国際平和財団欧州プログラム主任)他

このままではダメ?(写真は、2019年8月にフランスのビアリッツで開かれたG7) Andrew Harnik/REUTERS

<G7はまた延期になったが、トランプと同盟国の亀裂が広がる中、どのみち実りある議論は期待できなかった。外交巧者のイギリスが代わりに提唱するD10のアイデアは注目に値する>

ドナルド・トランプ米大統領が6月半ばに開催する意向を示していたG7サミットはまたも延期されることになった。残念と言えば残念だが、実質的には大した影響はない。パンデミックが世界を揺るがすなか、いや、それ以上に、アメリカと同盟国の亀裂が広がるなか、主要国の指導者が顔を突き合わせて話せないのは残念だが、どのみちトランプが舵取りをする限り、実りある議論は期待できない。トランプの呼びかけに、他国の首脳が気乗り薄だったのもそのためだ。

トランプもG7が時代の要請に合わなくなっていることに気づいているらしく、9月以降に延期された首脳会議には、インド、韓国、オーストラリア、ロシアを招待したいと言いだした。だが主要な民主主義国の指導者の集まりに、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領を招くのは、どう考えてもお門違いだ。G7とは別に、中国、ロシアなど新興国も交えたより広い枠組みとして、G20が既にあるあるのだから、なおさらだ。

そうしたなか、大西洋の向こうでは、より建設的な枠組みを目指す動きが進んでいる。ボリス・ジョンソン英首相が提唱している民主主義国10カ国の連合「D10」だ。G7に韓国、インド、オーストラリアを加えた新たな枠組みで、第5世代(5G)移動通信システムとサプライチェーンについて話し合おうというのである。

「戦狼」外交を進める中国

D10のアイデア自体は目新しいものではないが、パンデミックで中国頼みのサプライチェーンの脆弱性が明らかになり、米中対立がエスカレートするなか、この枠組みは注目を集めている。

中国は湖北省武漢でのCOVID-19発生時の初動対応のまずさと透明性の欠如から世界の目をそらそうと躍起になる一方で、「戦狼外交」を展開している。戦狼は中国で大ヒットした映画のタイトルで、ランボーもどきの主人公が「中国を侮辱する者」に血の復讐をする。中国外務省はそれを地で行く「口撃」を繰り返しつつ、COVID-19「封じ込め成功」を大々的に宣伝し、アメリカとその同盟国に対し、ネット上で偽情報キャンペーンを繰り広げている。

一方で、中国製のマスクや医療機器の不具合を伝える報道が相次ぎ、中国頼みの5Gインフラやサプライチェーンのあり方に警戒感が高まっている。当初は、中国の通信機器大手、華為技術(ファーウェイ・テクノロジーズ)の5G市場参入を容認してきたイギリスやカナダ、ドイツなども規制強化に転じた。アメリカばかりか、EUや日本も、医薬品や医療機器その他重要な製品や部品、原材料の調達における中国の比重を減らそうとサプライチェーンの分散化を進めつつある。

<参考記事>韓国のG7参加を嫌う日本と冷静な韓国との差異
<参考記事>日米欧「反中」議員連盟発足、中国の「切り離し」を呼びかけ
<参考記事>欧州で強まる反中感情

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

貿易分断で世界成長抑制とインフレ高進の恐れ=シュナ

ビジネス

テスラの中国生産車、3月販売は前年比11.5%減 

ビジネス

訂正(発表者側の申し出)-ユニクロ、3月国内既存店

ワールド

ロシア、石油輸出施設の操業制限 ウクライナの攻撃で
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 6
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 7
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 8
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 9
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 10
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 4
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 7
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中