最新記事

エネルギー

産油国が地獄を見る2020年に、独り勝ちするサウジアラビア

The Oil Crash’s Unlikely Winner

2020年5月19日(火)20時00分
ジェイソン・ボードフ(コロンビア大学グローバルエネルギー政策研究所所長)

人々のライフスタイルが変わって需要が減る可能性は否定できないが、データを見る限り、それが定着するとは思えない。現に中国では、もう乗用車の利用とトラック輸送が昨年の水準に戻っている。混み合う公共交通機関を避けて自家用車による移動を選ぶ人が増えれば、石油需要には一段と弾みがつく。

地球温暖化への懸念で石油需要が抑制される気配もない。世界的な感染拡大が各国の経済に及ぼした苦難は、むしろ環境政策の足かせとなりかねない。今や世界の国々は孤立主義に傾き、温暖化対策に不可欠な国際協力の機運はしぼんでいる。

一方で原油供給の回復には時間がかかる。生産を再開できない油井もあるし、新規投資のキャンセルもある。アメリカのシェールガス・石油掘削にもブレーキがかかる。今は供給過剰で、原油の貯蔵施設が限界に近づいている。陸上の施設は5月中に満杯になるだろう。いまだかつてないほど多くの油井で、生産停止を余儀なくされそうだ。

だが生産を止めると、油井そのものにダメージが出る。一部の施設は生産再開が不可能になるかもしれない。そうでなくても復旧には多くの時間と費用がかかる。コンサルティング会社エナジー・アスペクツによれば、日量400万バレルほどの供給が半永久的に失われかねない。

シェブロンやエクソンモービルなどの石油大手も、価格の暴落を受けて投資の削減に踏み切っている。たとえ需要が一定でも、施設の老朽化に伴う自然減を補うには日量600万バレル程度の新規供給が必要だが、そこに資金が回らない。投資家の「脱石油」心理も逆風となる。

アメリカの場合、シェールガス・石油の生産レベルが以前の水準に戻るには何年もかかる。需要の落ち込みがどこまで続くかによるが、アメリカの産出量はピーク時の日量約1300万バレルから3割ほど減ると予測される。

もちろん、原油の市況が回復すればアメリカの生産量も増える。小規模な掘削業者が淘汰され、大規模で最新の技術を駆使する生産性の高い企業への統合が進めば、シェールガス・石油の生産も採算の取れる事業になるはずだ。

ただし近年におけるシェールガス・石油の急成長は、投資家の不合理な熱気に支えられていた。そのため効率が悪くて採算性の低い小規模な掘削業者も低利で資金を調達でき、どうにか生き延びてきた。シティグループのエドワード・モースの分析によると、アメリカのシェールガス・石油掘削業者の4分の1は、今回のパンデミックで価格が暴落する以前から採算割れしていたとみられる。そうであれば、投資家の熱が冷めた今、操業再開は難しい。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米国は「経済的大惨事」に、関税違憲判断なら トラン

ワールド

ウクライナ当局、国営原子力企業が絡む大規模汚職捜査

ビジネス

NY外為市場=円下落・豪ドル上昇、米政府再開期待で

ワールド

再送-〔マクロスコープ〕高市氏、経済対策で日銀に「
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界最高の投手
特集:世界最高の投手
2025年11月18日号(11/11発売)

日本最高の投手がMLB最高の投手に──。全米が驚愕した山本由伸の投球と大谷・佐々木の活躍

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ドジャースの「救世主」となったロハスの「渾身の一撃」は、キケの一言から生まれた
  • 2
    『プレデター: バッドランド』は良作?駄作?...批評家たちのレビューは「一方に傾いている」
  • 3
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 4
    コロンビアに出現した「謎の球体」はUFOか? 地球外…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    中年男性と若い女性が「スタバの限定カップ」を取り…
  • 7
    インスタントラーメンが脳に悪影響? 米研究が示す「…
  • 8
    「座席に体が収まらない...」飛行機で嘆く「身長216c…
  • 9
    レイ・ダリオが語る「米国経済の危険な構造」:生産…
  • 10
    「爆発の瞬間、炎の中に消えた」...UPS機墜落映像が…
  • 1
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 2
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 3
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 4
    『プレデター: バッドランド』は良作?駄作?...批評…
  • 5
    「座席に体が収まらない...」飛行機で嘆く「身長216c…
  • 6
    ドジャースの「救世主」となったロハスの「渾身の一…
  • 7
    「遺体は原型をとどめていなかった」 韓国に憧れた2…
  • 8
    筋肉を鍛えるのは「食事法」ではなく「規則」だった.…
  • 9
    「路上でセクハラ」...メキシコ・シェインバウム大統…
  • 10
    クマと遭遇したら何をすべきか――北海道80年の記録が…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 8
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 10
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中