最新記事

コロナ禍の世界

イギリスでも感染症を扱った書籍の売り上げが激増

2020年4月30日(木)17時30分
松丸さとみ

ridvan_celik -iStock

<イギリスでロックダウン前よりも本をよく読むようになったと答えた人は、全体の31%に達した......>

若年層では2人に1人が読書量アップ

英国では、3月に全国規模でロックダウンが始まって以来、読書で時間を過ごす......という人が増えているようだ。読書習慣を促進する英国の慈善事業団体リーディング・エージェンシーが4月15~16日、英国人2103人を対象に、ロックダウン中の読書(紙の本、電子書籍、オーディオブック)について調査を行った。

英国では、3月23日に外出禁止令が発令され、いわゆる「ロックダウン」状態になった。医療従事者や、食料品店など生活必需のサービスに就く人を除き、生活必需品の買い出しや、エクササイズ、医療目的、生活の支援を必要とする人のケア、という理由以外では外出できないことになっている。

リーディング・エージェンシーが行った調査で、ロックダウン前よりも本をよく読むようになったと答えた人は、全体の31%に達した。読書量は変わらないと答えた人は51%、減ったと答えた人は3%だった。特に読書量が増えたのが18~24歳で、45%の人がロックダウン前と比べ、本を多く読んでいると答えた。

感染症を扱った書籍の売り上げが激増

読んでいるジャンルでもっとも多かったのがフィクションで、10人中7人に達した。中でもクライム・フィクションや定番作品が人気のようだ。

ロックダウン前と比べて売り上げが激増したのが、ペストの大流行を題材にした小説、カミュの『ペスト』(新潮社)と、ネイサン・ウルフの『パンデミック新時代』(NHK出版)だ。どちらも感染症の流行を扱った作品で、売り上げは1393.2%増になったという。

pest0430a.jpg

ロックダウン中に本を読む理由としては、ストレス発散や現実逃避、気を紛らわすため、などの回答が多かった。当然ながら、「時間があるから」という理由も多かった。「(読書は)今よりも良い場所へ連れて行ってくれるし、この状況から少しの間だけ逃避できる」(67歳女性)という意見や、「ワクワクしたいので読むようになった。暇つぶしにもなるし、新しいことも学べる」(20歳女性)などの声があったという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

丸紅の時価総額が10兆円に、27年度末目標より早期

ビジネス

英BP、第4四半期利益は予想通り 事業評価損で自社

ビジネス

オーストラリア証取CEOが5月退任へ、理由は不明

ワールド

仏大統領、欧米対立再燃を警告 EUに改革促す
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 8
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 9
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 10
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中